正しい姿勢や歩き方は、健康をつくるといわれている。また、歩行には様々な病気の兆候があらわれるといわれ、自分の歩行をきちんと把握しておくことは、健康管理の面でも重要だ。NECが開発した歩行姿勢測定システムは、3Dセンサーに向かって歩くだけで、年齢と性別に応じた基準で歩行姿勢を点数化できるシステム。従来なら大掛かりな装置が必要だった歩行のチェックを、利用者の負担なく実施することができる。

あなたの歩行は何歳？
ふらつきや速度の衰えもチェック

NECの歩行姿勢測定システムは、3Dセンサーに向かって6メートルほどの距離を歩いていくだけで、「歩行速度」「歩幅」「胸腰部の上下動」「足の上がり角度」等を36項目を分析できる。これらを5段階で評価するとともに、速度やバランスなどから「歩行年齢」を算出する仕組みだ。

身体にマーカーなどを着ける必要がないので、利用者が気軽に利用できるのが大きなメリット。個人情報が気になる利用者にはデータを蓄積せずに一時的な測定結果の表示だけを行うこともでき、健康イベントなどでの利用も期待できる。

（画像元：https://www.towahitech.com/nec_walkingform/nec_walkingform.html）

これまで3Dセンサーでの検出が難しかったつま先部分などの測定は、独自の技術でセンシング精度を向上させることができた。つま先の上がり具合は認知症にも関連するといわれているため、高齢者の健康チェックにも大いに役立てそうだ。歩行姿勢基準には特許出願済のアシックススポーツ工学研究所が開発した評価基準を採用している。

治療院などで活用する場合は、データを蓄積して、患者の身体の変化を確認することも可能。リハビリ・健康づくりのトレーニングの効果や、現在行われている施術の効果も確かめることができる。「歩く速さ」「ふらつき」「身体の軸」など、6分野で測定しているため、現在、実年齢と比較して衰えている部分などをしっかりと可視化できる。効果がはっきりと目に見えることで、患者本人のモチベーションアップにもつながる。

歩き方の問題は、いままで本人にはわかりづらかった。歩行が健康に重要な影響を及ぼすことは知られつつも、実際には自覚することが難しく、なかなか治療やトレーニングには結びつかなかった。センシングの技術が発展することで、歩行の問題を本人も治療者も認識できることは、健康づくりに大きく役立っていくだろう。

身体装着のマーカーやベルトがないことも画期的で、身体にハンデがあり器具の装着が難しい人や、認知症が進んでいる人への導入も考えられる。誰もが手軽に歩行をセンシングできることで、健康寿命が延びていくことを期待したい。

病院に通うたびに書かされる問診票。日本では病気になってから病院に通うケースが多いため、毎度この問診票の記入をゼロから行うことが多い。病気を見極める大切なファーストステップとわかっていても、記入は億劫になるものだ。また、患者の負担もさることながら、医師の負担も大きい。患者と医師、双方の時間的負担を減らす取り組みとして期待がかかるのがAIを使った問診票だ。2017年創業のベンチャー企業が開発した「AI問診Ubie」。今年は新たに大学病院をはじめとする6つの施設で試験導入がはじまった。

AIによる問診票を開発したのは東京都に本社を置くベンチャー企業のUbie。同社によればすでに100以上の医療機関で導入が始まっているという。問診は、すべての医療の入り口であり、医師が患者の容体を把握するために欠かせないプロセス。多くの内科的疾患は問診でおおよその判別ができることも少なくない。現在、多くの医療機関で使用されているのは、いわゆる紙の問診表。患者が記入した内容に沿って医師が診察室で問診し直し、ゼロから電子カルテに記載するというのが大まかな流れだ。こうした従来の流れは、医師がカルテ作成や問診にある程度の時間を費やす必要があるほか、問診内容にばらつきが生じる可能性も指摘されている。患者一人ひとりの診療時間に制約があるなかで、いかに問診にかかる時間短縮と問診の精度を高めることができるか。これは、外来医療の現場を担う多くの医師が抱える課題のひとつとなっている。

「AI問診Ubie」は、こうした課題を解消すべく、現役医師とエンジニアが開発した問診専用システムだ。約5万件の論文から抽出されたデータに基づき、AIが患者一人ひとりの症状や年代、地域に合わせた質問を自動で分析・生成する。患者は、受付で渡されたタブレットから出てくる質問に沿ってタッチするだけで、およそ3分で入力が完了する。入力データは即時に医師に送られ、患者が入力した問診内容が医療用語に変換された上でカルテに落とし込まれる。これにより、診察室では速やかに治療方針を決定することができる。当システム導入によるスムーズな診察は、医師の労働時間削減に向けて効果が期待されており、メーカー試算によると、患者一人あたりの初診問診時間が1/3になることで、年間約1,000時間の業務時間削減が可能となる見込みだ（100床程度の医療機関で、従来の初診患者数9,000人/年、一人あたり初診問診時間10.2分とし推計）。

小島英吾医師（長野中央病院副院長）は、「看護師の問診業務を受付事務でもできるようになり、いわゆる”タスクシフティング”を進めることができました」と導入効果を語る。問診業務を職種間で委譲（タスクシフト）することが可能になったことで、各担当者が本来すべき業務に集中できるようになり、現場の生産性向上につながっているという。現場の生産性向上は、医療の質の向上にもつながり、患者にとっても大きなメリットとなる。

また、従来のタブレット問診票では、高齢の患者などの入力が難しいという課題があったが、「AI問診 Ubie」はユニバーサルデザインを徹底しており、70代でも約9割の患者が入力可能。医療従事者と患者、双方の目線に寄り添った使い勝手の良さも、当プロダクトの持ち味だ。

「AI問診 Ubie」は、2019年7月より⻲⽥総合病院糖尿病内分泌内科、慶應義塾大学病院、社会医療法人財団董仙会恵寿総合病院、順天堂大学医学部附属順天堂医院、東京大学医学部附属病院、長野中央病院の6施設にて、試験導入および共同研究が開始されている。

患者一人ひとりの背景が多様化し、個別化された療養指導の必要性が高まっている昨今。医師をはじめとする医療従事者の負担増加が懸念されているなか、AIの力が、医療現場の強力な助っ人として大きく貢献しようとしている。