オシャレは足元からとよく言ったものだが、シューズに求められるものはファッション性だけではない。歩く、走る、という日々の動作を支えるものだから、履き心地も重視したいし、更に機能的であれば、なお嬉しい。 今回紹介するスマートシューズに足を滑り込ませてみると、新たな世界が広がるかも？

海外セレブ御用達ブランドJIMMY CHOOから、
機能的でラグジュアリーなスマートシューズが登場

【元記事URL】：http://hero-x.jp/article/5838/

海外セレブが愛用するお馴染みのラグジュアリーシューブランド、JIMMY CHOOから最新のウェアラブルテクノロジーが備えられたスマートシューズ「JIMMY CHOO VOYAGER BOOTS」が登場。

専用のスマートフォンのアプリでインソールを操作し、シューズ内部を25～45℃の範囲で温度調節できるほか、運動履歴をトラッキングアプリで確認することも可能。見た目の美しさだけではなく、「足元が常に適温」という機能面での贅沢を追求するあたりがまさにハイブランドの美学を感じさせるところ。

ブランドのアイコンでもあるピンヒールにも今後この機能が応用されれば、モードラバー垂涎となること確実だ。

ランニングライフをさらに楽しく、奥深く！
スマートフットウェア「ORPHE TRACK」

【元記事URL】：http://hero-x.jp/article/8593/

「ORPHE TRACK」は、専用センサーを身につけて専用シューズを履くだけで様々なランニングデータを計測・分析してくれるスマートフットウェア。

これまで計測するにあたって、大掛かりな設備が必要とされていたランニング中のフォームや着地法、ピッチ、足の傾きなど、専用のセンサーとシューズを装着して走るだけで細かいデータが得られる画期的なアイテムだ。

人気ブランドとのコラボモデルも展開するなど、ランニング、スポーツ好き以外からの注目度も高く、シンプルかつミニマルなデザインは日常使いにも重宝しそう。

デザインも技術もアップグレードしていくスマートシューズは、これからもどんどん面白い新製品が出てきそうだ。

MaaS（マース）＝Mobility as a Service（モビリティ・アズ・ア・サービス）は、いまや欧米諸国では新しいムーブメントだ。移動のサービスをシームレスにつなぐMaaSは、現代社会とのマッチングもよい。しかし、日本国内では、まだ限定的な取り組みにとどまっている。課題はなんだろうか？ 国内MaaSの問題点を探ってみた。

日本のMaaSはレベルゼロ!?
単なる「乗り継ぎ案内」では意味がない

MaaSを具体的に説明すると、乗用車以外のバス、電車、タクシー、レンタサイクル、シェアライドなどの移動サービスを統合的に提供するシステムのことだ。ITを活用して予約・決済なども一括で提供し、その時点で最適な移動サービスの組み合わせをユーザーが選択できる。交通の乗り換え案内情報は日本でもシームレスに提供されているが、MaaSの場合は、運用会社の壁を乗り越えて、単一のサービスとして提供していることが特徴だ。

例えば、MaaS先進国のフィンランドでは、ヘルシンキで「Whim」というシステムが稼働している。（参考記事：http://hero-x.jp/article/9470/）「Whim」アプリを使えば、電車、バス、タクシー、バイクシェアなどのサービスが統合的に利用できる。決済もスマホ上ですべて完了し、交通機関を使う際に決済画面を提示すればいいだけだ。画期的なのは都度決済のシステムに加え、定額で乗り放題になるサブスプリクションサービスを提供していることだ。今ではサブスクを利用する市民のほうが多いという。

また、ドイツでも産官学が一体となり、ドイツ鉄道によるモビリティサービス「Qixxit」を実用化。鉄道だけではなく、飛行機や長距離バス、レンタサイクルなどのサービスも一括化した。アジアでは、台湾第二の都市、高雄でMaaSアプリ「MeN Go（メンゴー）」が実用化された。こちらも、官民共同の事業として推進されている。

高雄で使えるMaaSアプリ「MeN Go（メンゴー）」
画像元：https://apps.apple.com/tw/app/id1415685647

一方で日本はどうだろうか。現在、世界でのMaaSのレベルは
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レベル0：統合なし
レベル1：情報の統合（アプリやWebで経路や料金を提示できる）
レベル2：予約・決済の統合（一括予約・決済ができる）
レベル３：サービス提供の統合（事業者間が提携し契約・支払いなどが統合される）
レベル４：政策の統合
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とされているが、日本は０～１レベルにとどまっているのだという。

確かに、日本でも政府主導のプロジェクトを含めMaaSの実証実験がいくつも進められている。しかし、その内実は、民間の交通機関同士の連携にとどまっていることが多い。「モビリティを通じ、新たな価値や新たなサービスを生み出していくこと」がMassの概念であるはずなのに、日本では情報提供と決済のみの統合のような、小規模なものになりがちとの声も聞かれる。

この背景には、日本の法規制の問題があるとされている。日本の産業は業法の中で工夫して発展してきた歴史があり、その中で進化してきたのが日本モデルといわれている。ある専門家は「既得権益から発生する小さいビジネスに対応することは得意だが、そもそも新しいビジネスモデルが生まれにくい土壌がある」と話す。

さらに、日本の交通業者はサービスの囲い込みをしたがる傾向にあり、なかなか提携が進まない現状もある。MaaSのような複合的なシステムは、どこかが一社独占を狙っても、上手くはいかないだろう。

この状況を打破するためには、やはり法改正も含めた、官民一体となった改革が必要だ。前述の海外の例でも、欧州やアジアでうまくいっているケースは、政府や自治体が主導し、企業との連携を果たしている。日本のMaaSが小さくまとまらず、ブレークスルーを起こすためには、まずはMaaSとは単一のビジネスではなく、新たなモビリティの概念だととらえ、プレイヤー同士が協力していくことが大事なのではないだろうか。