4Kを超える高画質をVRで実現！　しかも、HDR※ に対応した世界初のVRグラスを、パナソニックが開発した。リアルな映像を実現しながらも、装着に負担がない。米ラスベガスで実施の「CES2020」でも発表されたこの商品が、VRの世界を変えるかもしれない!? ※HDR (ハイダイナミックレンジ) ＝自然界の明暗差をより本物に近く再現する技術

日々進化するVR（仮想現実）の世界。しかし、高画質・高音質なVRデバイスは、本体が大型化してしまうのが難点だ。いくら高度なVRグラスがあったとしても、従来のようにヘッドバンドで頭部に装着するようなシステムでは、興味のある一部の人は飛びついても、一般の人には敬遠されがちだ。

だが、パナソニックが開発した眼鏡型VRグラスは、普通の眼鏡のように耳にかけるだけ。ゴーグル型のVRグラスよりもさらに気軽に装着することができる。なによりも、これだけ小型化していながら、４Ｋを超える画質を実現し、眼鏡型としては世界で初めてHDRに対応することに成功した商品なのだ。

世界トップクラスのVRグラス向けデバイスメーカーであるKopin社と共同開発を行い、パナソニックの持つテレビ、ブルーレイディスクプレーヤーなどで培った音響技術や、デジタルカメラの光学技術を結集。映像だけでなく、音質に関しても超低音から高音まで広い音域に対応している。

VRによる映像の再現は、スポーツ観戦や旅行の疑似体験などで、今後ますます提供されていくと予測されている。今までは、エンターテインメント施設で活用されたり、ゲームソフトに対応したりといった、限定された娯楽に使われている感があった。しかし、今後は、より日常的な体験に活用されていくだろう。

例えば、ハンデのある人々の生活を疑似体験するには、VR技術はうってつけである。株式会社ワン・トゥー・テンが開発したVRレーサー『CYBER WHEEL（サイバーウィール）』は、パラスポーツを疑似体験することで、車いすの人の世界を体感でき、さらにパラスポーツの面白さや迫力をより身近に感じることができる。

参考記事：サイバー過ぎるパラスポーツ体験が熱い！車いす型VRレーサー“CYBER WHEEL”

5G時代を迎え、優れたデバイスが次々と開発されることで、人間が得られる体験の幅は広がっていくことだろう。その結果として、豊かな感動を味わえるとともに、より様々な境遇の人々とつながれるとしたら、社会はより良い方向に進んでいくのではないだろうか。

パンデミックにより急速に近づいた未来

交通網の発達した東京では〝利用の必然性が弱い〟とも言われていた小型モビリティーのシェアリングサービス。しかし最近は、コロナの影響もあり、かなり頻繁に見かけるようになっている。なかでも、ナンバープレートをつけた電動キックボードを目にする機会はぐっと増えた。人々の移動という行動が、パンデミックの発生により大きく変わったのだ。こうしてモビリティーの世界を見てみると、HERO Xが掲げる「一歩先」と言ってきた未来が、一気に向こう側からやってきた、そんな時間を過ごしたここ数ヶ月、人々の暮らしが大きく変化した。

すでに活用から長い年月を経ていたフレックス制もあらゆる職種に広がりを見せ、在宅勤務をする人々は爆発的に増えた。これに伴い、日常生活における移動距離は大きく変わった。外出自粛期間が過ぎても、満員電車を避けるため、自転車やキックボードを使う人は後をたたない。誰も予想しなかった形でパーソナルモビリティーの発達が加速したことは間違いないだろう。今回のパンデミックはテレワーク元年と言われているが、モビリティー、Massにとっても新たな時代に向けての大きな幕開けとなったのだ。

加速したイノベーションの
風を止めない

問題は、この追い風が今後どこまで続くかだろう。あと5年で日本の高齢者率は40％を超えると言われている。だが、これはあくまでも平均値、地方ではすでに高齢者率40％を超えている地域も存在する。つまり、平均とはお化けみたいなもので、地域ごとの問題は平均値では見えてこない。すでに過疎化を迎えた土地にとってはなんら問題の解決を生み出さない。日本全体を見渡すと、東京ほど交通網の発達しているエリアは少なく、特に高齢者率40％を超える地域では、移動弱者が生まれている。鳥が上空から地上を眺めるように広い範囲で見ていたら、個別の問題は見えないだろう。自らの意思で買い物に行ける方法を待ち望む人々、私たちが「一歩先」と言ってきた「未来」を必要とする人が、ここにはすでに存在している。イノベーションは常に、ニーズにより生み出されるのだ。

今回の特集では、世界各国で実用化がはじまっているモビリティーの紹介や、各分野の専門家を訪ねての取材を試みた。パーソナルモビリティーの発展が日本各地で起こることは考えにくいという話も出てきたが、個別の事例に対しては、イノベーションの余地はある。先行開発ファクトリーとして歩んでいる株式会社RDSが開発した車いす「WF01」も、個別の移動ニーズを解決するために生まれたもので、車いすの常用者であるハンディキャップのある人だけでなく、全ての人の移動を自由に、そして楽にするパーソナルモビリティーへと常に進化していくだろう。

そんな新型モビリティーの開発現場、今後、移動という行為について、個々のニーズを解決するために力を発揮していくのはおそらく、中小企業となるだろう。なぜなら、個々のニーズは多くの場合、緊急性を有している。開発にはスピードが必要だ。こうした緊急性を有するものごとについては小回りのきく中小企業の方が開発スピードは速い。もちろん、大企業の役割がなくなるわけではない。中小がおこしたイノベーション、それらをスキームとし、インフラ整備など大がかりなことをしていくのが大企業の役割となるはずだ。中小と大企業、それぞれの良さを生かし、パートナーシップを発揮すれば、日本のモビリティーの発展は間違いなく加速するだろう。

今後深くなる、
医療とモビリティーの親和性

新たなモビリティーの出現は、新しい生活様式のスタイルをより自由なものにしてくれる。バスを含め、車への依存の高い日本の地方部だが、モビリティーの種類に広がりが生まれれば、自発的な外出をする人は増える可能性がある。個別利用できる新型モビリティーの発達は、歩けなくなったことで自宅に閉じこもりがちになっていた高齢者を外へと誘うきっかけにもなるだろう。認知症の予防には人と会うことが有効だという話もあるが、外出の機会が増えれば、モビリティーを通した予防医療貢献に繋がる可能性も見えてくる。

そして今後、医療とモビリティーの親和性は益々深くなるだろう。車の業界で昨今進むビッグデータの集積は、自動車利用者だけでなく、パーソナルモビリティーの分野にも見られるようになってきた。車いすがパーソナルモビリティーとして発展すれば、そこでのビッグデータの解析も不可能ではない。座ることで健康データを取得、薬局で数値を見せればぴったりのサプリメントを提案してもらえるなど、ただの移動に付加価値をつける未来も現実味を帯びてきた。そんな大変革期を迎えたモビリティーの世界、次回からの特集では、モビリティーとの連携も見込まれているデータの収集、蓄積などを追っていく。未来を生み出すものは何なのか、今後も視線を注いでいきたい。