インフルエンザをはじめとするウィルス性の感染症が猛威を振るう時期だ。サニタリー用品から衣類まで生活に浸透している抗菌アイテムやグッズの多くは、細菌への効果は確認されているが、実はウィルスに対して効き目があるかは明らかになっていないようだ。ロンシール工業株式会社の「ロンプロテクト」は、これまでリーチできていなかったウィルスに対しても効果を発揮しているという。

床材や壁装剤の製造・開発を行うロンシール工業株式会社は、日本で初めて塩化ビニル製品の製造に成功したこの業界のパイオニア的存在。塩化ビニル樹脂は他のプラスチックに比べ、製造時に発生するCO2の量が少なく、リサイクル性にも優れた世界各国で高く評価されている省資源・省エネ型の素材でもある。

同社は「ロンプロテクト」技術により、塩化ビニル樹脂の素材そのものに抗ウィルス機能を付加し、付着したウィルスを1時間で99％以上除去したという試験結果を報告している。

壁や床のように面積の大きなものから、文房具など細かなものまで適用することができるため、免疫力が低い乳幼児や患者が集う病院、保育施設などを中心に続々と採用が進んでいる。不特定多数の接触が多いことから、インフルエンザの感染経路として、リスクが高い電車のつり革やドアノブなどにこの技術が導入されれば、通勤・通学時の感染防止に期待ができるほか、「目に見えぬ脅威」に怯えるストレスから解放されるというメリットもあるかもしれない。

子育て家庭にとって、母子健康手帳は健康管理に欠かせない必需品だ。実は日本独自に発展したアイテムで、近年、諸外国でも普及が進んでいるが、この母子手帳をデータ化しようという流れが進んでいるのをご存知だろうか。

母子手帳は、妊娠中には母体と胎児の健康状態をチェックし、産後は健康診断や予防接種など成長記録を残していくもの。子連れでの外出時の必須アイテムでもあり、成人後も幼少期の基礎疾患やワクチン接種の履歴を確認する際にも使えるので、その付き合いは非常に長くなるが、経年で劣化していくことは避けられず、災害など緊急時に紛失してしまうケースも少なくはない。

また、一般的に母子手帳でサポートできるのは6歳（就学前）の成長まで。以降の成長と合わせて一元管理できるツールの需要、日本語を母国語としない家族が増え多言語対応が求められること、蓄積したデータの共有、活用に対するニーズなど多様な背景が母子手帳のデータ化を後押ししている。

2014年に設立された母子健康手帳データ化推進協議会には医療、看護、保育、教育、情報通信など様々な分野の研究者や専門家が集い、母子健康手帳データの活用方法が検討されているほか、すでに一部の自治体では、スマートフォンやタブレットで閲覧できる電子母子手帳の導入も始まっている。

画像引用元：https://www.boshi-techo.com/service/

特定非営利法人ひまわりの会が主催する母子健康手帳アプリ。北海道から沖縄まで数々の自治体で導入されている。

画像引用元：https://www.mchh.jp/login

株式会社エムティーアイが運営する「母子手帳アプリ 母子モ」。英語、中国語からタガログ語やインドネシア語など幅広い言語対応も特徴。

アプリで管理しているデータのエクスポートやバックアップ、セキュリティ保護、アプリそのもののアップデートやメンテナンスなど、IT化を考える上で次々と課題は浮上しそうだが、今後親子間、夫婦間のコミュニケーションツールとして発展する可能性やビッグデータ化によるメリットは大きく見込めそうだ。紙or電子、ではなく、その時々で選択できる自由にも期待したい。

参考URL: https://jeso.or.jp/councils/index.php