今後、IoTの普及に必須となる5Gインフラ。 イギリスウェールズ州南部にあるスウォンジー大学では、この技術を使った“スマート包帯”の研究開発が着々と進められている。患者の状態をリアルタイムで経過観察できるウェアラブル医療機器の登場によって、ヘルスケアの未来はどう変化していくのだろうか。

引用元：http://www.swansea.ac.uk/som/news/swanseauniversitysmartbandagetobetrialledwithin12months.php

スウォンジー大学が研究開発中のスマート包帯は、火傷や糖尿病などによる創傷を負う患者のために考案された。病院から遠い場所に住んでいたり、何らかの理由で通院できない患者など、遠隔での経過観察を実現するために、5Gをベースに、患部の状態を感知するナノセンサーを採用している。そのデータは、3Dプリント技術によって、微細に視覚化され、スマートフォンを通じて、直ちに医師側に送信される仕組みだ。

「スマートフォンを通じて、5Gインフラと創傷を繋ぐことによって、その人の居場所や健康状態を把握することも可能にします」と、同大学Institute of Life Science学部長のマーク・クレメント教授は話す。

感染症や慢性創傷を抱えている患者は、病院に再診する前に病状が悪化することもあり、最悪の場合、切断に至るケースも多々ある。リアルタイムで経過観察できるスマート包帯なら、患者の状態に応じて、その都度、必要なカスタムメイドの治療を提供できるので、不測の事態を防ぐことにも繋がる。

引用元：https://www.walesonline.co.uk/business/business-news/professional-advisory-firm-pwc-moves-10801971

2017年4月、12ヶ月以内に臨床試験を開始すると発表されたスマート包帯。13億ポンド（約1859億7997万円）を費やして行われているこの研究開発が成功し、実用化が実現すれば、医師は、患者の自己申告によるデータに頼らずとも、より正確なデータを得られるようになり、効率的な病状の改善が期待できると共に、患者それぞれのライフスタイルに合ったヘルスケアの提供が可能になる。

今、メディカル・イノベーションが、健康の新たな時代を拓こうとしている。

［TOP画像引用元：https://www.bbc.co.uk/news/uk-wales-south-west-wales-39590851］

2004年に一般使用が認められるようになってから、病院や診療所、救急車だけでなく空港、駅、スポーツクラブなど身近な場所でも目にする機会が増えたAED（自動体外式除細動器）。 しかし、実際心肺停止者に対してAEDが使用された割合は4.9%とまだ高くなく、改善が求められている。国立循環器病研究センター（大阪府吹田市・以下、国循）とフィリップス・ジャパンによる「健都Heart safe cityプロジェクト」はスマートフォンを使った実証実験により、AEDの普及を目指している最中だ。

SOSボタンとスマホで、
救護者とAEDをすぐに現場へ

大阪・吹田市と摂津市は2019年7月に国循が吹田操車場跡地に移転したことを契機として、「北大阪健康医療都市 （以下、健都）」として健康・医療のまちづくりに取り組んでいる。救急隊に引き継ぐまで適切に応急手当てができる最初の救護者（ファーストレスポンダー）の育成にも注力しており、国循の移転から1年余りで、近くの商業施設スタッフや病院事務員、大学生らを対象に約100人の救護者を育てた。

本プロジェクトは、フィリップスが開発した「SOSボタン」とスマートフォンアプリとを連携、育成した救護者をはじめとした一般市民が、心肺停止など一刻を争う状況でも即座にAEDを用いた一次救命措置にあたることができる。「SOSボタン」は、健都内の東西2キロ、南北1キロ圏内にSOSボタン16台、AEDは5台を設置する予定だ。

仕組みは簡単。AEDが必要な場面でこのボタンを押下すると、10秒強で近くにいる救護者のスマートフォンアプリ 「MySOS」に一斉通知され、ボタンが押された位置・近くにあるAEDの位置をアプリ上で表示して、救命に向かわせる。

今後開催される大規模イベントや2025年に予定されている日本国際博覧会での救護体制を視野に入れながら、実証実験を通してボタンの設置感覚、ボタンとアプリの最適な距離などを模索していくとのこと。

健都（北大阪健康医療都市）はこんなことも

以前HERO Xでは、住むだけで健康になれるマンションプロジェクトの紹介をしたが、これも今回紹介した健都の取り組みのひとつである。入居者のバイタルデータを国循の健康管理システムが解析・医療視点からのアドバイスを提供したり、健康増進のためのスポーツ施設を医療とスポーツの両面からのサポートを受けれるなどのサービスが受けられる。

【記事URL：http://hero-x.jp/article/3700/】

これらに止まらず、自治体や企業と連携した健康・医療のまちづくりのノウハウを蓄積し、先進的な事例として成長していくことにも期待したい。