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着けるだけで乳がんを発見できるブラジャー。お値段はたったの1万3千円!

HERO X 編集部

「ながらダイエット」だの「〇〇するだけで痩せる」だの、惹かれるコピーから理解できるように、女性というのは案外、面倒くさがりだ。それに、ダイエットやアンチエイジングの類いには熱心であるのに、子どもや旦那など周りの健康づくりばかりに勤しみ、自分の健康には無頓着なのである。加えて、価格にも細かい。そんな女性の生態を知ってか知らずか、つけるだけで乳がんの早期発見ができるというブラジャーが、メキシコで開発された。しかも、なんと1万3千円と、お手頃である。

早期発見が難しい乳がんの一助に

そのブラジャーの名は『EVA』。19歳の若き創業者、ジュリアンさん率いるバイオセンサーに特化したメキシコの企業 Higia Technologies が開発したものだ。早期発見か否かが、生死を分かち、女性のボディイメージをも左右する乳がん。しかし早期発見が難しいとされるのはやはり、自覚症状がほとんどみられないためである。

乳がんの腫瘍発生時は、発生部位に血液が大量に送られることで組織が変化し、体温の上昇もみられるという。『EVA』は、その乳房の体温変化や皮下組織の柔軟性を検出して、同じ状況が継続すれば、乳がんリスクが高いと判断し、ユーザーに医療機関への受診を提示、乳がんの早期発見を促すという。

つけるだけ。ラグジュアリーな下着よりお得なブラ。

装着は1週間に1度、1時間。『EVA』で検出したデータを、Bluetoothを介してユーザーのタブレット内のアプリへ送信し、AI によるアルゴリズムにより乳がんリスクを分析するとのこと。

初回製造5000着は完売、今後さらなる改良を加え、2019年に大量生産を始める予定だ。価格は、なんと1着120ドル (約1万3千円)。パートナー企業の協力によりお手頃なプライスが実現。ラグジュアリーな下着を買うよりも、かなりお得な買い物である。

乳がんは、がんの部位別罹患率女性1位、年間約13240人、つまり12人に1人(2014年統計、確定数)が罹患している病気だ。しかも死亡率が減少している欧米などと比較し、わが国の死亡率は増加傾向、先進国の中でも検診受診率は最低基準である。アメリカ約80%、フランス約75%と比較し、日本の検診受診率は約30~40%というデータもあり、やはり乳がん検診に対する意識の低さが否めない。

『EVA』のように、手軽に始められるデバイスが話題となり、広まることで、明日は我が身との意識が高まることを願う。

[TOP画像引用元:Higia TechnologiesオフィシャルHP

(text: HERO X 編集部)

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コロナ禍で物流を支えるラストワンマイルモビリティの運用が加速する中国。日本はどうなる?【Mobility Watchers】

Yuka Shingai

医療従事者、公共交通機関の職員、スーパーやドラッグストアの従業員と並んで、コロナ禍でも休むことなく最前線で活躍していた配送業者。食料や日用品の注文もちろんのこと、外出できない分、ネットショッピングを楽しむなど、お世話になった人も少なくないだろう。 しかし、最終拠点からエンドユーザーまでの区間「ラストワンマイル」は常に非常にひっ迫した状況だ。当日配送の撤廃、宅配ロッカーやコンビニ受け取り、置き配や、非対面の受け取りを推奨するなど各社が知恵を絞るも、配達員の負担はなかなか軽減されず、緊張を強いられている。 慢性的な人材不足を始めとする課題にテクノロジーがどう応えていくか。今回【Mobility Watchers】はこれからの物流システムを支えるモビリティを紹介する。

HERO Xでは、これまでもコロナウイルス流行下で活躍するロボットを多数紹介してきたが、医療機関や公共交通機関以外で存在感を発揮したものとして配送ロボットが挙げられる。これからのモビリティの活躍は、“人” だけでなく “物” も運ぶ存在であるのだ。

中国大手ECサイト京東(JD.com)傘下の物流会社「京東物流(JD Logistics)」は、コロナウイルス流行後、間もない2月に武漢第九病院へ医療物資を配送するためスマートデリバリーロボットを初運用した。
北京にいる技術者がクラウドプラットフォームを通じてリモートで無人配送車を武漢に配置し、実際の配送業務は現地スタッフが行い、見事に連携を成功させた。
コロナウイルスの流行中に自前の物流インフラを持つ京東物流が請け負った物流は大きく、これからは配送拠点を強化し、地方や農村エリアでも24時間以内の配達を目指していくという。

街を走行する京東物流(引用元:https://mp.weixin.qq.com/s/AaDVBDWaOOXtJgKXx1jXMw

また中国最大の検索エンジンを提供するBaidu社が率いる業界横断型の技術開発コンソーシアム「アポロ計画」も自動運転技術に注力しており、無人配送車を上海の病院と北京の隔離拠点で採用している。
これまで中国では、前述の京東と、食品配達大手のMeituan(美団)以外は自動運転での配送サービスを許可されていなかったが、コロナを契機に規制が緩和されたため、競合が多く出現することになるだろう。
アリババの創設者ジャック・マー氏は、その成長規模について「10年以内に中国国内で毎日、無人車両が10億件以上の荷物を配達できるようになる」と予測しているほどだ。

一方、日本における物流は属人的な部分が残り、中国や欧米と比べるとITやシステムによる標準化が遅れているが、以前HERO Xでも紹介したオムロンの「LD-250」(http://hero-x.jp/movie/8405/)や、パナソニックの「STR-100」シリーズ、日立製作所の「Racrew」など、物流支援ロボットを手がける企業は少なくない。

Hakobotプレスリリースより引用 :https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000003.000035462.html

なかでも、以前HERO Xにも登場した石田繁樹氏(http://hero-x.jp/article/7003/)率いる三笠製作所と業務提携により開発が行われている「Hakobot」はGPSを使って自分の位置を認識し、LiDARなどのセンサーや画像認識で周囲の状況を把握しながら無人配送を行う期待の星だ。
堀江貴文氏がアドバイザーとして経営戦略に立っていることでも大きく話題となり、昨年11月の実証実験を経て、次のステップが待たれている。

法整備や諸々の課題について議論がどこまで煮詰まるかもDXを起こす上では気になるところ。今後の動きにも要注目だ。

【Mobility Watchers】前回記事はこちら:http://hero-x.jp/movie/9403/

(text: Yuka Shingai)

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