アスリートと日本財団が手を取り、スポーツが持つ力を通して様々な社会問題の解決やソーシャルイノベーションの輪を広げていくことを目的に、元サッカー日本代表の中田英寿氏や元プロ野球選手の松井秀喜氏他１７名の現役・引退選手によって発足された「HEROs Sportsmanship for the future」(以下、HEROs)。

“HEROs”は、日本財団が今まで培ってきた社会貢献活動に関する知識や経験、人的ネットワークをスポーツの持つ力と繋ぐことで、未来の財産である子どもたちに将来の夢や希望を与え、次世代に向けたより良い社会を創造する活動をするだけではなく、アスリートが競技場以外でスポーツマンシップを発揮できる場所として、中田英寿氏をはじめ、元プロ野球選手の松井秀喜氏、柔道全日本監督の井上康生氏など錚々たるメンバーがアンバサダーを務めていることでも注目されている。

では実際にこのHEROsがどのような動きをしているかが気になるところではなかろうか。その軸は3つあるという。まず1つ目は、社会と繋がるスポーツマンシップについて若手選手を中心に次世代の人材を教育、育成する「HEROs ACADEMY」。2つ目は、社会貢献活動をするアスリートや団体をマッチングさせ各々が持つ長所を発揮させる「HEROs ACTION」。そして3つ目は、スポーツの持つ力を社会貢献の中で発揮したアスリートを表彰する「HEROs AWARD」。といったように、社会貢献活動を普及させるためにこれらの軸を持ち活動しているのだ。

すでに海外では先駆的にこのような活動が行われており、モハメド・アリやアンドレ・アガシなどのトップアスリートが、ルーキー向けの社会貢献研修、個々に合わせた社会貢献プランの作成、NPOとのマッチングなどを行う専門団体「athletes for HOPE」を立ち上げるなど、活発な動きが世界の常識として見られるが、ここ日本ではまだ始まったばかりの取り組み。それだけに、競技を離れたアスリートの活動が実際に知られていない現実を、HEROsのようなプラットフォームを通して多くの方に知ってもらうことが、大切になってくるのではなかろうか。

オフィシャルサイト
http://sportsmanship-heros.jp/

［TOP動画 引用元］https://youtu.be/zT2KNxyD350

「歩けるようになる」と「歩ける」とはまったく異なること―脳卒中などで歩行困難となった患者がリハビリを受けながら「歩けるようになる」だけでなく、ポジティブな「歩く意識」を育んでいくパートナーロボット「ウェルウォーク WW-1000」。2017年秋から、レンタルが開始されます。

トヨタ自動車(株)（以下、トヨタ）は、脳卒中などによる下肢まひのリハビリテーション支援を目的としたロボット「ウェルウォーク WW-1000」のレンタルを、2017年秋より開始すると発表しました。トヨタは、1980年代に自動車生産用に導入した産業用ロボットの技術や自動車の開発技術を応用して、人の活動をサポートし、かつ人と共生する「パートナーロボット」の開発を進めてきました。「すべての人に移動の自由を、そして自らできる喜びを」というビジョンのもと、「シニアライフの支援」、「医療の支援」、「自立した生活の支援」、「介護の支援」の4本柱を軸に開発に取り組んできました。

そのパートナーロボットである「ウェルウォーク WW-1000」は、運動あるいは歩行困難となった患者のそれぞれの状態に合わせ、難易度の調整や歩行状態のフィードバック機能など、運動学習理論に基づいたさまざまなリハビリテーション支援機能を備えたリハビリテーションロボットです。
簡単に装着でき、タッチパネルで一括操作ができるなど、シンプルな構造と機能。また、患者の病態に合わせて「うまく補助し、補助しすぎない」ようにアシストを調整することができ、さらに患者の身体をしっかりと支えるため、従来のリハビリの「転倒の恐れから歩行練習がうまくできない」という問題もクリアになりました。このため、患者が「自分で歩く」という意識を持ちながら、積極的にリハビリに取り組むようになるという効果も得られたのです。

さまざまな臨床的研究を通じ、かつ患者や医療関係者から得た意見をもとに、「ウェルウォーク WW-1000」は下肢の機能回復に大きな期待ができると判断されました。2017年の秋、医療機関に向けて100台を目標にレンタルが開始されます。

これからますます少子高齢化が進む時代、何らかの障がいを持って暮らす人々は増加していき、それを介護する側もまた高齢化が進んでいきます。現役世代人口は減少の一途をたどり、介護側の負担がさらに増えていくことも確実です。「ウェルウォーク WW-1000」をはじめとする「パートナーロボット」を導入することでこのような状況が改善され、未来に向けて自助生活や移動の自由が広がろうとしています。