対談 CONVERSATION

地方でも全然できる!広島発の会社 ミニマムモビリティで世界を変える

HERO X 編集部

今年、東京オートサロンで注目を集めたモビリティを開発会社のKGモーターズ。2025年からの販売を目指して開発を進めている自社製ミニマムモビリティはなんと1台100万円程度だ。脱炭素化に向けての流れもある中、KGモーターズ代表の楠一成代表はYouTuber「くっすん」として動画も配信。開発の段階からファンを増やしていく作戦を続けている。今回はそんな代表楠氏に、KGモータースが描く未来とミニマムモビリティの可能性について伺った。

順風満帆な会社をあえて手放しての挑戦

杉原:はじめまして。今日はよろしくお願いします。

楠:よろしくお願いします。

杉原:2018年に現在のKGモーターズを創業されていますが、その前にも楠さんは会社をされていますよね。

楠:はい。

杉原:でも、その会社の持ち株を全て売却して、新たにKGモーターズ株式会社を興された。売却した会社も好調だったと聞いているので、かなりチャレンジャーだなと思ったのですが、順調な会社を手放してまで、小型モビリティの会社を興したのはなぜなんですか?

楠 :前の会社を創業したのは22歳くらいの時だったんです。10年以上やってきて、それなりに紆余曲折も経験しました。はじめは組織もうちの妻と私含めて3人という小さな組織だったんです。いろんなことをやる中で、人数もかなり増えていった。

杉原:増えたというと、何人くらいになったんですか?

楠 :パートさんまで入れると50人くらいです。

杉原:3人から50人、それはまた大きくなられましたね。どんなことをしていた会社だったんですか?

楠:車のアフターマーケットパーツを海外から輸入して販売する会社です。

杉原:そこから車に関係していたんですね。でも、手放すことにした。それはなぜだったんでしょうか。

楠 :そうですね。会社は順調に成長したんですが、私のやりたいこと、目標というのは、もっと大きなことだったんじゃないかというモヤモヤが生まれ始めたんです。

杉原:何かチャレンジしたい気持ちがあった。

楠:でも、会社はもうかなり組織としてもかなりできあがってきていて、できあがった組織の中では、リスクを負ってスタートアップ的に新しいことに挑戦をするというのは難しいんです。

その会社での自分の役割は終わったかなという思いもあり、今の経営者に引き継いで、自分は新たな道をと思ったので、全部手放すことにしました。

杉原:あえて、挑戦の道を選ばれたんですね。

私もいろいろなモビリティーをやらせてもらっているのですが、楠さんが掲げているミッションやビジョンに凄く共感しています。ここにたどり着くきっかけなどはあったのでしょうか?

楠 :2010年くらいに仕事の関係で始めて台湾に行ったのがすごく印象に残っていたんです。台湾で夜市という、いわゆる夜のマーケットに立ち寄ったのですが、台湾の若者の活力に非常に驚かされた。東京も仕事でよく行っていましたが、ちょっと日本の渋谷とかで見る若者とかとは何か違うパワーを感じて、その要因は何なんだろうと思い始めたんです。

杉原:楠さんから見た違いの要因は何だと思われたんですか?

楠 :当時、明らかに物質的な豊かさは日本の方が勝っていた。一人当たりの給与水準も、GDPを見てもそれは言えることでした。でも、国が成長の途上にあり、今日より明日が良くなるという感覚をみんなが共有しているように見えました。これは恐らく、日本の高度経済成長の時代も同じような空気だったのではないかと思います。若者が希望をもっていた。

杉原:力に満ちあふれている感じだったんですね。

楠:そう。それで、日本がどうしてこんなに元気がなくなったのかを考えた時に、やはり、人口が減少して、マーケットが縮小していくという現実の中で
「日本これから良くなるよね」
と思っている人があまりいない。どちらかというと悲観的な空気です。それを打破するにはどうしたらいいのだとろうと考えるようになったんです。

杉原:それがKGモーターズのミッションやビジョンに繋がった。

楠 :そうですね。われわれが掲げる「移動の最適化」や「ワクワク」とかが、日本の若者がもう一度希望を持てる状況に繋がっていけたら嬉しいなと。

あと、台湾もそうですし、インド、中国と人口がものすごく大きくなっている中、今、著しい経済発展をしている国も、いつかは日本のように悲観的な時代もくる。課題先進国である日本でやることは、最終的に世界にも良い影響を与えることになるのではないかと思ったんです。

杉原:実は、私の経営しているRDSも「今日の理想を未来の普通に」というビジョンを掲げてやっているので、すごく似ているなと思って拝見していました。

YouTuberくっすんが
本気で作るミニマムモビリティ

杉原:もう一つ、KGモーターズさんは動画配信を上手く駆使しながらファンを広げるところからやられている。やり方がすごく上手いなと思って拝見していました。

楠:ありがとうございます。

杉原:EVトラックを販売しようといているアメリカのスタートアップ企業ボリンジャーモーターズなどが同じような手法でされていたと思うのですが、販売前からかなりの予約が入っています。

KGモーターズさんもファンを作るプラットフォームをまず構築し、その中で、ファンと一緒に新しいモノができあがっていくワクワク感を共有しながらモビリティに対する期待感も同時に豊穣させていますよね。ここが、面白いなと。

実際に2025年に発売される予定のミニマムモビリティは、最初から一人乗りにしようというコンセプトで始まったんでしょうか?

楠 :まず、既存の車とは異なるサイズの車が必要になる時代がくるだろうという考えがありました。乗り物にも多様性が出てくるんじゃないかと。自分は広島県呉市というところの出身なのですが、ここは坂道が多く、道も狭い。軽自動車でも運転が難しいような所を結構みんな苦労しながら運転して生活している。それを見ていて、もっと小さな車ってできないのかというのがありました。

それから、脱炭素の流れの中で、あきらかにもう、大きな車は無駄だという価値感が生まれるなと感じていました。

気軽に家庭で充電できるEV車

楠氏はYouTuberくっすんとして登場。開発の様子を動画配信サイトでファン作りを行ない、登録者数は19万人を突破。一緒に新しいモビリティを開発するワクワク感を味わえるようになっている。

杉原:拝見していて思ったのが、この絶妙のサイズ感。これ、最新の3Dプリンターでも外側は作れる可能性がありますよね。

それから、特に優れていると思ったのが、充電が手軽というところです。100Vの家庭の電源でできるんですよね。ここはすごくこだわられたのではないでしょうか。

楠:ありがとうございます。われわれとしては、社会インフラが整わないと乗れないものにはしたくなかった。コンセントからそのまま充電できますよということは売りにしています。

杉原:やはりそうだったのですね。
KGモーターズが開発するEVモビリティのコンペティターは、軽自動車とか、オートバイになるのでしょうか?

楠:どちらもあるなと思っています。アンケートやモニター調査を行なって、3つのペルソナにたどり着いたのですが、オートバイも軽自動車ユーザーも両方いたからです。

例えば、一つ目のペルソナに設定した地方在住の複数所有世帯。
旦那さんも奥さんも車で通勤、共働きの子育て世帯というところです。普通車1台と軽2台とか、軽2台所有という層です。

彼らが何に困っているかというと、地方在住で給与水準も都市に比べると低い。でも、車で絶対に通勤しないとならない。方法がないのに、交通費の負担も会社から出るのは車だと限界がある。車にかかるコストのところに非常に痛みを抱えておられた。

日本全国で見た時に通勤手段が車だという方は2800万人いるんですけれど、その中の3割、850万人くらいの方がコストに負担を感じているんです。
実際に車だと維持費がきついからと中古で10万くらいの原付を買って試したという人が複数世帯ありました。

試したけど、冬になって雨で寒かったり、夏は暑いからと結局車に乗ってしまい、長続きしなかったという回答も見られました。

杉原:天気の問題はありますよね。

楠:二つ目が、もともと車2台持ちだったけど、子どもも成人して2台はいらないよねという世帯です。1台でもなんとかなるけどちょっと、ないとやっぱり不便になるよなという世帯です。第三ペルソナは自分たちが今見えていない新しい層、プラス、ペーパードライバーの方々です。莫大な市場を抱えていると思っています。若者の車離れが言われますが、その理由を見ると「コストが高いから」というのがほとんどなんです。

杉原:なるほど。

楠:ペーパードライバーは日本で1200万人いると言われているのですが、ほぼ二つに分かれることが分かりました。運転に自信がないという人と、コストを掛けたくないという人です。特に今の若い人達にそういう感覚の人が多くて、うちの爆発的に売れるには、この層にくいこむことが重要だと考えています。

杉原:車両区分はどの区分になるんですか?
楠:原付ミニカー規格になります。

杉原:だからコストの部分が下がるということですよね。保険も変わるから、ここでもコストが削減できる。

楠:例えば、車をすでにもっている家庭で2台目に我々のモビリティーを購入となった場合には、ファミリーバイク特約というのが使えるので、月々数百円の負担で付帯させることができます。

一方で、今、ペーパードライバーの人達は自動車保険に加入していない人がほとんどなので、このミニマムモビリティ専用の団体保険みたいなものを作れないかと、大手の損保さんと話しているところです。

杉原:今は道路交通法が変わろうとしている時期でもありますし、今後は自動運転についても可能性もありますよね。一方で駐車場も余っているというニュースもあるから、このコンパクトさなら、1台分の広さで数台は置ける。田舎の場合、広い駐車場が駅前とかに余ったりしていますから、シェアリングも考えられますよね。

楠:そうですね。そこも見据えながら開発を進めているところです。

杉原:2025年の発売、楽しみにしています。

楠一成氏
KGモーターズ株式会社 代表取締役兼CEO

広島県呉市出身。車のアフターパーツを扱う会社など複数の起業経験を経て、2018年にYouTuberとしてバイクのカスタマイズを中心としたYoutube配信を開始。2020年、配信内容を電動化にシフトし、2021年に広島発のマイクロモビリティメーカーになることを宣言する。初のコンセプトモデルとなるT-BOXの開発を始めるとともに、開発現場の生々しさが伝わる配信を続けてきた。Google Japanが選ぶ(世界に影響を与える)クリエイター101人に選ばれる。2022年7月、KGモーターズを設立。

(text: HERO X 編集部)

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ちょこっと相談が気軽にできる! 産婦人科オンライン

HERO X 編集部

残念ながら格差が見られる医療機関の充実度。コロナ前、日本の医療を受けようと、はるばる海を越えて人間ドックにやってくる海外富裕層の姿も見られたが、医療機関の充実度格差は国内でもある。特に今、人手不足が叫ばれるのが産婦人科分野。妊娠中は何かと気がかりなことも多いが、近くに産婦人科がなければ気軽に受診することもできない。また、産婦人科は乳がんや子宮がんなど女性の病気に密接に関わるが、門を叩くには勇気もいる。そんな中、気軽に相談できる場をオンラインで提供するところが現れた。株式会社Kids Publicが提供するオンライン医療相談サービス「産婦人科オンライン」代表で産婦人科医の重見大介氏に話しを伺う。

自宅で相談できる産婦人科オンライン

杉原:コロナ禍でさらに利用メリットが上がったのではないかと感じるオンラインによる相談ですが、まずは、重見さんが代表を務める「産婦人科オンライン」は、どのようなものなのでしょうか。

重見:オンライン医療相談サービスをメインにして運営しています。大きく分けて3種類のサービスを展開していて、一つは、完全予約制で10分間、1対1で利用者さんのお話しを伺うサービスです。これは、オンライン上に外来の診察室があるイメージです。LINEを使ったオンライン面談もできますし、チャットの方がいいという場合は、チャットだけでの相談も受け付けていて、リアルタイムで相談ができるものです。

2つ目が予約不要のチャット相談で、質問をチャット画面に入力いただき、いただいた質問に対して24時間以内に専門家が返信(一問一答形式)をするというサービスです。3つ目は、ちょうどこの秋にローンチの予定なのですが、予約無しで、助産師さんへ日中にリアルタイムでチャット相談(サービス提供時間内なら会話数に制限なし)ができるものです。

杉原:僕も子どもがいますが、やっぱりはじめての子の時は、分からないことも多い。親にとっては自宅からすぐに専門家と繋がれるというのは、一つの安心材料になりますよね。

重見さんはどうしてこの「産婦人科オンライン」を立ち上げようと思ったのですか?

重見:Kids Publicの代表で小児科医の橋本が、「小児科オンライン」というサービスをすでに提供していました。私は産婦人科医として学びを深めていたところで、オンラインで社会と専門家を繋ぐ必要性を感じるようになり、Kids Publicにジョインする形で「産婦人科オンライン」を立ち上げました。

すぐ聞ける、会える専門家

杉原:オンライン相談が必要だという思いにいたったのは、どういうところからだったのでしょうか?

ゼロから産婦人科オンラインを立ち上げた重見大介代表

重見:はい、私は産婦人科医なのですが、公衆衛生を学びたいなと思い、一旦臨床を離れて大学院に進んだんです。その時に、普段、病院で見ている患者さんは本当に社会のごく一部でしかなくて、病院に行けずに悩んだり、困ったりしている人がもっと沢山いるのだと気が付いたのです。医師が病院で待っているというだけでは、そういう人達の声を聞き逃してしまう。病院と社会をつなぐ仕組みがないとダメなんじゃないかという思いにかられて、誰でも気軽に相談できる方法はないかと考えはじめたのがきっかけです。

杉原:それで、オンラインチャットなどを思いついた。

重見:そうなんです。妊産婦さんは20〜30代が多いので、95%以上がスマホを持っている。ならば、スマホで繋がることができる仕組みを作るのがいいのではないかと。

杉原:そんなことを考えていた時に、橋本さんの活動を知ったのですか?

重見:そうなんです。すでに立ち上げから1、2年経っていて、小児科と産婦人科で一緒にやったら出産から子育てまで切れ目なくケアできるなと。それに、(今あるシステムに)ジョインしてやる方が、社会実装が早いなと考えたんです。

杉原:サービスがリリースされた時は結構メディアにも取り上げられていましたよね。僕はそれを見ていた記憶があります。

重見:ありがとうございます。小児科オンラインは2017年度、産婦人科オンラインは2019年度のKIDS DESIGN AWARDをいただいたりしましたので、メディアにも取り上げていただきました。

ゼロから生み出した
「オンライン医療相談」の仕組み

杉原:サービスを立ち上げられた2016年の時は、ウェブ環境は整いつつあるとはいえ、医療とオンラインはまだまだ隔たりがあったというか、むしろ、隔たりを作っていたという印象があるのですが。

重見:はい。今もですが、確かに大変に感じるところはあります。一つは、個人情報の問題です。個人情報をどこまで扱うかという部分は非常に考えました。もう一つは、医療相談と診療の違いについてです。

杉原:利用者側からすると違いがあまり分からないのですが、何か法律的な問題などがあるのでしょうか?

VCからの資金調達をしないという姿勢に共感するHERO X編集長 杉原行里

重見:実は、オンライン医療相談とオンライン診療というのははっきり区別されているんです。これは、厚生労働省が指針として出しているもので、2018年に線引きの指針が公表されました。それまでははっきりとした指針がなく、従来の診療を行なっている医師の方からすると、オンラインにすると「相談」と「診療行為」の線引きが曖昧になるという懸念を持つ方もいました。それをいかに安全に、堅実に、エビデンスをしっかり出しながらやっていくというところを大事にしてサービスの開発を進めてきました。

杉原:「産婦人科オンライン」で行っていることは、医師のような専門家にお話しをうかがうのだけれども、「診療」ではないということでしょうか?

重見:そうですね。今はオンライン「相談」ということで、サービスを展開しています。

杉原:お話しを伺うに、VCとかがすぐに資金を出したくなるようなサービスだと思うのですが、資金調達はされたのですか?

重見:最初期に資金面以外でのサポートをいただいたことはあったのですが、大きな資金調達はしていませんね。

杉原:理由は何かあったのでしょうか?

重見:さきほど申し上げた、安全に堅実に開発を進めていくために、ちゃんとやりたいことをやりながら、ゆっくりと進めていきたいという思いがあったので。

杉原:それはすごくよく分かります。僕たちが関わる開発分野も似たようなことが言えるので。VCから資金を調達すると、開発速度は速くなりますが、同時に、やりたいことに制限がかかる部分もありますからね。

重見:そうなんです。なので、開発スピードとしてはゆっくりなのですが、その分、研究と平行していろいろとやってきたという経緯があります。

杉原:そして現在、すでに沢山の医療者が相談役として所属しているということですが、何人くらいいるのですか?

重見:小児科医、産婦人科医、助産師を合わせて190人くらいになっています。

杉原:絶対的に世界に必要な領域のことをされていると思うのですが、日本の場合、まだオンラインによる医療相談はそれほど認知されていませんよね。ところが、海外ではすでに普及し始めている。

重見:そうですね。中国やアメリカではすでに1日に数万件レベルのやりとりがされているとも言われています。逆にいうと、世界的にはそれくらいすでに流通しているものなので、ニーズとしてはあるはずだと思っています。ただ、日本の場合は医療機関にフリーアクセスできるというところが、海外との大きな違いだと思っています。

杉原:日本は健康保険制度が充実しているので、近くの医療機関を気軽に受診できますからね。

重見:そうなんです。患者側の費用負担も少ないので、近くに受診できる病院がある場合はオンラインを選ぶ必要がないですよね。病院が近くにないという方でも、アメリカや中国のように国土が広大というわけでもないので、車で行けば病院にたどり着ける人がほとんどですから。ですが、コロナ禍になり、少し状況が変わりました。2020年にオンライン医療相談が広がりはじめて、行政でもオンライン窓口を推進すべきだという流れになり、私たちも経済産業省から相談窓口の委託を受けました。

杉原:「産婦人科オンライン」の普及により、どんな問題が解決できるようになると思いますか?

重見:例えば10代の方などで、(病気や妊娠を)親御さんに知られたくないという理由から受診せずに症状が悪化するケースもあります。コロナになって多かったのは、妊娠したかもしれないという相談でした。あとは、私たちが特に注視しているのは妊産婦さんの産後うつです。コロナ禍で社会から孤立して、メンタルに打撃を受けている方が多くいます。産後うつをいかに減らすかということが直近の大きな課題です。そこでオンライン医療相談を妊娠中から産後まで受けた場合とそうでない場合の(メンタルの)比較をする検証(研究)をおこなったのですが、オンライン医療相談を受けた妊産婦さんの方が産後うつリスクを明確に減らせるという結果が得られました。オンライン医療相談の有効性をアピールできる材料になると思っています。

杉原:気軽に専門家に相談できる仕組みが妊産婦の心の健康もサポートするということで、ぜひ広がってほしいサービスだと感じました。今日はありがとうございました。

重見大介(しげみ・だいすけ)
株式会社Kids Public「産婦人科オンライン」代表。日本医科大学 卒業後、2010-2012年に日本赤十字社医療センターで初期臨床研修(産婦人科プログラム)、2012-2017年 日本医科大学付属病院 産婦人科学教室NICU(新生児集中治療室)、麻酔科を含め関連病院で産婦人科医として勤務。2018年3月 東京大学大学院公共健康医学専攻(SPH) 卒業。2022年3月 医学博士取得。現在、「産婦人科オンライン」は対法人(自治体や企業など)向けにサービス展開している。

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(text: HERO X 編集部)

(photo: 壬生マリコ)

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