「世界で一番、ボーダレスなメディアへ」を掲げるHERO Xが紹介してきた数々のプロダクトの中でも、「車いす」はあらゆるボーダーを取っ払ってくれる、夢や希望に満ちたモビリティだ。 「世界の車いす市場における成長機会」の市場レポートによると、2017年から2022年までの車いすの市場規模は年平均成長率5.9%で拡大すると予測されており、特に電動車いす市場は、グローバルで年平均成長率（2016-2022） 17.1％と堅調な伸びを示している。 今回の記事では、加速する超高齢化社会と並走するように、進化が止まらない車いすの最先端に迫ってみよう。

「世界の車いす市場における成長機会」の市場レポート

参照：https://www.meti.go.jp/meti_lib/report/H30FY/000114.pdf

ジュニアを含めて約180もの車いすバスケットボールのクラブチームがあり、競技人口は約2500人にのぼるほど車いすバスケットボールが盛んに行われ、パラスポーツ先進国としての呼び声も高いドイツ。
世界的にシェア上位に輝く大手、SUNRISE MEDICALや義肢・装具のテクノロジーにおいても世界をリードするオットーボック、キッズ用車いすにも注力するマイラなど、車いすの開発・販売を行うメーカーも数多く、日本での認知度も高い。

車いす＝生活に根差した身近で手軽に使えるプロダクトであって欲しいが、日本では福祉機器扱いであるのに対し、ドイツでは電動、手動ともに医療機器としての規制があるようだ。
つまり、製造や販売、品質管理に対してそれぞれ医療機器としての基準を満たす必要があるし、アフターメンテナンスとして定期的な検査も義務付けられるなど、厳しいハードルをクリアした上で世に流通しているということになる。

事細かい制約が設けられるなかで、ドイツ北東部の町シュヴェリーンに拠点を置くLangefreunde Design Studioは2011年から下半身不随の人向けのモビリティ「PARAFREE®」の開発と改善を続けている。

工学デザイナーの Felix Lange氏が2011年に発表した論文をベースとした「PARAFREE®」のデザインはとことんミニマル。最大積載重量は130kgとパワフルながらもカーボンモノコックを採用したフレームはわずか900グラム、総重量は6.9kgとストイックなまでの軽量っぷりだ。

「1つのプロダクトの中で日々の生活とスポーツが融合するような、ニュータイプの車いすを作りたいのです」とLange氏が語るように、「PARAFREE®」はユーザー一人ひとりがいかに日常生活において、心地よく使えるかにこだわっている。
シートは6サイズ展開で、座面のクッション部分は3Dスキャンにより、個々の動きや状態にフィットするように調整できる。
座面部分以外にもバックレストのクッションも交換可能、キャンバー角（車両の車輪がなす角度）を0° / 3° / 7°と切り替えて好みの車幅に設定できるなど、ほぼすべてのパーツを自分の希望通りに寄せていけるのはオーダーメイド感覚とも言えるだろう。
フットレスト部分の車輪を２つにして3輪から4輪に変更することも可能だし、パーツごとに自分で取り外すこともできるので、使わないときは折りたたんでおけば置き場所にも困らない。

足し算して複雑にするのではなく、必要ないものをそぎ落としてシンプルに仕上げることで、自分だけのオリジナルが出来上がる。

車いすに限らず、これからのプロダクトのあり方として、新たな常識となっていくかもしれない。

TOP動画転載元：https://www.youtube.com/watch?v=kfhUW7s5mPY

日本国内のワクチン接種は欧米諸国と比べて大きく遅れをとっていたが、大規模摂取センターでの接種が始まり、イベント会場や全国の大学が接種会場の提供を名乗りあげるなど接種の加速が期待されている。会場の確保は見込めそうだが、大人数が一堂に会することを想定すると、効率のよい感染対策も必須となりそうだ。ニューノーマルを語る上で外せない「消毒」を取り上げたトピックをまとめてご紹介しよう。

中国で消毒剤を
散布に貢献した農業用ドローン

農業の自動化、スマート化を世界中に推進してきた中国の農業用ドローンメーカー、XAG社はその技術力を新型コロナウイルスの感染対策にも活用してきた。感染症を封じ込めるために特別基金500万元（約7500万円）を提供するほか、農業用ドローン2600台を率いて、中国20州の90憶平方メートルに及ぶエリアの消毒を有志で行ってきた。ドローン１台につき、1日に消毒できる範囲は最大で60～70万平方メートルとその威力は絶大。たとえば東京・大手町の合同庁舎第3号館（2925平方メートル）なら10分足らずでくまなく消毒できるという計算だ。
また、ドローンが進出できない細かい区画向けには農業用無人車「R80」と360度ハイスピードの噴霧器「JetSprayer™」を組み合わせるなど、消毒に関しては全方位的に威力を発揮。モビリティやロボットなどテクノロジーの活用が目覚ましい中国のコロナウイルス対策の中でも、最も成功した事例の1つと言えるだろう。

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日本企業も活躍！
“世界一の霧”「ドライフォグ」

1954年創業、1961年に世界初のセラミックスプレーノズルの生産に成功して以来、世界のリーディングカンパニーとして、そして国内でもトップシェアを誇る、いけうち社。
粒子径が10～100ミクロンの液体が一般的な霧の粒度であるのに対し、同社は平均粒子径10ミクロン以下、かつ自社開発したAKIJet®ノズル（1979年）を使用することで平均7.5ミクロン程度にまで抑えることができる。その細かさから付着しても水滴にならず、直接触れても濡れないことから「ドライフォグ」と名付けられている。人の多い空間で、ウイルスを死滅させる薬剤を散布しても、濡れによる心配を危惧することなく、精度の高い消毒・除菌効果が期待できる。付着したウイルスだけでなく、浮遊するウイルスの殺菌にも効果的だ。
いけうち社のノズルを使ったドライフォグを感染対策にいち早く取り入れたのはなんとイタリアだ。2020年4月にはアメリカに次ぐ死者数で感染状況の深刻さを物語っていたが、駅構内やスーパーマーケット、トイレなどを積極的に除菌し、一定の効果を上げていたという。

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首都圏では緊急事態宣言が再度延長となり、新しい変異株が発生するなど、まだまだ予断を許さない状況が続く。もはや常識、日々のルーティーンにもなった感のある消毒、殺菌についても、より効果的な手法を改めて見直してみたい。