力、振動、動きなどを利用者に伝え、皮膚感覚フィードバックを得る「ハプティクス」はこれまで視覚中心だったバーチャルリアリティシステムの核となりつつあるテクノロジーだ。どれだけ離れた場所、それが地球の裏側にあるものでも「触った感覚」を体験できる画期的なシステムが、3つの異なる企業のコラボレーションによって誕生した。

まずはシアトルのスタートアップ、HaptX社によるグローブを装着してみよう。イギリスのロボットメーカー Shadow社製のロボットハンドが実際に物体に触れ、ロサンゼルスに拠点を置く SynTouch社製のセンサーが再度グローブにものを触った感覚を伝達する。ロボットハンドの動きはものに触れるだけではなく、コップに水を注ぐ、ルービックキューブを回す、財布からお札を抜き取るなど、かなり細かく、精密に制御されているようだ。

テレロボティクスの最先端を行くこのプロジェクトは、ビジネス、テクノロジー関連の媒体や識者からも注目を集め、アマゾンのCEO ジェフ・ベゾス氏は「触覚のフィードバックが不思議なくらい自然で驚異的」と評している。遠隔操作を目的としたデバイスだけに、実際の開発もロサンゼルス、ロンドン、マドリードとそれぞれの企業がリモートワークで進めたというのも非常にユニークだ。

本プロジェクトに出資するANAグループの共同ディレクター、Kevin Kajitani氏は「このテクノロジーは世界中がいかに繋がって、コミュニケーションを取り、リソースをいかにシェアするかに革命を起こすはず」と語っている。エアラインや交通だけではなく、製造業や農業、医療など、テレロボティクスがリーチできる距離はどこまでも伸びていきそうだ。

［TOP動画引用元：https://youtu.be/3rZYn62OId8］

MaaS（マース）＝Mobility as a Service（モビリティ・アズ・ア・サービス）は、いまや欧米諸国では新しいムーブメントだ。移動のサービスをシームレスにつなぐMaaSは、現代社会とのマッチングもよい。しかし、日本国内では、まだ限定的な取り組みにとどまっている。課題はなんだろうか？ 国内MaaSの問題点を探ってみた。

日本のMaaSはレベルゼロ!?
単なる「乗り継ぎ案内」では意味がない

MaaSを具体的に説明すると、乗用車以外のバス、電車、タクシー、レンタサイクル、シェアライドなどの移動サービスを統合的に提供するシステムのことだ。ITを活用して予約・決済なども一括で提供し、その時点で最適な移動サービスの組み合わせをユーザーが選択できる。交通の乗り換え案内情報は日本でもシームレスに提供されているが、MaaSの場合は、運用会社の壁を乗り越えて、単一のサービスとして提供していることが特徴だ。

例えば、MaaS先進国のフィンランドでは、ヘルシンキで「Whim」というシステムが稼働している。（参考記事：http://hero-x.jp/article/9470/）「Whim」アプリを使えば、電車、バス、タクシー、バイクシェアなどのサービスが統合的に利用できる。決済もスマホ上ですべて完了し、交通機関を使う際に決済画面を提示すればいいだけだ。画期的なのは都度決済のシステムに加え、定額で乗り放題になるサブスプリクションサービスを提供していることだ。今ではサブスクを利用する市民のほうが多いという。

また、ドイツでも産官学が一体となり、ドイツ鉄道によるモビリティサービス「Qixxit」を実用化。鉄道だけではなく、飛行機や長距離バス、レンタサイクルなどのサービスも一括化した。アジアでは、台湾第二の都市、高雄でMaaSアプリ「MeN Go（メンゴー）」が実用化された。こちらも、官民共同の事業として推進されている。

高雄で使えるMaaSアプリ「MeN Go（メンゴー）」
画像元：https://apps.apple.com/tw/app/id1415685647

一方で日本はどうだろうか。現在、世界でのMaaSのレベルは
─────────────────
レベル0：統合なし
レベル1：情報の統合（アプリやWebで経路や料金を提示できる）
レベル2：予約・決済の統合（一括予約・決済ができる）
レベル３：サービス提供の統合（事業者間が提携し契約・支払いなどが統合される）
レベル４：政策の統合
─────────────────
とされているが、日本は０～１レベルにとどまっているのだという。

確かに、日本でも政府主導のプロジェクトを含めMaaSの実証実験がいくつも進められている。しかし、その内実は、民間の交通機関同士の連携にとどまっていることが多い。「モビリティを通じ、新たな価値や新たなサービスを生み出していくこと」がMassの概念であるはずなのに、日本では情報提供と決済のみの統合のような、小規模なものになりがちとの声も聞かれる。

この背景には、日本の法規制の問題があるとされている。日本の産業は業法の中で工夫して発展してきた歴史があり、その中で進化してきたのが日本モデルといわれている。ある専門家は「既得権益から発生する小さいビジネスに対応することは得意だが、そもそも新しいビジネスモデルが生まれにくい土壌がある」と話す。

さらに、日本の交通業者はサービスの囲い込みをしたがる傾向にあり、なかなか提携が進まない現状もある。MaaSのような複合的なシステムは、どこかが一社独占を狙っても、上手くはいかないだろう。

この状況を打破するためには、やはり法改正も含めた、官民一体となった改革が必要だ。前述の海外の例でも、欧州やアジアでうまくいっているケースは、政府や自治体が主導し、企業との連携を果たしている。日本のMaaSが小さくまとまらず、ブレークスルーを起こすためには、まずはMaaSとは単一のビジネスではなく、新たなモビリティの概念だととらえ、プレイヤー同士が協力していくことが大事なのではないだろうか。