「iWALK Free2.0」はひざを曲げた状態で固定し、太ももで体を支える次世代の松葉杖。従来の松葉杖のように手がふさがることがないため、買い物や雨の日の外出なども自由に楽しむことができる。

［画像引用元：https://iwalk-free.com］

「iWALK Free2.0」という言葉を聞いて、松葉杖を連想する人はほとんどいないのではないだろうか。i iWALK Free2.0の最も大きな特徴は両手が自由に使えるハンズフリーであることだ。この松葉杖を開発した事業開発ディレクターBrad Hunter氏は、松葉杖という概念をブッ飛ばし、iWALK Free2.0を「the future of mobility」――未来のモビリティ製品であるとさえ話す。

この画期的な製品はすでに日本でも手に入る。「iWALK Free2.0」で検索をかけると、楽天やアマゾンなど通販で気軽に注文することができるのだ。映画の撮影中にかかとを骨折してしまったハリウッド俳優のハリソン・フォード氏も使ったという噂の杖。ひざをつく形で体重をかけるため、安定感もありそうだ。前面にはグリップも設け、手で補助した状態での歩行も可能。取扱い説明によれば、はじめはグリップを使用しながら歩行を訓練するのが良いそうだ。

［画像引用元：https://iwalk-free.com］

適応身長は約150～195cm、耐荷重が約120kgというから、大人ならばほぼ全ての人が当てはまる。脇に重さがかかる松葉杖と比べ、肩や首、腕などへの負担も減るというiWALK Free2.0は発表されて以来、世界3大福祉展のひとつといわれているMedtradeで数々の賞を受賞するなど、非常に注目を浴びている画期的な商品。杖という枠にとらわれず、人々の生活をより豊かにする製品へと今後も進化を遂げていくだろう。

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［TOP動画引用元：https://youtu.be/OgZDyIU2P1w］

2019年に約740億8000万米ドルに達し、2026年までの年平均成長率20.21％以上が予測されている世界のライドシェアリング市場。各国のスタートアップから次々と新しいサービスが立ち上がり、ダイナミズムを巻き起こしている。 今回紹介する、ドイツ・ベルリンのシェアリングモビリティサービス『TIER』は、2018年に設立、2019年にサービスローンチとまだその歴史は浅いながらも、強力なステートメントで確固たる地位を築こうとしている。日本でもさらなる普及が見込まれるシェアリングモビリティについて世界の事例をチェックしてみよう。

TIERは電動キックボードのライドシェアからサービスを開始し、2020年5月からは電動モペット（エンジン付き自転車）の提供もスタート。
専用アプリをモビリティにかざし、ロックを解除すれば乗車でき、利用を終えるときはパーキングの所定エリアでアプリの「END RIDE」をタップすればOK。

電動モペットを利用する場合は免許証をアップロードする必要があるが、着用義務が課せられているヘルメットは自分で用意しなくても付属のトランクに内蔵されているため、気が向いたときに「ちょっとそこまで」の感覚で試せる大きなアドバンテージとなっているはずだ。

TIERの事業背景には環境保護が大きく関わっており、気候変動防止に努める組織ClimatePartnerとパートナーシップを締結し、CO2排出量の減少を目指すほか、モビリティの生産や輸送プロセスにおいても排気を減らす取り組みを模索し続けている。
更には、モビリティの充電や倉庫の運営にはグリーンエネルギーを使用、社内イベントではベジタリアンメニューを提供し、日々の業務から交換可能なバッテリーを導入、カーボンオフセット活動に注力するなど環境対策を徹底した結果、何と6000ヘクタール（サッカー場8400個分）の森林保護に成功しているという。

また、コロナウイルスの流行下ではフランスとノルウェーで「TIER HEROES」という特別プログラムをスタート。医療従事者からスーパーマーケットや薬局の職員、運送業者などを対象にTIERのモビリティを無料で利用できるクーポンを発行し、感染リスクに晒されながらも通勤するエッセンシャルワーカーをサポートしている。

現在、ドイツ国内の主要都市を筆頭に、オーストリア、スイス、フランスや北欧諸国など利用可能エリアは欧州がメインだが、そのエシカルな魅力で、これから大きくシェアを伸ばしていくことになりそうだ。

前回紹介した「Whim（http://hero-x.jp/article/9470/)」をはじめ、欧州でシェアリングモビリティが普及しているのは、EU領域の自由な往来など “移動” の概念が他地域とで異なるからであるという説もある。“移動の自由” を価値とし整備されてあきた欧州と風土は違えど、ライフスタイルや時間への価値が見直されているわが国でも、所有欲は何に向けられていくべきなのか、未来を見据えていきたいものだ。