パラスポーツを代表する競技のひとつ、「車いすマラソン」を観戦したことはあるだろうか？ロードレース用車いすに乗り、ハンドリムを手だけで操作してゴールを目指すあの競技だ。実際のレースでの最高速度は、なんと60km越え。見ているだけでは、そのハードさは中々実感しづらいものだが、それはこれまでの話。車いすマラソンで走るリアルな感覚を、誰もが体験することを可能にしたVRエンターテイメントが、この度誕生した。その名も、『CYBER WHEEL（サイバーウィール）』。開発を手掛けた株式会社ワン・トゥー・テン・ホールディングス（以下、ワントゥーテン）の東京オフィスを訪問した。

“未来のウィールチェア”をかたちに
設計のインスピレーションは、ロードレース用車いす　

『CYBER WHEEL（サイバーウィール）』の機体は、実際のロードレースで使用されている「SPEED KING」を車いすメーカーの株式会社ミキより提供を受け、設計の参考としたオリジナルボディ。機体の素材には、宇宙・航空産業や鉄道、医療分野などでも使用されているFRP（繊維強化プラスチック）、シート、タイヤ＆ホイールにはグラスファイバーを採用し、ダークグレーを基調にしたボディは、ウレタン樹脂塗装仕上げ。「空力などを考慮し、実際の未来の姿としての車いすをデザインしています」とワントゥーテンの開発担当者が言う通り、フューチャリスティックな趣だ。

シートに乗り、VRとヘッドフォンを装着したら、前傾姿勢で、車輪についたハンドリムを手で回す。すると、VR内の画面を進むことができる仕組みになっている。VR装着時に見えるのは、このような映像だ。

リアルの世界では、ハンドリムを手で回し続け、VRに広がる5つのステージを駆け抜けるタイムトライアルは、ゲーム感覚で楽しむことができる。行く途中には、カーブあり、障害物あり。それらをうまく避けながら、走り続けるのは中々ハードだが、それゆえ集中力も高まり、時が経つのも忘れて熱中してしまうほど。特筆すべき点は、VRの体感スピードが、世界のロードレースと同じスピードを再現していること。そして、トップアスリートのスピードの追体験も可能にしていることだ。

デジタルテクノロジーの力で、パラスポーツを“エンターテイメント”に

ワントゥーテンが、このプロダクトを開発したのには理由がある。ひと言でいうなら、それは、パラスポーツの普及のためだ。同社代表取締役社長の澤邊芳明さんの言葉を借りるなら、「パラスポーツの普及について現在の課題は、“自分ごと化”できていないこと」。

本来、パラスポーツはエキサイティングで、戦略も求められる激しいスポーツ。だが、実際のところ、一般の人がそれを体験できる場はかなり稀少で、かつインストラクターも不足しているので、そもそも興味を持ちづらいのが現状だ。

パラスポーツをデジタルテクノロジーの力で、“エンターテイメント”という形に置き換えることで、日本中で体験会などを実施し、それらを通してより多くの人々にその魅力を知って欲しいーそんな想いから、ワントゥーテン「CYBER SPORTS」プロジェクトの第一弾として生まれたのが、車いす型VRレーサーこと、『CYBER WHEEL（サイバーウィール）』なのだ。

今年5月6日、都内で開催された東京都主催によるパラ体験イベント「NO LIMITS　SPECIAL 2017 上野」のオープニングセレモニーでは、小池百合子都知事も体験し、「車いすを動かすのはいかに大変なことかというのを体感した」と報道陣の取材に語っている。もとい、大変だが、スリリングな感動にやみつきになりそうというのが、筆者の感想だが！ワントゥーテン「CYBER SPORTS」プロジェクトの今後の展開に要注目したい。

ワン・トゥー・テン・ホールディングス
http://www.1-10.com/

CYBER SPORTS プロジェクトページ
http://cyber.1-10.com/

MaaS（マース）＝Mobility as a Service（モビリティ・アズ・ア・サービス）は、いまや欧米諸国では新しいムーブメントだ。移動のサービスをシームレスにつなぐMaaSは、現代社会とのマッチングもよい。しかし、日本国内では、まだ限定的な取り組みにとどまっている。課題はなんだろうか？ 国内MaaSの問題点を探ってみた。

日本のMaaSはレベルゼロ!?
単なる「乗り継ぎ案内」では意味がない

MaaSを具体的に説明すると、乗用車以外のバス、電車、タクシー、レンタサイクル、シェアライドなどの移動サービスを統合的に提供するシステムのことだ。ITを活用して予約・決済なども一括で提供し、その時点で最適な移動サービスの組み合わせをユーザーが選択できる。交通の乗り換え案内情報は日本でもシームレスに提供されているが、MaaSの場合は、運用会社の壁を乗り越えて、単一のサービスとして提供していることが特徴だ。

例えば、MaaS先進国のフィンランドでは、ヘルシンキで「Whim」というシステムが稼働している。（参考記事：http://hero-x.jp/article/9470/）「Whim」アプリを使えば、電車、バス、タクシー、バイクシェアなどのサービスが統合的に利用できる。決済もスマホ上ですべて完了し、交通機関を使う際に決済画面を提示すればいいだけだ。画期的なのは都度決済のシステムに加え、定額で乗り放題になるサブスプリクションサービスを提供していることだ。今ではサブスクを利用する市民のほうが多いという。

また、ドイツでも産官学が一体となり、ドイツ鉄道によるモビリティサービス「Qixxit」を実用化。鉄道だけではなく、飛行機や長距離バス、レンタサイクルなどのサービスも一括化した。アジアでは、台湾第二の都市、高雄でMaaSアプリ「MeN Go（メンゴー）」が実用化された。こちらも、官民共同の事業として推進されている。

高雄で使えるMaaSアプリ「MeN Go（メンゴー）」
画像元：https://apps.apple.com/tw/app/id1415685647

一方で日本はどうだろうか。現在、世界でのMaaSのレベルは
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レベル0：統合なし
レベル1：情報の統合（アプリやWebで経路や料金を提示できる）
レベル2：予約・決済の統合（一括予約・決済ができる）
レベル３：サービス提供の統合（事業者間が提携し契約・支払いなどが統合される）
レベル４：政策の統合
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とされているが、日本は０～１レベルにとどまっているのだという。

確かに、日本でも政府主導のプロジェクトを含めMaaSの実証実験がいくつも進められている。しかし、その内実は、民間の交通機関同士の連携にとどまっていることが多い。「モビリティを通じ、新たな価値や新たなサービスを生み出していくこと」がMassの概念であるはずなのに、日本では情報提供と決済のみの統合のような、小規模なものになりがちとの声も聞かれる。

この背景には、日本の法規制の問題があるとされている。日本の産業は業法の中で工夫して発展してきた歴史があり、その中で進化してきたのが日本モデルといわれている。ある専門家は「既得権益から発生する小さいビジネスに対応することは得意だが、そもそも新しいビジネスモデルが生まれにくい土壌がある」と話す。

さらに、日本の交通業者はサービスの囲い込みをしたがる傾向にあり、なかなか提携が進まない現状もある。MaaSのような複合的なシステムは、どこかが一社独占を狙っても、上手くはいかないだろう。

この状況を打破するためには、やはり法改正も含めた、官民一体となった改革が必要だ。前述の海外の例でも、欧州やアジアでうまくいっているケースは、政府や自治体が主導し、企業との連携を果たしている。日本のMaaSが小さくまとまらず、ブレークスルーを起こすためには、まずはMaaSとは単一のビジネスではなく、新たなモビリティの概念だととらえ、プレイヤー同士が協力していくことが大事なのではないだろうか。