人が活きるために必要なものは、「衣・食・住」といわれる。しかし、人類誕生から人間は捕食のため狩りをし、それは獣に限らず魚や木の実を獲るにしても、移動しなければ手に入らないのであって、移動は「衣・食・住」と共に、生きるための原点である。HERO Xでは移動の歴史を紐解きながらモビリティの概念について触れたいと思う。

動物や自然の力から
「移動」の歴史は始まる

人における歴史は、移動の歴史と言っても過言ではない。自分の足で移動するだけだった人は、いつしか「乗りもの」を手に入れ、移動する範囲をさらに遠くへと広げていった。移動する範囲を広げることで、自分たちの可能性を拡大していったのだろう。今回は、移動に関するモビリティの歴史を紐解き、人々の生活や社会がどのように発展してきたのかを振り返ってみよう。

モビリティで移動は
さらに便利になる

2018年1月、米国ラスベガスでおこなわれた『CES 2018』にて、トヨタ自動車の豊田章男社長が「モビリティ・カンパニーへと変革する」と宣言をおこなった。以来、広く一般にも注目されることとなった「モビリティ」なるワード。本来は「移動性」や「流動性」といった広義の英単語だが、いまや「未来の移動手段」といった意味合いで使われることが多い。

さらに、日本政府も「未来投資戦略2018」のなかで「MaaS（Mobility as a Service）」の推進を重点分野に掲げた。マース（MaaS）とは、鉄道やバスなどの公共交通機関、タクシー、カーシェア、サイクルシェアといった移動手段（マイカーを除く）を、シームレスに連携させていこうとする試みだ。スマホのアプリで出発地から目的地までを検索、そこで提案されたルートの予約から支払いまでも一元化していこうとしている。

「モビリティ」なるものがなぜ注目されるようになったのか？　そこには、自動運転技術やEV自動車の進化がある。さらには、AI（人工知能）、IoT（モノのインターネット）、IoE（すべてがインターネットでつながること）といった、自動運転や各種連携をサポートする最先端技術が生まれたことも大きい。人類は今、さらに「便利」な「未来の移動手段」を描くことが可能になったのだ。

今後、私たちに深い関わりを持つ「移動」がどのように変化していくのか。その点について注目していきたい。

アメリカNBCが日本の最先端テクノロジーにフォーカスした番組を制作、現地で放送された他、日本からもオンラインで視聴ができるようになった。そのなかで、日本が誇るべき革新的なゲームとして、HERO Xでも度々取り上げてきた「CYBER WHEEL（サイバーウィル）」が紹介され、編集長杉原行里がリポーターを案内する映像が公開されている。

2020年3月、アメリカ合衆国の3大ネットワークのひとつである『NBC』がTOKYO2020オリパラに向けた日本のあらゆる分野の最先端テクノロジーの特集番組を放送した。番組のなかで、革新的なゲームとして取り上げられた「CYBER WHEEL（サイバーウィル）」。自らも開発に関わるHERO X編集長の杉原が、実際にリポーターと対戦しながら紹介するシーンも収められている。

車いすレースをVRで体験できる「CYBER WHEEL（サイバーウィル）」は、テクノロジーとスポーツの融合によって誰もが楽しめる“超人スポーツ”のひとつとして知られるエンターテインメントスポーツ。
パラ陸上のレースで使用される車いすレーサーを未来型にデザインし、2017年にはグッドデザイン賞を受賞。ヘッドマウントディスプレイを装着して左右のハンドリムをまわせば、VRの映像の中で360度に広がる西暦2100年の東京を最高速度60キロというスピードで走り抜けることができ、コースの起伏に合わせてハンドリムのウエイトが変化するので、コース上の坂道なども臨場感たっぷりに体感することができるというもの。

番組の中では、旅客の手荷物や航空機部品などを運ぶ作業員の負担を軽減するために導入されたパワーアシストスーツや、様々な場面で活躍するロボット、自動運転のバス、離れた場所からでも自分がそこにいるかのように売り場を移動して、接客スタッフとコミュニケーションを取りながら買い物をすることができるアバターショッピングの他、あたかも目の前で実際の試合を観戦しているような、映像とリアルを組み合わせて展開するセグメンテーションテクノロジーなど、日本の最先端テクノロジーがぎゅぎゅっと紹介されている。

オリンピックイヤーとなるはずだった2020年。世界中を恐怖と大混乱に陥れた新型コロナウイルスの影響を受け、東京オリンピックはまさかの１年延期に…。暗いニュースばかりにフォーカスされがちだが、いやいやちょっと待って。日本は更に1年の準備期間を手に入れることができたのだ。日本の技術力の高さを世界にアピールする1年にすることだってできる。

離れていても、誰にでも、どこにいても。日本の最先端テクノロジーをもってすれば、もはや場所や距離などは問題にならない。そんな無限の可能性を、日本が世界に向けて証明し、発信していく旗振り役となれるチャンスが訪れている。