いまや身近になってきたロボット技術。テクノロジーの進歩で、労働力としての可能性も大きく拡がっている。特に最近では、人手不足が指摘されている警備の分野で注目が高まっている。人を守るテクノロジーはどこまで進化しているのだろうか。気になる２つのトピックをピックアップしてみた。

ヒトに代わって巡回警備実用に徹した
ロボット警備ソリューション

画像引用元：https://www.seqsense.com/

ロボティクスの方向性には様々なものがある。工場などで実用的に使えるもの、娯楽や癒しになるもの、ハンデのある人の身体機能の代替となるもの。ロボット技術が多様な分野で身近になっていくなか、SEQSENSE株式会社が提供するのは、セキュリティに特化した自律移動型ロボット「SQ-2」だ。巡回警備業務を人に代わって、あるいは人と分担しながら実施する。

同社のコンセプトは「空想するな、実装せよ」。ヒト型やネコ型をめざすのではなく、ロボットの実用的な利用を打ち出している。SQ-2には画像認識技術やセンサー技術などが搭載され、サーモセンサーで火災のリスクになる場所へ駆けつける機能もある。必要な場合は、遠隔でモニターや対話対応などもでき、不審物などの異常検知も可能だ。

開発の背景にあるのは、深刻な「人手不足」。少子高齢化が深刻な日本では労働人口の減少が現実化しており、警備員もなり手が少ない。2021年に延期されたオリンピック・パラリンピックでも当初から警備員不足が指摘されていた。

民間警備会社数社が警備を請け負うことになっているが、警備員の応募状況は厳しく、また警備の質にも疑問が残っている。こういった状況を考えると、大規模イベントのみならず、様々なシーンで、警備ロボットのニーズは高まっていきそうだ。

無人パーキングを実現!?
駐車場の空きスペースを
探してくれるロボ

すでに、海外では、駐車場誘導などをロボットが自動で行っている例がある。フランスのスタートアップ Stanley Robotics が開発を手掛けるパーキングロボットは、車庫に車を入れると、自動で駐車場の空きスペースに車を運んでくれるロボ。空いているスペースを常にコンピュータで把握しているため、スムーズに車を移動できる。

駐車場の誘導スタッフも必要なくなるため、人手不足の解消にも一躍買う。また、利用者はスマートフォンで駐車場の手前の車庫で登録作業を済ませられるため、駐車場内の事故も防げるとのこと。帰りはスマートフォンのデータを車庫に付属しているセンサーに読み込ませ、自分の車を車庫までロボに運んできてもらえる。

毎年、行楽地のパーキングエリアの混雑がニュースになっているが、ロボットの力を使うことで、効率的な駐車も実現できそうだ。また、新型コロナウイルスを防ぐ観点でも、人と人との接触を減らすことは重要だといえる。

こういったロボットは遠隔操作型と自律型に分かれる。自律型は雇用を奪うという面もあるが、ロボットに負担の大きい仕事を振り分け、人間側はもっと複雑な仕事に専念するということもできる。警備室のスタッフと有機的に組み合わせることで、新しい雇用を生み出せる可能性もあるのではないだろうか。

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日本国内のワクチン接種は欧米諸国と比べて大きく遅れをとっていたが、大規模摂取センターでの接種が始まり、イベント会場や全国の大学が接種会場の提供を名乗りあげるなど接種の加速が期待されている。会場の確保は見込めそうだが、大人数が一堂に会することを想定すると、効率のよい感染対策も必須となりそうだ。ニューノーマルを語る上で外せない「消毒」を取り上げたトピックをまとめてご紹介しよう。

中国で消毒剤を
散布に貢献した農業用ドローン

農業の自動化、スマート化を世界中に推進してきた中国の農業用ドローンメーカー、XAG社はその技術力を新型コロナウイルスの感染対策にも活用してきた。感染症を封じ込めるために特別基金500万元（約7500万円）を提供するほか、農業用ドローン2600台を率いて、中国20州の90憶平方メートルに及ぶエリアの消毒を有志で行ってきた。ドローン１台につき、1日に消毒できる範囲は最大で60～70万平方メートルとその威力は絶大。たとえば東京・大手町の合同庁舎第3号館（2925平方メートル）なら10分足らずでくまなく消毒できるという計算だ。
また、ドローンが進出できない細かい区画向けには農業用無人車「R80」と360度ハイスピードの噴霧器「JetSprayer™」を組み合わせるなど、消毒に関しては全方位的に威力を発揮。モビリティやロボットなどテクノロジーの活用が目覚ましい中国のコロナウイルス対策の中でも、最も成功した事例の1つと言えるだろう。

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日本企業も活躍！
“世界一の霧”「ドライフォグ」

1954年創業、1961年に世界初のセラミックスプレーノズルの生産に成功して以来、世界のリーディングカンパニーとして、そして国内でもトップシェアを誇る、いけうち社。
粒子径が10～100ミクロンの液体が一般的な霧の粒度であるのに対し、同社は平均粒子径10ミクロン以下、かつ自社開発したAKIJet®ノズル（1979年）を使用することで平均7.5ミクロン程度にまで抑えることができる。その細かさから付着しても水滴にならず、直接触れても濡れないことから「ドライフォグ」と名付けられている。人の多い空間で、ウイルスを死滅させる薬剤を散布しても、濡れによる心配を危惧することなく、精度の高い消毒・除菌効果が期待できる。付着したウイルスだけでなく、浮遊するウイルスの殺菌にも効果的だ。
いけうち社のノズルを使ったドライフォグを感染対策にいち早く取り入れたのはなんとイタリアだ。2020年4月にはアメリカに次ぐ死者数で感染状況の深刻さを物語っていたが、駅構内やスーパーマーケット、トイレなどを積極的に除菌し、一定の効果を上げていたという。

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首都圏では緊急事態宣言が再度延長となり、新しい変異株が発生するなど、まだまだ予断を許さない状況が続く。もはや常識、日々のルーティーンにもなった感のある消毒、殺菌についても、より効果的な手法を改めて見直してみたい。