テクノロジー TECHNOLOGY

コロナ第2波に間に合うか!?ワクチン開発に活用されるAI

HERO X 編集部

世界でロックダウンが段階的に解除され、日本でも緊急事態宣言が解除され徐々に規制緩和に向かっている。しかし、ドイツのように自粛を解除すると感染が増えてしまうケースもあり、一刻も早いワクチンの開発が望まれる。国内でのワクチン開発も進んできたが、創薬の分野で貢献していたAI技術が、新型コロナウイルスのワクチン開発にも活用されることになった。今後、期待がかかるテクノロジーとは?

COVID-19向けDNAワクチン
共同開発チームにAIを活用

フューチャー株式会社は、大阪大学などが手掛ける新型コロナウイルス感染症(COVID-19)向けワクチン開発に参画すると発表。大阪大学とファンペップ株式会社が取り組む抗体誘導ペプチドの開発と、アンジェス株式会社による臨床治験の推進において、フューチャーが有する抗体誘導ペプチド推定AI(人工知能)が活用されることになった。これにより、次世代ワクチンの開発スピードが向上する。

抗体誘導ペプチド推定AIとは、大阪大学、ファンペップ、フューチャーが2018年より協働で研究開発を進めてきたシステム。抗体誘導ペプチドは、今までも免疫疾患などの分野で開発が進められていたものだ。ワクチンの投与量や回数の減少、より強力な予防や重症化抑制などのメリットが期待されている。抗原配列をAIが予測する探索システムを構築することで、ワクチン開発のスピードアップがはかれる。

フューチャーでは今後も創薬分野でのAI技術開発に力を入れていく予定だという。早くても実用化は2021年といわれている新型コロナのワクチンだが、最新技術の導入による一日も早い完成に期待したい。

時間のかかっていた創薬の現場を
最先端技術で改革

IT技術により、薬の開発のスピードをアップさせる試みは、すでに始まっている。といっても、医薬品メーカーと高い技術をもつIT企業のマッチングは、なかなか難しい。その問題を解決するのが、京都大学大学院の奥野恭史教授が創設したライフインテリジェンス コンソーシアム(以下、LINC)だ。

過去記事URL:http://hero-x.jp/article/3991/

LINC では、AIやITのことがわからないという医療・製薬・ヘルスケア関連の企業と、医療のことはわからないがITやAIの開発は得意という異業種を、マッチングしていく。大学が助言、サポートをすることで、両者の橋渡しを推進していく取り組みだ。

現在、LINC ではCOVID-19対策の特別研究プロジェクトチームを立ち上げ、情報提供などのサポートを行っている。すでに会員IT企業のコロナ関連への研究貢献や、AIプラットフォーム提供が始まっている。

データ解析や開発プラットフォームにAIなどの技術を活用することで、今まで時間を要していた創薬の現場も、スピードアップがはかれる。近年では病原菌の出現サイクルが速まっているとの指摘もあり、ウイルスと人類との戦いはいたちごっこの部分もある。しかし、テクノロジーの進化により、ワクチン開発などのスピードが上がれば、疾病との戦いにも希望が見えるのではないだろうか。

(text: HERO X 編集部)

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フルボディスーツの次はグローブ! 触覚フィードバックを生み出す「Teslasuit Glove」誕生

Yuka Shingai

フルボディタイプの触覚フィードバックデバイスで知られるTeslasuit社からバーチャル空間での触感と生体認証データを収集できるグローブが登場した。2020年後半の出荷を目指す、その名も「Teslasuit Glove」は先日開催されたCES2020でテストの様子をお披露目した。

「Teslasuit Glove」の基本的な仕組みはTeslasuitとほぼ同じ。プラスティックの外骨格は固形の物体に触れたような抵抗感と振動を生み出し、それぞれの指の上に配された9つの電極は存在しないものを実際に触ったかのような感覚を生み出す、というように数種類の異なるテクノロジーを採用することで、物をつかむ、手の動きを捉える、脈拍やその他の生体認証情報を記録する、などの機能を実現している。

体験で生じる圧力やその他の物理的な反応を計測する、心拍などの情報を収集してくれるのは、グローブに搭載されているパルスオキシメーター(切開や投薬といった侵襲を伴わずに脈拍数と経皮的動脈血酸素飽和度(SpO2)をリアルタイムでモニターするための医療機器)によるもの。グローブとスーツをwifiで接続すれば、VR上での触覚フィードバックを全身で体感することもできるようで、拡張性の高さは魅力と言えるだろう。

$5000前後という価格からも、想定される使用例は宇宙飛行士のトレーニングや災害時などの避難訓練、リハビリテーションなど、一般コンシューマーよりというより、完全にビジネスユースとなりそうだ。すでに類似製品を送り出しているManus VR社やHaptX社といった競合と、いかに棲み分けしていくかが今後のカギとなるかもしれない。

[TOP動画引用元: https://youtu.be/gjqKXa8j6io

(text: Yuka Shingai)

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