「精密検査」と聞くと、検査を受けてから結果が出るまで時間がかかるもの、というイメージをお持ちの方が多いだろう。時間がかかる最大の理由は、細胞組織を診断する病理医の不足だ。そんな中、わずか１分程度で病理画像を解析するAIソフトの開発に取り組み、急成長を遂げている会社がある。九州大学医学部の学生が立ち上げたスタートアップ、株式会社メドメインだ。

医学部生が立ち上げた
医療に特化したスタートアップ

社名のメドメイン（Medmain）は、医療を表す「Med」、IT用語でネットワーク領域を表す「Domain」、将来的に医療の中枢にという願いを込めた「Main」の3つの言葉を組み合わせた造語。九州大学の医学部生、飯塚 統（いいづか おさむ）さんが中心となり、2018年１月11日に立ち上げた医療ITの会社で、九州大学「起業部」第１号のスタートアップだ。患者から採取した細胞組織にがん細胞や腫瘍がないかをAIで診断する病理画像診断ソフト「PidPort」（ピッドポート）を開発し、2019年中の製品化を目指している。

創業時４名だったスタッフは、わずか１年で約60名に（うち４名は大学在学生）。資金も2社を引受先とした第三者割当増資により、１億円を調達した。開発の中枢を担うのは、飯塚さんと韓国人のAIエンジニア、フランス人のWebエンジニアで、ほかにもイギリスとクロアチアのエンジニアが母国よりリモート参加している。開発にあたっては、19名の病理医と契約、また国内外20の医療機関と連携して共同開発を行っている。

日々データ画像を見ながら開発を進めている

PidPortは、大量の病理画像をAIに学習させるDeep Learningと独自の画像処理技術によって開発された。患者の病理画像データをアップロードすると、AIが診断項目をチェックして解析を行う。かかる時間は、わずか30秒から１分。スピーディーなだけでなく超高精度。その解析をもとに医師が最終的な診断を行い、早ければ検査当日に患者に結果を告げることが可能だ。

従来、病理医が行う方法は、患者から採取された細胞組織の標本を、顕微鏡を使って確認し、診断していくというもの。現在、日本には約2000人の病理医しかいないことから、ほとんどの病院では、病理医のいる施設へ標本を送り、診断結果を待つことになる。患者は結果が出るまで1週間から３週間、待つことを余儀なくされる。メドメイン社の事業開発責任者、岡本 良祐（おかもと りょうすけ）さん（熊本大学　医学部在籍）によると、「乳がんの疑いがあると言われた患者のうち、約３割の人が検査結果が出るまでに軽いうつ病にかかるというデータがある」という。

患者側、医療者側、
双方に生まれる大きなメリット

現時点では、研究のためα版として特定の医療機関のみでテスト運用しているが、もし製品化されれば、患者側、医療者側、双方にとって大きなメリットがある。

患者にとっては、待つことに伴う精神的な負担が軽減される。また、待つ間に症状が進行してしまう場合もあるので、それを食い止めることも可能になる。

一方、医療者側にとっては、早めに適切な医療サービスを提供できるという利点がある。

しかし、それだけではない。「このソフトは病理医の労働環境の改善にもつながる。病理医の仕事は、膨大な量のデータを顕微鏡で見て慎重に診断を行う過酷なもの。ソフトを導入することで、病理医1人にかかる負担を軽くすることができる。AIはレアな病気を発見することも可能なので、支援ツールとしても活用できる。また、病理医の多くは、病気を発見するだけでなく、その病気の原因や進行の様子を研究したいと考えている。AIを導入することで、病理医が自分の研究に力を注ぐ手助けになると考えています」（岡本さん）

現在は、ニーズの多い胃と大腸の診断に限定しているが、次は乳がんなどの婦人科系にも力を入れ、最終的には全部位を網羅したいと意欲を示している。

メドメイン株式会社HP　https://medmain.net/

後編へつづく

いよいよ、緊急事態宣言が発令された。感染者数が減少傾向になるまでの数週間、正念場を迎えている。懸念されているのが医療崩壊の危機だ。東京都では民間のホテルを利用しての軽症者の受け入れもはじまり、症状が重い人が優先的に病室を使える仕組みができはじめている。とはいえ、医療現場からは病床確保が難しいとの声も聞こえてくる。この難局をどう乗り越えるか。

なぜ起きる？病床確保問題

都内の感染者数が1000人を越え、緊迫感を増す国内。中でも懸念が続くのが診察室や病室の確保問題だ。しかし、都内近郊には入院病棟を持つ病院は山ほどあるはず、病室が確保できないとはどういうことなのか？初歩的な疑問を持つ人もいるだろう。ネックのひとつとなっているのが新型コロナウイルスの感染力の強さだ。このウイルスは飛沫感染や直接患者に触れることで感染する接触感染により広がると報告されている。ご存知の通り飛沫感染は病原体を持つ人が放つくしゃみや咳から飛び散るウイルス入りのしぶきを周りの人が吸い込んでしまうことで感染するもの。多くのメディアで言われるように、しぶきは目に見えないほどの小さな粒の場合が多く、半径2メートルの範囲まで飛び散ることさえある。

このため、他の患者と診察室は分けることが望ましく、コロナウイルス感染者の入院を受け入れる場合、感染者の病室内の空気が外に出ないよう、空調設備により部屋の外よりも空気圧を低く保つようにした陰圧室と呼ばれる部屋が必要となる。だが、陰圧室の設置は義務化されていないため、入院病棟を持つ全ての病院が持ち合わせているわけでもない。

そもそも、疾病のある人が多く集まるのが病院だ。陰圧室を持たない病院では集団感染のリスクを高めてしまう可能性もあるため、コロナ患者の受け入れが難しいという実情がある。

そんななか、注目されているのが野外テントの存在だ。震災時の仮設設営などの協力実績を持つTSP太陽株式会社は陰圧式医療用テントの供給を開始したと発表した。被災地支援の経験を活かし、日本の医療現場の支援にあたるとしている。

TSP太陽株式会社によれば、同社が保有する資材を使い仮設病棟、仮設診察室の設置が可能となると言う。動画のようにわずか1分で設営が完了するテントもあり、必要に応じて増設ができる。病床確保の課題に不安が残る日本、大震災を経験した日本ならではの解決策は見出せるか、期待は高まる。