福祉 WELFARE

ポジティブなマインドは、ネガティブから始まる。TEAM POSITIVE代表・鈴木隆太

中村竜也 -R.G.C

健常者、障がい者を問わず、スポーツを通して新たなことにチャレンジする人をサポートする団体がある。彼らは、身体的な不利を一切障がいとは考えず、とにかく楽しむことに全力を注ぎ、人生を生き抜くことを笑顔で広めていくという、夢物語のようなことを実践しているチームなのだ。その名も「TEAM POSITIVE」。

TEAM POSITIVE 代表を務める鈴木隆太さん(以下、鈴木さん)自身も、バイクでの通勤途中に車と正面衝突し、左下腿を失った。その時若干17歳。しかし、転んでもただでは起きないのが鈴木さん。そこでの経験や気持ちが、後の TEAM POSITIVE の発足に繋がったという。

「正直その時は、人生が完全に終わったと感じ、3日間泣き続けました。そして3日目に、当時勤めていた鳶の親方がお見舞いに来てくれたんです。普通なら掛ける言葉も見つからず、ただ傍観するしかないような状況ですよね。でも親方は、『馬鹿野郎、いつまで泣いてんだ! 早く戻って来い!』と喝を入れてきたんです。その言葉で正気に戻りました。

その時に決意したのが、鳶に戻る、そして大好きなバイクにもう一度乗るということ。この2つの決意が僕を突き動かし、半年の入院予定のところを、3ヶ月での退院にこぎつけました。しかもその時には、担当だった看護師さんと付き合っていました()。実はこれも密かな目標だったんです()

笑いながらそう話す鈴木さん。しかしその裏には、大好きなバイク、しかもハーレーという大型バイクを乗るために、自ら義足でも運転できる教習車を作り、それを教習所に持ち込んで免許を取ったという、並大抵ではない努力もあったのだ。ひとつの目標を達成するためには迷いのない行動力を発揮する。真似したくてもできない精神力の強さがそこにはあるのだ。

不便を感じたことが、
TEAM POSITIVE結成への第一歩

鈴木さんが義足になった当時は、まだインターネットが普及していない時代であったため、何か新しいことを始めようと思った時には全てが手探りの状態。足を失った者が再びバイクに乗るための情報にしても、パラリンピックを目指したスノーボードにしても然り。

「何か新しいことを始めようとした時、多くの方はできない理由を考えたり、周りからの声で、前進することを止めてしまうと思うんです。でも僕は、障がいがあろうが無かろうが、まず自分で答えを出し、解決しないと気が済まない性格でして。何かトラブルが起きてからようやく誰かに相談するんです()。そういうことを繰り返していくうちに、情報のポータルを作れたら面白いなと思い始めました」

「時代は、インターネットの普及とともに情報社会へと移行していく中、ある時テレビ取材のお話をいただいたんです。その時のディレクターの方がすごく面白い方で、『今までに取材させてもらった障がいをもつ方の中でも、鈴木さんはぶっ飛んでる』って言われたんです()。普通は一生懸命さを売りにするのに、バイクやジェットスキーに乗っているところなど、楽しむ姿ばかり撮らせますよねって。

そんな姿を見てか、その方に『何か団体を作ろう』と声をかけられました。以前から、サーファーやBMX、スノーボード、バイカー、陸上競技者など、とにかく多方面で活躍する人を集め、チームに対してスポンサーを付けていく動きをしたら面白いと考えていたので、よし、形にしよう!って思いました。これがTEAM POSITIVEの発足です」

surfing“kneeboard”の小林征郁選手(左)と伊藤健史郎選手(右)。ともにTEAM POSITIVE所属

スノーボードクロスでのピョンチャンパラリンピックの出場を目指し、ナショナルチームに所属していた頃、アメリカチームとの出会いが大きな転機だったという。鈴木さんがTEAM POSITIVEを通じて実現したかった、教育や選手育成、雇用サポートなどを、すでに彼らは実践していたからだ。

「スポーツ選手として日本国内でやっていくうえで何に苦労するかというと、絶対的に金銭面のウェイトが大きいんです。厳しい言い方をすると、スポーツで夢を与えることはできても、現実成り立たないのが日本の現状。

オリンピックの金メダリストで考えても、賞味期限は正直3年くらいだと思っていて、その後は忘れられていく。パラリンピックの選手となったら、簡単に名前が出てこないことも、悲しいですが頷けることが現状です。加えて金銭面もキツい。それではスポーツから離れる人は多くなります。

そんな状況を打破すべく、企業と選手の橋渡しをできるような活動を行なっていきたいと思い、アメリカのナショナルチームのやり方を学びに渡米しました。正直、スポーツに対する向き合い方が日本とは大きく違い衝撃でしたね。そのような現状を伝えるためにも、草の根活動的な講演会などは、僕がやっていくべきだと。スター選手は他にいるので()

チームの中に、左手一本しかない子がいるんですが、その子にやってもらっているのは、僕らのボイスチェンジ。たとえば、僕が今喋っていることは、興味を持ってくれた方には刺さるんですが、同じ境遇の方には刺さらないんですね。そこを同じ思いを持っている子が同じ思いを伝えることで意味が生まれてくる。左手一本しかない人が、どれだけ前向きに生きているかが伝わるじゃないですか。そういった意味で講演活動では、伝えるということに重きを置き活動しています」

講演中の山田千紘さん

TEAM POSITIVEの存在意義

「まず自分の置かれた状況を一生懸命楽しんでいるのかが、僕の価値観ではすごく重要なんです。たとえば、危険が伴うことは、すぐ周囲の人が危ないからという理由で止めてしまったりすることが多いですよね。そんな状況を回避し打破するために、TEAM POSITIVEは存在すべき。新たな挑戦をしようと思った時の光になれれば、みんなの可能性が広がるわけで。ひとりの力だと、たかが知れているかも知れないけど、様々な方面で活躍している人の生きた情報を与えることができたら、輪が広がっていくじゃないですか。そして、とにかく楽しむことを目的とした集団を作り上げたかったんです」

スノーボードのトレーニングをする鈴木さん。

自分たちにしかできないことを明確にし、それに向かって前進する。大袈裟かも知れないが今の日本人が忘れかけた精神を思い出せたような気がする。では、鈴木さん自身は、チャレンジすること、ポジティブでいることの意味をどのように考えているのだろうか。

「それは楽しむということに尽きますね。楽しくないと嫌なんです()。でも『楽しむために嫌なことは全部やらないんでしょ』ってよく勘違いされるんですけど、そうではない。やりたいことを実現するために、ただ貪欲に突き進むということなんです。そこにはもちろん、嫌なことも沢山ありますし、やりたくないことにも向き合わなくてはいけない現実もあります。そして何より、人としてかっこいいか、かっこ悪いかが、僕のチャレンジ精神の大きな判断基準なんです」

足を失ったことで、さらに世界を広げてきた鈴木さんが、最後にこう語ってくれた。

「困っている人がいたら手を差し伸べる。そんな当たり前のことが様々な壁を取り払い、誰もが住みやすい世の中へとつながる、真のバリアフリーだと思っています」
この言葉を聞き、自分の気持ちに正直に生きているのが、鈴木さんであり、所属するメンバーも含めたTEAM POSITIVEの姿なんだと感じた。そして、シンプルな生き方こそが、究極のポジティブなのかもと。


オフィシャルサイトhttps://www.teampositive.biz/

(text: 中村竜也 -R.G.C)

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福祉 WELFARE

Blanketが目指す選択肢のある介護

Yuka Shingai

世界に例をみない速度で進行している日本の高齢化社会。人口に占める65歳以上の割合が28%を超え、2036年には3人に1人が“高齢者”となる見込みだ。これまでHERO Xでは介護の現場を支えるプロダクトやソリューションを数々取り上げてきたが、現在、業界はどのような課題に直面しているのだろうか。介護が、自分を、他者を、世界を好きになっていくプロセスになるというバリューを掲げる。株式会社Blanketは介護・福祉事業所への人事・採用コンサルティングや介護従事者が集まるコミュニティ運営や研修を行っている。代表取締役を務める秋本可愛氏とHERO X編集長・杉原が、介護の今とこれからを語った。

介護職の人数は右肩上がり。
それでもなお続く人材不足

杉原:秋本さんはどのようなきっかけで介護に関心を持たれたのですか?

秋本:元々、介護にすごく興味があったわけではないんです。大学時代、起業サークルに在籍していたのですが、メンバーの一人が、認知症のおばあちゃんに自分のことを忘れられてしまう経験をしたんです。そんな悲しい想いをしていたメンバーの強い意志に乗っかるように活動していたというのが正直なところでした。当時、認知症予防のコミュニケーションツールを目的としたフリーペーパーを作っていたんですけど、もっと現場を知りたくて介護施設でアルバイトを始めたら、たくさん課題が見えてきて。

杉原:この業界ってすごく成長しているのに、どうして介護職に就きたい人が少ないのかなって考えていたのですが、そもそも僕たちも課題を正しく認識しているのかと疑問に感じていました。現場ではどのような課題に気付いたのですか?

秋本:おっしゃる通りです。2000年に介護保険が始まった当初、55万人だった介護士の人数は現在220万人くらいです。他の産業と比べても3,4倍で伸びている業界は珍しいのですが、それでもなお、需要に対して供給が追い付いていないのです。

杉原:仕事がきついとか、賃金が安いとか、世の中の報道ではネガティブなことが伝わりがちですよね。たとえば高齢者1人に対して何人介護士がいればよいのか、などを伝える必要があると思います。
また、ユーザー側の視点で、自分が要介護になったときにどのようなサービスならリマーカブルな評価を与えられるか、想像していない人がほとんどですよね。どのような老後を過ごしたいか考えないことには、現実と乖離していくんじゃないでしょうか。

秋本:そうですね、早めに準備しておけば選択肢があるし、差し迫った課題になるまで考えたくないものになっているのは1つの問題だと思います。私がアルバイトをしていた介護施設はつねに職員が不足していたし、入れ替わりもかなり激しかったです。でも介護職の離職率は年々改善されて、今は全産業平均とほぼ同等となりました。とはいえ、賃金や経営の問題、(利用者の)家族間の問題などの課題がたくさんあって、どれも大切な問題に見えたので全部解決したいと思ったんですよね。それで、想いと勢いだけで大学卒業と同時に今の会社を立ち上げました。

現在運営している「KAIGO LEADERS」というコミュニティには、介護職の方以外にも、私たちと同じように社会課題として捉えている人やビジネスとして参入を考えている人など多岐に渡るメンバーがいて、介護に向き合っています。

介護の目的は自立支援。
環境をデザインする

杉原:大学卒業と同時に介護で起業ってすごく稀有な存在ですよね。僕も自身のプロジェクトについて「身体を解析してその先に何があるの?」と言われてしまうことがあって、未来の面白さをどこまで理解してもらえるのかってすごく難しいなと実感するんです。秋本さんから見た「よい介護職」ってどんな人ですか?

秋本:定義は非常に難しいです。人によっても捉え方は違うでしょうしね。でも私がいろいろな事業所を知ってすごく反省したのは、介護職の仕事が入浴や食事の手伝いなど、「お世話」をしてあげることではないってことです。目的は自立支援であって、高齢者が地域の中でいかに活躍できる環境をデザインしていくかが、いま介護職に求められることだと教えられたのは大きな気づきでしたね。その事業所の方々は認知症を患っていても仕事をしていて、料理や家事もするし、地域の掃除を手伝ったりもする。介護が必要でも、役割を持って暮らせる環境を整えることができるのが、「よい介護職」の1つの条件になってきてるんじゃないかと感じます。

杉原:みんないずれ介護が必要になってくるのだから、循環型の社会にした方がよいですよね。たとえば学校の教室に高齢者の人をサブ担任みたいに配置すれば、トラブルやもめ事の抑止ができるかもしれないし、高齢者の方々も役割ができて、いきいきできると思うんです。

秋本:地域に出かけるサポートや、その人がやりたいことを一緒に作ることも仕事だと考えると、クリエイティビティが必要なんですよね。

KAIGO LEADERS

競争の激化が進むこれからは
“関わりしろ”の広さがカギ

杉原:KAIGO LEADERSではお互いに学んでいくと同時に、現場で実際にあったことをシェアするような場になっているんですか?

秋本:はい、オンラインコミュニティの「SPACE」では、それぞれの現場での実践の共有や結構ディープな相談を繰り広げられることもありますね。個人の問題って組織の問題であることも多いので、採用コンサルやブランディング、研修といった企業向けの事業「KAIGO HR」も手掛けています。

杉原:水が上流から下流に流れていくように企業が変化していかないと個人の問題も解決できないですもんね。介護の現場が日進月歩でよくなっていることや、課題を明確にしながら解決しようとしている人たちがいることを、メディアとしてもっと発信していく必要を感じます。秋本さんが、一昔前と比べてこれは良くなっているなって思うことは何がありますか?

秋本:今は認知症になっても、いかによりよく暮らしていくかという価値観が定着してきたので、サービスの質も向上していますし、競争が激化する中で、事業者も差別化を求められているなと思います。

杉原:以前HERO Xで対談させていただいた、元F1ドライバーで衆議院議員の山本左近さんが携わっているさわらびグループの介護食、SAWARABI HAPPY FOOD PROJECTはとても面白いなと思ったのですが、秋本さんが注目している事例があれば教えていただきたいです。

山本氏との対談はこちら▶今、必要なのは勇気とスピード感。元F1ドライバー山本左近の視点 前編

秋本:神戸市にある「はっぴーの家ろっけん」は画期的ですね。いわゆるサービス付き高齢者向け住宅ですが、1階のリビングルームが地域に開放されていて、子育て中のお母さんや外国人が利用するコミュニティスペースとしても機能しているんです。介護施設ってどうしても介護する側、される側と明確になってしまいますが、地域コミュニティを作る文脈でも、いかに“関わりしろ”を持てるかは重要だと思います。「生活」なのでいろいろな形があっていいんですよね。自分たち独自の価値観で経営している事業所も増えていますね。

KAIGO HR

1つの施設にこだわらなくてもいい。
選択肢があるのが理想の未来

杉原:境界線は曖昧でもいいのかもしれないですね。経営者という立場から、収益化についてはどう考えられますか? より人材が必要な業界ですし、給与をアップさせるためにはどうすればいいのでしょう?

秋本:どこの財源を使うか、という問題がありますね。40代になると介護保険料を払うことになりますが、この介護保険にも限界があるというのが目下の課題です。給与を上げていくには事業所が保険外で収益を上げていくことが必須になっていくと思います。

杉原:なるほど。見方を変えれば、課題があるということはそこからプロダクトやサービスが生まれることだから、ラッキーだとも考えられる。日本国内で実証できれば、プロトタイプとして世界中に展開することもできるでしょうし、難しい問題だからこそスポーツや音楽、アートのようなエンタメ的なフィルターを通すことで見え方も分散されていくんじゃないかなと思うんです。若い世代にしわ寄せがいかないような、面白い業界になっていけばいいですよね。僕たちが介護を受ける年齢になるころ、30年後くらいはどんな社会になっているのが理想的ですか?

秋本:試算だと2050年にはすでにピークを越えて、選択肢が溢れている頃だと思います。選択肢がたくさんあることは個人的にすごく大事だと感じていて、好きな施設を転々としてもいいと思うし、歩けないとか排泄が自分でできないという問題があっても、テクノロジーの力が解決してくれるとか、介護が必要だから申し訳ないってことを本人が感じなくて済む世界になっていたらいいなと思いますね。

杉原:ピークを過ぎるまでが山場だし、僕たちの世代は病気になってから病院に行くのではなく、準備やプランニングが必要になってきますよね。

秋本:そうですね。KAIGO LEADERSは全国各地にメンバー1万人を目指していて、身の回りから変化を起こせる人、想いを持って旗を立てられる人をそれぞれの地域にどんどん増やしていきたいんです。リードというとおこがましいですが、KAIGO HRも含めて、いい人材やいい組織を増やして、介護業界全体の底上げを図っていきたいですね。

秋本可愛(あきもと・かあい)
株式会社Blanket 代表取締役。
平成2年生まれ。大学生の時介護現場でのアルバイトを通し「人生のおわりは必ずしも幸せではない」現状に課題意識を抱き、2013年(株)Join for Kaigo(現、(株)Blanket)設立。「全ての人が希望を語れる社会」を目指し介護・福祉事業者に特化した採用・育成支援事業や人的課題を解決を目指す「KAIGO HR(https://kaigohr.com/)」を運営。日本最大級の介護に志を持つ若者コミュニティ「KAIGO LEADERS」発起人。2017年東京都福祉人材対策推進機構の専門部会委員就任。第11回ロハスデザイン大賞2016ヒト部門準大賞受賞。第10回若者力大賞受賞。Yahoo!ニュース公式コメンテーター。2021年よりNHK中央放送番組審議会委員に就任。

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(text: Yuka Shingai)

(photo: 増元幸司)

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