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障がいとパラスポーツを理解する最初の一歩。「パラバディ研修」とは?

富山 英三郎

東京2020オリンピック・パラリンピックの開催まで2年を切った現在、リクルートマネジメントソリューションズでは、障がいやパラスポーツへの知識、理解を促進するための企業向け「パラバディ研修」をスタートさせる。ここでは、記者発表の様子や概要とともに、公開された研修の一部をレポートしていく。

東京2020パラリンピックに関心を持つ人が増えてほしい

東京2020オリンピック・パラリンピックのオフィシャルパートナーであるリクルートの関連会社であり、企業の人材育成を支援するリクルートマネジメントソリューションズは、東京2020パラリンピックの成功に向けた支援策の一環として「パラバディ研修」と名付けた企業向け新研修をスタートすると発表した。

パラバディとは、「パラレルな個性と、バディ(仲間)になろう」というブランドスローガンを短縮したもの。なお、同社はパラレルを「自分と違う」という意味で使用している。

記者発表の壇上にて、同社の代表取締役社長・藤島敬太郎氏は、「2012年のロンドン大会、2016年のリオ大会と、過去2回のパラリンピックはそれぞれ200万枚以上のチケットを売り上げており会場は大盛況となった。一方、日本では障がい者スポーツを試合会場まで足を運んで観戦しようという意識が低く、そこが課題となっている。パラバディ研修を通じて、障がいに対する知識や実体験を学んでいただき、日常や職場において障がい者への理解や関心が高まり、さらにはパラリンピックに関心を持つ人が増えてほしい」と語った。

また、同社の広報兼オリンピック・パラリンピック支援チーム シニアスタッフの小川明子氏は、「弊社は”個と組織を生かす”をブランドスローガンとして掲げている。これは、東京2020パラリンピックの、”多様性と調和”、”パラリンピックを通じて目指す、共生社会の実現”という大会ビジョンと通じるものがある。この研修を通じて、企業や日本におけるダイバーシティへの一歩にしたい」と抱負を語った。

当日は、同社所属のパラアスリートである、車いすバスケットボールの村上慶太選手、山口健二選手(ともに千葉ホークス)。さらに、シッティングバレーボールの田澤隼選手(千葉パイレーツ)も登壇。さらに、バレーボールの福澤達哉選手、清水邦広選手(ともにパナソニック パンサーズ)も加わり、トークセッションが行われた。

「障がいをもって生活をすることへの理解や、障がい者スポーツに興味をもってもらうきっかけになってほしい。また、障がい者スポーツは実際に見て体験して初めて気づく魅力がたくさんある。この機会に、僕らのスポーツを知ってもらうきっかけになれば嬉しい」と山口選手。

「街で見かけたら、気軽に声をかけていきたい」と参加者

パラバディ研修の主な狙いは、「パラリンピックスポーツのすごさを知る」「障がい者とのコミュニケーションを実践する」「障がいを身近なものとしてとらえる」の3点。

研修の流れとしては、1.導入 2.肢体不自由アクティビティ 3.視覚障がいアクティビティ 4.座学(障がいについて/東京オリンピックについて/パラバディの必要性/パラリンピック競技の種類や魅力について)。最後にパラバディとしての行動宣言を各自がおこない終了となる。

1回の研修は約2時間、30~40人制で参加費はひとり2万円。運営はユニバーサルデザインのソリューションを提供している(株)ミライロがおこない、リクルートマネジメントソリューションズは企業研修向けの「監修」という立場で関わる。

記者発表の第2部では、田澤選手、福澤選手、清水選手によるシッティングバレーのデモンストレーション。さらに、実際の研修でおこなわれる車いす体験(乗降方法/進め方や曲がり方/サポート方法/段差の登り降り/コミュニケーション方法)。視聴覚障がい体験(アイマスクを使った体験/白杖に関する説明/お声がけの仕方や誘導方法)も公開された。

参加者たちは、「視覚障がいの方への声のかけ方、実際のサポート方法はすごく勉強になった。街で見かけたら、今日から気軽に声をかけていきたい」。「小さな段差が車いすの方には大きな問題だということがわかった」。「コミュニケーションの重要性が理解できた」など、大きな気づきがあったようだ。

前述の小川明子氏も、「障がいや障がい者を身近なものとしてとらえることができ、彼らとの接し方に自信が持てるようなプログラムになっています」と意欲をのぞかせる。

健常者と障がい者が触れ合う機会が極端に少ない日本においては、まずは企業から積極的に活用し、その輪が広がっていくことを切に願う。

(text: 富山 英三郎)

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世界初、サイバーアスリートの祭典の先にあるイノベーションとは【サイバスロン】

中村竜也 -R.G.C

パラリンピックを見ていても感じるように、障がい者スポーツ選手の活躍が目覚ましい昨今ですが、その陰にはもの凄いスピードで進化をしている最先端技術の存在があります。その技術を義肢や車いすなどに応用し、競い合う大会・サイバスロンが、昨年開催されました。

技術の進化が目指すバリアフリーな世界

2016リオデジャネイロオリンピックが閉幕した2ヶ月後、スイスのチューリッヒにて開催されたサイバスロン。この大会は、“サイボーグのオリンピック”や“バイオニック・アスリートたちのオリンピック”とも言われ、技術開発者と障がい者の議論の促進やロボット工学を駆使した補装具の普及を目的に、チューリッヒ大学・スイス国立コンピテンスセンター・ロボティクス研究所教授のロバート・ライナー氏の発案により実現されました。

第1回大会の競技種目は、脳コンピュータインタフェース(BCI)レース、機能的電気刺激(FES)自転車レース、強化型義手レース、強化型義足レース、強化型外骨格レース、強化型車いすレース全6種目で競われ、世界25ヶ国から70チーム以上のチームが参加。日本からは、株式会社メルティンMMI、和歌山大学サイバスロンプロジェクトRT―Movers、株式会社サイボーグの3組が、それぞれの最先端技術を試すべく出場し、目覚ましい活躍を果たしました。

しかしながら、この素晴らしい競技会のことは、まだまだ一般的にはあまり知られていないという課題もあります。一説によると、「名前だけ聞いたことがある」人を含めても、認知率はわずか2割弱にすぎないと言われています。そこを踏まえた今後の課題として、世界中の障がい者や技術者、そして一般の人たちにも広く知ってもらうことで、単なる競技会にとどまらない可能性を展開していくことに期待が寄せられているわけです。

その期待とは、健常者と障がい者の差を縮小することで、共生社会の実現というソフト面での貢献と、AI、センサー、モーター、素材、制御機能など、多岐にわたる最先端技術の開発加速化というハード面での貢献の両面と、各方面への技術の応用が可能ということ。たとえば、超高齢化社会を迎える日本にとって、障がい者だけではなく、高齢者や介護者に活かすことも可能なのです。また、農作業や工場での作業支援、日本が抱える大きな問題でもある原発等の危険区域での遠隔操作など、産業界にとっても非常に重要な意味を持っています。

HERO X編集長 杉原「実際にスイスでサイバスロンを観戦し、実装という部分では、描いている未来ってそんなに遠くないんだろうなというのは、すごく感じました。そして、4000人もの観客がアリーナを埋め尽くし、規模は違えど、サッカーのワールドカップを応援しているかのような熱量で参加者を応援しているのを目の当たりにしたら、この分野の発展を期待せざるを得ないですよね。だからこそ、次大会に参加するであろう、今回にも参加したプレイヤー達と、新規のプレイヤー達が見せてくれる技術の進化が楽しみでしょうがないです。また、国や企業の姿勢もどう変わっていくか気になるところですね」。

現在、東京2020を前にし、2019年に日本でのサイバスロン大会も噂されています。大会まであと2年。サイバスロン次回大会が単なる競技会にとどまらず、技術開発を加速させ、商品化へと急速に向かう世界がその先にあることを願います。

(text: 中村竜也 -R.G.C)

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