“スプリント・コーチ”として、プロ野球/サッカー選手から小学生を中心とした子供たちに走り方の指導をし、その成果が注目されている陸上選手・秋本真吾さん。一児の父になったばかりという、責任とやる気のエネルギーに満ちたスプリンターに、目指す先のゴールと道筋について聞いた。

“縄跳び”が速く走るベース作りのヒントに

現在、「人の足を速くする」ことが本業である秋本さん。「子供たちに『速く走る方法を知っていますか？』と聞くと、ほとんどの子が手をあげて『腕を振る』『足を高くあげる』などと答えてくれますが、それは全部正解です。ですが、姿勢が崩れた状態でそれらのことをいくらやっても地面に上手に力が加わらず、意味がなくなってしまうので、まずは『よい姿勢を作ること』からトレーニングを始めます。」

秋本さんの理論では、足を速くするための基本的な要素はふたつ。ひとつは「足の回転を速くすること」もうひとつは「一歩の歩幅を広げること」これらがかけ算となってスピードが高まっていく。秋本さんは現役時代、この領域を高めるための練習メニューを自ら作っていた。

「年間で、自分が目指すタイムを設定して、それに足りないものは何か分析し、どのような練習をどのタイミングで入れていくか、全て自分で管理していました。その経験が、今の”指導者”という立場になって、多いに役立っていると思います。」とりわけ練習項目が多岐に渡る『ハードル』という種目において、自身で練習メニューを組み立てていたことが、今の仕事の成果に繋がっているようだ。

「つま先力トレーニング」の単行本も出版されている秋本さん。“正しい姿勢” に続き、”つま先” を意識して走ることが重要なポイントとのこと。「先ほどの理論で足を速くしようとした場合、人は歩幅を広げようとすると大股になり、踵から地面に接地するようになります。そうすると、自然と足の回転は遅くなってしまう。足を速く動かす動作は、基本”つま先” で行うものです。」

「“走り“と“歩き”の大きな違いは、走っているときは空中に浮いている瞬間があるということ。つまり「走る」動作というのは、ジャンプをずっと連続して繰り返しているような動きになる。ジャンプが上手にできるようになれば、歩幅を広げることに繋がる。そこで、”縄跳び” が大きなヒントになりました。」走りの指導をする子供たちには、縄跳びを積極的に勧めているという。縄跳びはつま先で地面に接地し、ふくらはぎの筋肉も鍛えられる有効なトレーニング方法なのだ。

「大分県の幼稚園でかけっこ教室をやらせてもらったことがあるんですが、その園の縄跳び大会で、1位の年長さんの子が、一度も引っかからずに8000回跳べるっていうんですよ。その子の走りをずっと見ていたのですが、姿勢もきれいだし、飛び跳ねるように走っていた。その幼稚園は体育に力を入れていて縄跳びは日常的に取り入れられていたのですが、園児はみんな運動能力が高くて、足が速かったんですよね」

0.01のライセンス化を目指して

「足を速くするスプリント・コーチのプロ集団」を作りたいと思っていた矢先、4×400mリレー代表オリンピック4位入賞者の伊藤友広氏と描くビジョンが一致し、スタートしたプロジェクト「0.01」。陸上競技においてタイムの最小単位である“0.01”が「世界を変える」と掲げる彼らのプロジェクトの中身とは一体どのようなものか。

「小学生などを指導する“スクール事業”では、僕や伊藤が稼働せず、僕らのようなスプリント・コーチを目指す選手を徹底的に研修して、独自のプログラムを渡し、派遣する。というモデルで動いています。”トップアスリート事業”では、研修中のコーチをJリーガーやプロ野球選手の指導の現場に連れていき、ゆくゆくは自分たちと同じ指導が様々な競技で同時進行できるように進めている段階です。

最終的には、0.01の走り方のプログラムをライセンス化し、全国のスプリント・コーチを目指す人に取得してもらいたい。例えば総合型の地域スポーツと連携したり、学校の部活動に、0.01のライセンスを持つ人が指導しにいく、ということが実現できれば、僕らの理論がスケールしていく。そんなモデルを描きながら走っているところです。」

0.01のプログラムで走りの指導を受けることのできる人たちが増えれば、陸上競技に限らず、全スポーツ競技において、日本がレベルアップできるに違いない。

次に興味があるのは、伝え方という“教育”の部分

「足を速くするプログラムに関しては、もう自信があります。」と言い切る秋本さん。今はそれをどう伝えるか、指導を受ける子供たちをどう教育していくかに強い興味があるという。

「子供たちは鬼ごっこやリレーといったメニューを出せば喜びますが、楽しいだけだと、記憶に残らない。あくまで勉強をする場として、いかに飽きずに学んでもらうか。そこが今一番意識しているところですね。」

今や年間１万人以上の小学生を相手に走りの指導をする秋本さんだが、始めは渋谷区の90周年事業の一貫で、区内の小中学校に派遣されたのがきっかけ。その後、まずは実績作りにと、学校を訪れるたびに指導の様子をSNSにアップしたり、HPを開設するなどして、自身のブランディングに磨きをかけた。

「陸上選手が引退してからのセカンドキャリアにはこんな生き方があるんだというロールモデルになれたらいいな。」と秋本さん。セカンドキャリアとして、0.01のような仕事の需要が増えれば、引退したアスリートの活躍の場がより広がることだろう。

0.01プロジェクトのひとつ、小学生向け「かけっこ教室」の様子

「速く走る」指導をした先に発見したもの

マスターズ陸上大会に出場したり、自らスパイクを履いてサッカーをする秋本さん。現役であり続けることで、自身も学び続けることができるという。「10年先はまだ走っていますか？」と質問すると、「走りが速くなったことによって、子供からトップアスリートまで、色んな人たちが喜んでくれたことが何より嬉しい。人がどう変わっていくか、自分が関わった人がどう変化したか、ということに喜びを感じていることに気がついたんです。」

走りを教えることは手段でしかない。人が幸せになってくれることにやりがいを感じる。将来は、もっと違う分野で人を幸せにする“指導“をしているかもしれないことを秋本さんはほのめかす。

「義足の選手に走り方の指導をしたこともあるんですが、パラスポーツの可能性って、競技においてものすごく高いものを持っている。このまま義足や技術が発達していけば、パラアスリートのスピードが、健常者を抜く時代もすぐだと思います。特に陸上競技においてはもっと面白くなるはず。ワクワクしますね。」秋本さん率いる0.01はじめ、指導を受けた小学生や最新技術の義足を手にしたパラ陸上競技選手たちが、今後もっとスポーツ界を多様化させ、魅力的なものにしてくれるに違いない。

秋本真吾
1982年4月7日 183cm／70kg 福島県出身。2012年まで400mハードルのプロ陸上選手として活躍。アテネ、ロンドンオリンピックの選考会をはじめ、ヘルシンキ、大阪、ベルリン、韓国世界陸上の選考会に出場。オリンピック強化指定選手にも選出。当時の200mハードルアジア最高記録,日本最高記録,学生最高記録を樹立。ハードル選手でありながら100mのベストタイムは10秒44。2013年からスプリントコーチとしてプロ野球球団、Jリーグクラブ所属選手、アメリカンフットボール、ラグビーなど多くのスポーツ選手に走り方の指導を展開。2013年に地元、福島県「大熊町」のために被災地支援団体「ARIGATO OKUMA」を立ち上げ、大熊町の子供たちへのスポーツ支援、キャリア支援を行う。2015年にNIKE RUNNING EXPERT / NIKE RUNNING COACHに就任。

オリパラの開催都市として、世界の注目が東京に集まる2020年夏。「パラリンピックの成功なくして、東京2020の成功はない」――小池百合子都知事がそう語るように、スポーツの祭典としての成功以上にまぎれもなく問われるのは、真の意味で社会に変革をもたらす力があるとされるパラリンピックの成功だろう。史上最も成功したパラリンピックといえば、観戦チケット約278万枚を完売し、各競技場の客席が連日満員の観客で沸いた2012年のロンドン大会が記憶に新しい。その成功は、交通手段などのインフラ整備をはじめ、インクルーシブ教育の普及、パラスポーツの振興など、さまざまなレガシーを実現し、その後の社会のあり方を大きく変えた。東京2020開催まであと540日、大会のキモとなるパラリンピックを成功に導くための準備は万端といえるか。残された時間でできることがあるとすれば、それは何――。ロンドンパラリンピックの仕掛人、ジャスパル・ダーニ氏（Jaspal Dhani）の来日に際して話を伺った。

ロンドンパラリンピックが、
ロンドンにもたらした“レガシー”

ジャスパル・ダーニ氏は、７歳の時にインド・パンジャーブ州からロンドンへ家族とともに移住。1980年代初頭より車いすバスケットボールのプレイヤーとして活躍し、2005年には、私営の車いすバスケットボールチーム「ロンドン・タイタンズ」を共同創設。以来、今日に至ってコーチ兼経営者として、イギリス国内トップの強豪チームに育て上げてきた。また24歳の時から一貫してインクルーシブ社会の一助となるべくさまざまな社会活動に尽力するかたわら、Every Parent and ChildのCEO、Sporting Inclusionの創設者として、チャリティ活動にも熱心に取り組んでいる。障がいのある人もない人も互いに尊重し、支え合う共生社会を実現する契機としてロンドンパラリンピックを活用し、GLL（Greenwich Leisure Limited）をはじめとする英国大手企業や、英国公共テレビ局・Channel 4などのメディアと強固な連携体制を築くことによって、その成功に大きく貢献した重要人物である。

引用元：https://www.intelligenttransport.com/

ロンドンパラリンピックから6年が経った今、イギリスはどのように変わったのだろうか。ダーニ氏は、公共交通機関の発展についてこう語ってくれた。

「例えば、“ブラック・キャブ”で知られるロンドンの街中を走るタクシーには、車いす用のスロープが標準装備されたことによって、車いすから降りることなく、そのままタクシーを乗り降りできるようになりました。これは新しいスタンダードですね。ロンドン市内では車いす用のスロープが装備されたバスや低床バスも導入され、以前に比べてはるかに優れたアクセシビリティが確保されています。これらの変化は、公共交通手段を誰にとっても“アクセスしやすいもの”にすることに全力を傾けてきたイギリス政府の努力の賜物だと思います。しかし、もとを辿れば、ロンドンパラリンピックの開催に際して、パラアスリートを筆頭にさまざまなキャンペーンを行ってきたからこその変化であり、政府にとっては、すべての人に“質”を提供するための義務だったとも言えます」

引用元：https://www.dezeen.com/

1863年に開通した「London Underground」（ロンドン地下鉄）は、そのトンネルの形状から“チューブ”の愛称で親しまれる世界最古の地下鉄。筆者は大学時代をこの街で過ごしたが、チューブの深度は異様に深く、どの駅にも例外なく急勾配の長いエスカレーターがあり、地上からホームに、ホームから地上にたどり着くまで、いつも小旅行をしているような気分だった。例えるなら、大江戸線で言うところの六本木駅のイメージに近い。加えて、どの駅にもエレベーターはなく、バリアフリー化とはほど遠い状況だった。それから10年ほどが経ち、ロンドンパラリンピックの開催決定を機に、競技会場に近い駅などにはエレベーターが導入され、一部ホームのかさ上げを行うなど都市整備が行われるようになり、車いすで利用できる駅がかなり増えたのだと、ダーニ氏は教えてくれた。

イギリスでは、エレベーターのことを「リフト」と呼ぶ。
引用元：https://www.constructionnews.co.uk/

「会期中、何百万人という人々がロンドンを訪れるのに、地下鉄にアクセシビリティがなければ、それはもはや悪夢です。政府は可能なかぎりのアクセシビリティの実現に向けて尽力するとともに、会期中は地下鉄の各駅にボランティアが常駐する体制を取りました。すなわち、より快適に移動するための助けが必要な人がいれば、助けることができる人がすぐそこにいるという状況を確保したのです」

つまり、オリパラ開催に向けてロンドンが注力したのは、既存施設をいかに最大限に有効活用し、大会に間に合うように加速度的に進めるかということであり、ハード整備で補えないところは、ソフト施策で対応したということになる。

「一歩進んではまた戻りながらも、地下鉄の駅を含める街のアクセシビリティは、今も確実に進化を続けています。これはロンドン大会のレガシーのひとつとして挙げられるのではないかと思います」

パラスポーツの熱狂が社会を変えた

引用元：https://www.campaignlive.co.uk/

「住居のアクセシビリティも発展し続けています。近年では、新しい家を建てる時にインクルーシブデザインを取り入れるケースが増えました。根底にあるのは、生まれたのと同じ家で、残りの人生を過ごせるというアイデア。私たちはこれを“ライフ・ロング・ホーム”と呼んでいます。言い換えれば、全体としてインクルーシブにデザインされているので、少しの改良を加えるだけで長く暮らせるということです。ロンドンパラリンピックの開催後は、インクルーシブ教育がより推進されるようになり、障がいのある子どもたちが普通学級で学べる環境整備も格段に進んでいます。また職業訓練を受けられる機会も増え、より多くの障がい者が職を得て働くケースも増えています」

このようにロンドンパラリンピックの成功は、数多くの良き変化をロンドンにもたらしたが、なかでも劇的に変わったのは、「何よりもパラスポーツの振興である」とダーニ氏は熱く語る。

「ロンドンパラリンピックは、パラスポーツそのものを飛躍的に促進させたと思います。Channel 4はアスリートたちを“スーパーヒューマン”と位置づけ、パラリンピックをメジャー大会として大々的に放送し、ラジオ局はアスリートのインタビューを取り上げ、世界各国の新聞各紙が連日パラリンピックについて大きく報道しました。全体として、パラスポーツがいまだかつてない形で世界に露出されたことは、市民や社会、大企業のマインドセットを変える大きなきっかけとなりました。決勝戦を見ようと、メイン競技場のロンドンスタジアムには6万人の観客が押し寄せ、車いすバスケットボールと車いすラグビーの試合が開催されたバスケットボール・アリーナには2万人の人々が詰めかけるなど、想像をはるかに絶する人気を獲得しました。これだけの成功を収めるとは、誰も予想していなかったと思います」

パラリンピックの商業的価値から生まれる
「ソーシャル・エンゲージメント」

元パラリンピアンで現英国上院議員であり、2012ロンドンでパラリンピック統合ディレクターを務めたクリス・ホームズ卿によると、同大会は、オリンピックの協賛企業すべてが、パラリンピックにも協賛した初めての大会だった。「パラリンピックに商業的価値を見いだした企業には、パラスポーツの一部になりたい、携わりたいという嘘偽りない願望があった」とダーニ氏は振り返る。

「それらの企業の人々は、パラアスリートを含む関係者たちに熱心にこう投げかけていました。あなたたちのスポーツやチームをさらに発展させるために、私たちに何ができますか？と。企業にとってパラスポーツやパラスリートと関わることは、今までになかった新しいビジネス創出の機会です。対して、アスリート側、スポーツ側は投資を受けることによって、その認知度を上げるとともに、アスリートたちは、より多くのトレーニングを積み、各種大会への出場に向けて励むことができます。そのもようが、テレビや新聞、雑誌などのメディアで報道されれば、さらなる相乗効果が生まれてきます。こうしたソーシャル・エンゲージメントは、スポーツを発展させ、ビジネスを助長していくうえで、双方にとって得るものが大きい、極めて魅力的な関係なのです」

その先陣を切ったのは、イギリスの大手スーパーマーケットチェーン、セインズベリー。10億円ともいわれる巨額を投じて、パラリンピックのオフィシャルスポンサーにいち早く就任し、大会開催の約3年前から、各店舗にパラアスリートを招いてイベントを開催するなど、彼らの存在を鮮烈に広めていった。国民的ヒーロー、元イングランド代表のデビッド・ベッカム選手がブラインドサッカーを体験する様子をメディアで放映し、100万人の子どもたちにパラスポーツを経験してもらうキャンペーンを実施するなど、セインズベリーの全面的なプロモーション活動が、その他の企業に火を点けたのである。

後編へつづく