“スプリント・コーチ”として、プロ野球/サッカー選手から小学生を中心とした子供たちに走り方の指導をし、その成果が注目されている陸上選手・秋本真吾さん。一児の父になったばかりという、責任とやる気のエネルギーに満ちたスプリンターに、目指す先のゴールと道筋について聞いた。

“縄跳び”が速く走るベース作りのヒントに

現在、「人の足を速くする」ことが本業である秋本さん。「子供たちに『速く走る方法を知っていますか？』と聞くと、ほとんどの子が手をあげて『腕を振る』『足を高くあげる』などと答えてくれますが、それは全部正解です。ですが、姿勢が崩れた状態でそれらのことをいくらやっても地面に上手に力が加わらず、意味がなくなってしまうので、まずは『よい姿勢を作ること』からトレーニングを始めます。」

秋本さんの理論では、足を速くするための基本的な要素はふたつ。ひとつは「足の回転を速くすること」もうひとつは「一歩の歩幅を広げること」これらがかけ算となってスピードが高まっていく。秋本さんは現役時代、この領域を高めるための練習メニューを自ら作っていた。

「年間で、自分が目指すタイムを設定して、それに足りないものは何か分析し、どのような練習をどのタイミングで入れていくか、全て自分で管理していました。その経験が、今の”指導者”という立場になって、多いに役立っていると思います。」とりわけ練習項目が多岐に渡る『ハードル』という種目において、自身で練習メニューを組み立てていたことが、今の仕事の成果に繋がっているようだ。

「つま先力トレーニング」の単行本も出版されている秋本さん。“正しい姿勢” に続き、”つま先” を意識して走ることが重要なポイントとのこと。「先ほどの理論で足を速くしようとした場合、人は歩幅を広げようとすると大股になり、踵から地面に接地するようになります。そうすると、自然と足の回転は遅くなってしまう。足を速く動かす動作は、基本”つま先” で行うものです。」

「“走り“と“歩き”の大きな違いは、走っているときは空中に浮いている瞬間があるということ。つまり「走る」動作というのは、ジャンプをずっと連続して繰り返しているような動きになる。ジャンプが上手にできるようになれば、歩幅を広げることに繋がる。そこで、”縄跳び” が大きなヒントになりました。」走りの指導をする子供たちには、縄跳びを積極的に勧めているという。縄跳びはつま先で地面に接地し、ふくらはぎの筋肉も鍛えられる有効なトレーニング方法なのだ。

「大分県の幼稚園でかけっこ教室をやらせてもらったことがあるんですが、その園の縄跳び大会で、1位の年長さんの子が、一度も引っかからずに8000回跳べるっていうんですよ。その子の走りをずっと見ていたのですが、姿勢もきれいだし、飛び跳ねるように走っていた。その幼稚園は体育に力を入れていて縄跳びは日常的に取り入れられていたのですが、園児はみんな運動能力が高くて、足が速かったんですよね」

0.01のライセンス化を目指して

「足を速くするスプリント・コーチのプロ集団」を作りたいと思っていた矢先、4×400mリレー代表オリンピック4位入賞者の伊藤友広氏と描くビジョンが一致し、スタートしたプロジェクト「0.01」。陸上競技においてタイムの最小単位である“0.01”が「世界を変える」と掲げる彼らのプロジェクトの中身とは一体どのようなものか。

「小学生などを指導する“スクール事業”では、僕や伊藤が稼働せず、僕らのようなスプリント・コーチを目指す選手を徹底的に研修して、独自のプログラムを渡し、派遣する。というモデルで動いています。”トップアスリート事業”では、研修中のコーチをJリーガーやプロ野球選手の指導の現場に連れていき、ゆくゆくは自分たちと同じ指導が様々な競技で同時進行できるように進めている段階です。

最終的には、0.01の走り方のプログラムをライセンス化し、全国のスプリント・コーチを目指す人に取得してもらいたい。例えば総合型の地域スポーツと連携したり、学校の部活動に、0.01のライセンスを持つ人が指導しにいく、ということが実現できれば、僕らの理論がスケールしていく。そんなモデルを描きながら走っているところです。」

0.01のプログラムで走りの指導を受けることのできる人たちが増えれば、陸上競技に限らず、全スポーツ競技において、日本がレベルアップできるに違いない。

次に興味があるのは、伝え方という“教育”の部分

「足を速くするプログラムに関しては、もう自信があります。」と言い切る秋本さん。今はそれをどう伝えるか、指導を受ける子供たちをどう教育していくかに強い興味があるという。

「子供たちは鬼ごっこやリレーといったメニューを出せば喜びますが、楽しいだけだと、記憶に残らない。あくまで勉強をする場として、いかに飽きずに学んでもらうか。そこが今一番意識しているところですね。」

今や年間１万人以上の小学生を相手に走りの指導をする秋本さんだが、始めは渋谷区の90周年事業の一貫で、区内の小中学校に派遣されたのがきっかけ。その後、まずは実績作りにと、学校を訪れるたびに指導の様子をSNSにアップしたり、HPを開設するなどして、自身のブランディングに磨きをかけた。

「陸上選手が引退してからのセカンドキャリアにはこんな生き方があるんだというロールモデルになれたらいいな。」と秋本さん。セカンドキャリアとして、0.01のような仕事の需要が増えれば、引退したアスリートの活躍の場がより広がることだろう。

0.01プロジェクトのひとつ、小学生向け「かけっこ教室」の様子

「速く走る」指導をした先に発見したもの

マスターズ陸上大会に出場したり、自らスパイクを履いてサッカーをする秋本さん。現役であり続けることで、自身も学び続けることができるという。「10年先はまだ走っていますか？」と質問すると、「走りが速くなったことによって、子供からトップアスリートまで、色んな人たちが喜んでくれたことが何より嬉しい。人がどう変わっていくか、自分が関わった人がどう変化したか、ということに喜びを感じていることに気がついたんです。」

走りを教えることは手段でしかない。人が幸せになってくれることにやりがいを感じる。将来は、もっと違う分野で人を幸せにする“指導“をしているかもしれないことを秋本さんはほのめかす。

「義足の選手に走り方の指導をしたこともあるんですが、パラスポーツの可能性って、競技においてものすごく高いものを持っている。このまま義足や技術が発達していけば、パラアスリートのスピードが、健常者を抜く時代もすぐだと思います。特に陸上競技においてはもっと面白くなるはず。ワクワクしますね。」秋本さん率いる0.01はじめ、指導を受けた小学生や最新技術の義足を手にしたパラ陸上競技選手たちが、今後もっとスポーツ界を多様化させ、魅力的なものにしてくれるに違いない。

秋本真吾
1982年4月7日 183cm／70kg 福島県出身。2012年まで400mハードルのプロ陸上選手として活躍。アテネ、ロンドンオリンピックの選考会をはじめ、ヘルシンキ、大阪、ベルリン、韓国世界陸上の選考会に出場。オリンピック強化指定選手にも選出。当時の200mハードルアジア最高記録,日本最高記録,学生最高記録を樹立。ハードル選手でありながら100mのベストタイムは10秒44。2013年からスプリントコーチとしてプロ野球球団、Jリーグクラブ所属選手、アメリカンフットボール、ラグビーなど多くのスポーツ選手に走り方の指導を展開。2013年に地元、福島県「大熊町」のために被災地支援団体「ARIGATO OKUMA」を立ち上げ、大熊町の子供たちへのスポーツ支援、キャリア支援を行う。2015年にNIKE RUNNING EXPERT / NIKE RUNNING COACHに就任。

オリパラの開催都市として、世界の注目が東京に集まる2020年夏。「パラリンピックの成功なくして、東京2020の成功はない」――小池百合子都知事がそう語るように、スポーツの祭典としての成功以上にまぎれもなく問われるのは、真の意味で社会に変革をもたらす力があるとされるパラリンピックの成功だろう。史上最も成功したパラリンピックといえば、観戦チケット約278万枚を完売し、各競技場の客席が連日満員の観客で沸いた2012年のロンドン大会が記憶に新しい。前編では、ロンドンパラリンピックの仕掛人、ジャスパル・ダーニ氏（Jaspal Dhani）に、その成功が社会にもたらしたさまざまなレガシーについて話を伺った。後編では、東京2020のキモとなるパラリンピックを成功に導くためにできること、大会後の2025年に到来するとされる超高齢化社会に向けて、日本が準備しておくべきことなどについて同氏に助言を求めた。

キーワードは、「継続」「リーダー」「教育」

ダーニ氏によると、ロンドンパラリンピック後はパラリンピックの振興をはじめ、ロンドン市内を走るタクシーやバスには車いす用のスロープが装備され、地下鉄のアクセシビリティの向上、インクルーシブデザインを取り入れた“ライフ・ロング・ホーム”やインクルーシブ教育の普及、障がい者に向けた職業訓練や雇用率の上昇など、6年以上経った今も、社会のあらゆるところでレガシーは発展し続けているという。これだけの変化をもたらしたロンドンパラリンピックを成功に導いた一番の要因は何だったのだろうか。

「ロンドンパラリンピックは、数えきれないほど多くの組織・企業のサポートや市民の応援があってこそ実現した大会であり、そのすべてがひとつになった時、成功を収めることができました。その先陣を切ったのが、ご周知の通り、IPC（国際パラリンピック委員会）の委員長を務めたフィリップ・クレーブン氏（Philip Craven）です。オリンピック以上に、パラリンピックについては当初から確固たるビジョンがありました。それは、パラリンピックというひとつの大会を作り上げていく最初の段階から、パラアスリートはもちろん、会場デザインやパブリシティなど、あらゆるプロセスに障がい者が参画するということ。このビジョンを実現したことが、成功の主たる要因だと思います」とダーニ氏は話す。

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東京2020に向けて、今、日本ができることは何か？――史上最高と言われる大成功を収めたロンドンパラリンピックに大きく貢献したダーニ氏にアドバイスを乞うた。

「日本の政府は、すでに本格的なインフラ整備に取り掛かっていますよね。今回、東京の街を少し視察しましたが、ハード面でのアクセシビリティは素晴らしく、多くの点においてロンドンよりも進化しているというのが率直な感想です。街のデザインや公共交通機関の改善など、今取り掛かっていることをこれからも続けていくことが大切だと思います。将来的には、東京だけでなく、日本中でも同じ取り組みを実施することができたら、あらゆる人々が行きたい場所にアクセスしやすくなりますよね」

もうひとつのポイントは、「障がい者のリーダーを育てること」だとダーニ氏は言う。

「政治、ビジネス、教育をはじめ、人々の生活に関わるすべての分野において、障がい者のリーダーを育てることも必要だと思います。そして、垣根を超えて、その人たちが幅広いコミュニティに紹介されていくべきだとも思います。その意味でも、インクルーシブ教育は非常に重要。マストと言っても過言ではありません。私がこれまでの人生で学んだことのひとつは、“人は経験を共有した時に初めて、互いを一番理解できるということ”です。国籍やバックグラウンドの違う子どもたち、障がいのある子もない子も一緒に教育を受ける。そんな中から未来のリーダーは生まれてくると思います。インクルーシブ教育は、幼い子どもの時こそ、スタートするのに最適な時期だと思います」

その一例として、ダーニ氏は自身の娘の話を挙げてくれた。学生時代にファッションデザインを学ぶ中、（誰にとっても）“アクセシブルなファッション”を論文テーマのひとつに挙げ、エキシビションでは障がいのあるモデルやないモデルをミックスして起用し、自らデザインした作品を披露したのだそう。

「彼女は障がいを持つ父親だけでなく、その友人たちに囲まれて育ってきました。車いすに乗っている人を見てショックを受けたり、驚くこともない。むしろ、そんなことを考えもしません。エキシビションで多様なモデルを使ったのは、彼女にとっては、紅茶を飲みたい時にティーパックとお湯を用意するように、極めて自然なことでした。障がいの有無に関係なく誰もが楽しめるファッションを体現できる人たちを選び取り、プレゼンテーションをしたのです。インクルーシブ教育を行うことによって、長期的にはこういった変化が起きてくると思います」

超高齢化社会のカギは、
イノベーションの促進と未来計画

「オーダースーツのように、テーラメイドの車いすです」とダーニ氏が見せてくれたのは、車いすバスケットボールの競技用車いす。

パラリンピックは、世界トップレベルのパラアスリートが競い合うスポーツ大会であるとともに、義肢や競技用車いすなどの開発で培われた先端技術が、介護や福祉などに広がっていくビジネス創出の機会だという見解もある。これについてどう思うか、ダーニ氏の意見を聞いた。

「パラリンピックの威力は、明らかに駆動力です。パラアスリートたちが限界に挑み、未知の領域を押し広げていくごとに、従来とは違う考え方を持つイノベーターたちが生まれ、新たなイノベーションが生み出されてきました。例えば、この競技用車いす。私が車いすバスケットボールをやり始めたのは1981年頃でしたが、当然ながら今使われている技術は存在していませんでした。両者を比べると、石器時代から近代にタイムトリップしたような劇的な進歩です。車いすに限らず、建物や公共交通機関、スイミングプールなど、社会ではありとあらゆるイノベーションが次々と起きていますし、介護や福祉に留まらないと私は思います。それらはほんの一部です。パラリンピックにインスパイアされた数々の発展は、もっと大きな意味でビジネスに広がりを持たせていると思います」

東京2020に向けて盛り上がりを見せる一方、日本は着実に超高齢化社会の歩みを進めている。内閣府の高齢社会白書（平成30年版）によると、総人口が長期の人口減少の過程に入っているのに対し、団塊の世代が75歳以上となる2025年には、65歳以上人口が3,677万人に達すると推測されている。世界のどの国も体験したことのない未曾有の時代を迎えるにあたって、今から準備するべきことは何なのか。

「イノベーションを促進し、発展させていくことが重要だと思います。今歩けている人が、もしかしたら10年後には歩けなくなっているかもしれません。常々、カンファレンスなどでも伝えていることですが、もし介護の負担を軽減したいというなら、政府は10年後、20年後、あるいはその先の計画を立てなくてはいけないでしょう。それは、誰かひとりの未来のためになるとともに、国民の未来への投資です。始めるのに遅いということはありませんが、実行していくためには、誠実な対話と分析、長期的なビジョンと戦略を必要とするでしょう」

車いすやハイテク義肢など、パラスポーツの世界で培われた技術は、「今後、高齢者にとっても大いに役立つだろう」とダーニ氏は話す。

「すべては自立した生活を送るためです。ケアハウスや施設に頼ることなく、ローカルコミュニティでそれぞれの人が自立してアクティブに過ごすためにも、それらの技術は使われていくべきだと思います。しかし近年、新たに生まれたテクノロジーは非常に高価であることも事実です。電動車いすを例に挙げると、ヨーロッパのハイエンドでは3万ポンド（約415万円）と、一般的な乗用車より高額です。その他の車いすなど先端技術を使った用具が、一般の人々の手に届くように助成金を支給するなど、政府は対策を打つ必要があると思います」

東京2020は、きっと素晴らしい大会になる

再び、話はパラリンピックに戻った。1948年にイギリスで発祥して以来、70年にわたって紡がれてきた歴史の中で、「あれがすべての始まり」とダーニ氏が言うのは、パラリンピックがオリンピックと同じ場所で開催されるようになった1988年ソウル大会だ。

「私の記憶が正しければ、初めてパラリンピックのチケットを販売し始めたのも、ソウル大会だったと思います。それ以前はほとんど観客がいませんでしたが、ソウル大会を機に、2000年シドニー大会は多くの興奮と熱狂を生み、次のレベルへと押し上げ、2012年ロンドン大会ではお話してきた通り、また次の次元へとレベルを上げることができました。つまりソウル大会以降、発展の連続だったわけです。そして迎える東京2020、プレッシャーがありますよね（笑）。かつては、比喩的に世界中の注目がホスト国に集まると言われていましたが、今ではもうリアリティです。世界中の注目はその国に注がれ、大会の成功はパラリンピックの成功によってジャッジされるようになりました。プレッシャーは大きいけれど、その分だけ東京2020はきっと素晴らしい大会になると思います」

「2020年に向かう今はメディアにとってもエキサイティングな時期ですよね」とダーニ氏はにこやかに話す。いちメディアとしての「HERO X」が氏の目にどう映るのか。尋ねると、iPad上でサイトのページをスクロールしながら、「このイメージはクールですね。これも素敵ですね」と次々に好感触の感想を述べてくれた。

「多くの人はインスパイアされるストーリーにモチベーションを感じるものだと思います。アスリートやスポーツのストーリーを止まることなく伝え続けること、日々、興奮を作り出し、人々に届けることが大切です。それは、多くの企業にとっても新たな情熱を生み出すでしょう。なぜなら、そこにある物語やメッセージに突き動かされるからです。昨今、アスリートやスポーツについての事実を再解釈したメディアの表現が必要とされています。その熱を伝播していくうえで、HERO Xがトレイルブレイザー（先駆者）になる可能性だってあると思います。パワフルで刺激的なストーリーをぜひ発信し続けてください」

2020年夏、オリンピックスタジアムや東京体育館、国立代々木競技場が満員の観客で沸かせるだけでなく、ロンドン大会のように社会にさまざまなレガシーを起こし、長期的に発展し続けることができてこそ、真の意味で東京2020は成功したと言えるのだろう。その挑戦はまだ始まったばかりだ。

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［TOP画像引用元：https://www.dailymail.co.uk/］