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選手の緊張まで目で見える!?パナソニックが観戦スタイルを進化させる【2020東京を支える企業】

宮本さおり

エンターテイメント性が強くなりはじめているスポーツ観戦。そのスピードを加速させる原動力には、技術の力が大きく関わる。2020東京では、これからのスポーツ観戦を変える技術が導入されることになりそうだ。立役者となるのがパナソニック株式会社。今年、スポーツ関連事業の強化を発表、日本から世界のスポーツ観戦を変革する取り組みをはじめようとしているのだ。会場を訪れる人はもちろん、テレビで観戦する人までもが臨場感や興奮と感動を感じられる技術とは、どのようなものなのか。編集部はパナソニックの最新技術を紹介する一般非公開の展示エリアへ潜入、一足先にオリンピック・パラリンピックに使われる技術を体験してきた。

7000台の車いすが街に現れる

オリンピック・パラリンピックがなければ、開発がこれほど早く進まなかったかもしれません。2020東京のその先へ繋がる開発を進めたい」と話すのは、同社パラリンピック統括部部長の内田賀文氏。交通案内や、車いす利用者への対応など、技術が支えるオリンピック・パラリンピックは、会場への導線からはじまる。

「オリンピック・パラリンピックでは、会場に占める障がい者用観客席の割合が決まっています。各競技場ともオリンピックでは0.75%、パラリンピックでは1.25%。これを基に算出すると、パラリンピック開催中は1日当たり約7000台の車いす利用者が街中に繰り出す計算になります」(内田氏)。

バリアフリーな街にするためには、いったい何が必要なのか、そこにパナソニックは技術的観点から視線を注ぐ。「例えば、空の玄関口となる空港、わたしたちはベンチャー企業のWHILL株式会社と協乗し自走型電動車いすを提供しようと考えています」。

スタイリッシュさと手軽さでシェアを広げはじめているWHILL社製電動車いすは、今までにない斬新なデザイン性に加えて、独自の開発により、多少の段差も乗り越えられ、小回りも抜群。操作は手もとのレバーのみ。誰でも簡単に操縦が可能な乗り物。この電動車いすを使った実証実験が羽田空港ではじまっているのだ。

専用のアプリを通して自身のスマホと連動させると、ボタン一つで電動車いすが迎えにくるようにするという。空港内の行き先を選択すれば自動的に運んでくれるというものだ。車いす利用者が困るのがスーツケースなど大きな荷物の移動だが、これには、電動車いすに追随して隊列走行するカートを付ける。

「これまで、お申し出があれば航空会社や空港の職員が移動のお手伝いをしていました。しかし、こうして手伝ってもらうことに気を使われる方もいます。気兼ねなく、自分の意志で、自由に行動できる一助になればと思います」と内田氏。このシステムを通して、車いす利用者が「もっと外へ出かけたくなる」そんな仕組みをつくり出そうとしている。超高齢化社会が目前に迫った日本、今後は車いす利用者の増加が見込まれる。パラリンピックを契機に誰もが外出を楽しめるバリアフリーの街にどこまで近づけるか、未来を変える開発が動き出している。 

最高のエンターテイメントへ

「観戦」の分野では、選手の見えない緊張をとらえる技術がスポーツを大きく変えはじめている。その一つが、顔の皮膚の微妙な色の変化から心拍数を推定する非接触バイタルセンシング技術。医大との共同研究で医療機器と同等の精度が認められた。今年行われたゴルフの大会「パナソニックオープン」で、はじめて実証実験が行われ、ティーショットを打つ選手の冷静な表情とは裏腹に、意外にも、映し出された心拍数は上昇しているという場面もしばしばみられたのだ。選手の内面をも観戦できる、そんな時代の到来は、今までスポーツ観戦に興味を持たなかった人たちの注目もあつめ、観戦者の幅を広げている。 

臨場感たっぷりでスーパープレーを楽しめるVOGOも、これからのスポーツ観戦をよりエンターテイメント性の強いものへと昇華させるシステムの一つだろう。個人のスマホに専用のアプリをダウンロードすれば、瀬戸際のせめぎ合いも見逃すことなく観戦することができる。

「例えば、ブラインドサッカーの場合、普通に観戦したのでは迫力ある壁際でのボールの奪い合いが見えづらい。しかし、VOGOシステムを使えば見ていただけるようになります」(内田氏)。VOGOは個人のスマホに複数の映像配信ができるため、カメラアングルを切り替えたり、気になったプレーを巻き戻して見るなど、それぞれの楽しみ方が可能になるのだ。もはや、スポーツ観戦はただプレーを見るという領域を大きく超えるものになりはじめた。プレーヤーの内面を観察する、プレーを自分なりに解析する、そんな楽しみ方もできるだろう。

「パナソニックは国内企業ではじめてオリンピック・パラリンピックのワールドワイドパートナーとなった会社です。特にパラリンピックには思い入れがあります。私たちの技術でパラリンピック会場を満席にする、それが東京2020での大きな目標です」と語る内田氏。3年後のオリンピック・パラリンピックが、日本の技術を世界に知らせ、あらゆる角度のバリアフリー社会に向けて技術の開発は日夜続いている。

(text: 宮本さおり)

(photo: 壬生マリコ)

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答えではなく、プロセスの中から才能を導き出す【異才発掘プロジェクト“ROCKET” 】Vol.2

中村竜也 -R.G.C

先日公開されたVol.1では、主に「ROCKET」がどのような活動をするプロジェクトなのかをご紹介しましたが、このVol.2では、気になる授業内容についてもう少し深掘りしてみたいと思います。彼らのような才能の塊を、どのように開花させ、社会で力を発揮させるのかを紐解いていきましょう。


リアリティを追求する意味

まさにスマホ世代のど真ん中のROCKETの子どもたち。それは、テクノロジーの進化によって、合理的かつ時間を短縮して答えにたどり着ける利便性の反面、学ぶことの上でも重要な、体験し自ら学ぶ経験を奪い取ってしまっていることにもなるわけです。しかしROCKETでは、「解剖して食す」という授業を設けています。たとえば、硬い甲羅を持ったエビやカニを自ら考えながら捌き、料理を完成させるのですが、そこには教科書やインターネットには載っていない、リアルな感覚がプロセスの中に存在するからです。

とくに彼らのような存在には、そのリアリティこそが、多様な視点、表現力、アート的感性などを育む大きなきっかけとなるのでしょう。

トップランナーからのメッセージ

ROCKETに参加する子供の多くは、人と一緒に歩むことが苦手で、教室の中でも浮いてしまう特徴があります。しかし様々な分野で、トップを走り続ける人たちも、同じような孤独を体験しているかもしれないですよね。そんな彼らの発するリアルな言葉は、間違いなく生徒たちに突き刺さる強烈なメッセージのはずなのです。

今までにも、実業家の堀江貴文氏、宇宙飛行士の山崎直子氏、400mハードル日本記録保持者の為末大氏など、様々な分野で活躍するトップランナーの方々が講義を行ってきました。彼らの共通点は“好きなことを突き詰めている人たち”。その真意は、すべてを無難にこなすより、一点突破の強みを持つということ。我々からすれば意外と勇気のいることですが、彼らのような子たちはそうすることで、いい部分だけをとことん伸ばすことに集中できるのです。

自由と責任が伴う課外授業

この課外授業では、国内だけにはとどまらず、時には海外にも飛び出すことがあるようです。ナチス独裁下で大量虐殺の象徴として名を残す負の遺産“アウシュビッツ収容所”での課外授業を実施。また国内では、北海道の雄大な大地で炭焼き窯を再生し、最高の炭を作る授業や、最果ての地にある現代にないものを探しに行くなど様々内容が用意されています。

しかし、これらの課外授業のねらいは、決して目的を達成することだけではないのです。その過程で起こりうることのすべてが学びであると、ROCKETは考えているのです。普段ならイライラしてしまうような場面でも、何かを見出す努力をしてみたり、何かを製作する過程での自らのこだわりには妥協してはいけないなど、自由の中から人生に必要な要素を自然と身に付けさせることが目的なのです。

マインクラフトを題材にした公開授業を見学して

先日、マインクラフトワークショップと題した、公開授業に見学に行ってきました。その授業風景は、講師の話を前提に進んでいくのはもちろんなのですが、とにかく発言が自由!ルールは、まず先生のことを先生と呼ばないことと、発言時は手を挙げるというこのたった二つのみ。20名の生徒の中には、もちろん様々なタイプなの子たちいますが、通常の学校では友達ができにくい子たちのはずが、ここではみんな仲良くやっているのには正直驚きました。

ところでマインクラフトとは、ブロックを地面や空中に配置し、自由な形の建造物等を作っていくサンドボックスゲームのこと。このゲームを使いグループに分かれ、文化財を再生するのが今回の授業の目的でした。何より驚いたのが、議論を始めてから答えを導きだすまでのそのスピード。大人の会議などでは、2時間ほど話しあっても正直きちんとした結果をその会議内では出せないことが多々ありますが、彼らはそのまるで逆。現に、大人の私でも彼らが議論を始めるとすぐに話しに着いていけなくなくなったほどですから。

このような様々な授業を通して、才能を導きだすROCKET。実際、私にも彼らのようなユニークな感覚を持つ中三の甥がいます。彼がこの世に誕生してから今まで、学校側にそのような子どもを受け入れる体制ができていないと、正直ずっと感じてきました。病院などに行っても、頼るところもなく、同じ悩みを抱えている保護者の方を嫌ってほど見てきました。この問題は社会全体、もっと言えば国策として真剣に取り組まないといけない事案だと私は思っています。発達障害に理解ある環境や、その家族を守る社会が一刻も早く実現するために、この「ROCKET」のようなプロジェクトは、もっと増えなくてはいけないのです。

オフィシャルサイト
https://rocket.tokyo/

(写真提供:日本財団)

(text: 中村竜也 -R.G.C)

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