世界最大規模のテクノロジーショー「CES 2021」が1月11日～14日に開催された。 新型コロナウイルスの影響を受け、初のオンライン開催となり、出展数も1700社と昨年の4400社からは半減したものの、またここから新たなイノベーションが巻き起こる機運は十分。HERO Xが注目する5つのトピックをご紹介しよう。

デジタルヘルスその1
ソーシャルディスタンス対策最前線は廃水から

廃水からコロナウイルスを特定する調査グループが世界中で立ち上がっているが、オランダ、ニーウェガインの微生物学者Gertjan Medema氏率いる調査機関もその1つ。下水処理場からコロナウイルス内のRNA(リボ核酸）を特定し、早期の警告と地域別のソーシャルディスタンス対策を促している。
対象となる下水処理場には100万人以上の廃水を処理するものもあり、この規模でモニタリングできれば、コロナウイルスがどの程度広範囲に拡がっているかは検査を行うよりも予測がつきやすい。Medema氏によると、廃水を監視することで検査を受けていない人や、軽症患者、無症状患者まで網羅できるとのことで、より汎用的なメソッドとして確立されることを期待しよう。

デジタルヘルスその2
薬に頼らず健康をキープする「デジタル治療法」

医薬品に頼らない、「デジタル治療法」も注目のジャンル。
禁煙をサポートする「Pivot」や、体温を自然に下げることでスムーズな眠りへといざなってくれる「PrecisionCool headband」、非侵襲タイプの副鼻腔炎治療デバイス「ClearUp」など、痛みや不調はつらいけど投薬や通院まではしたくない…という微妙な気持ちに寄り添ってくれるアイテムが揃った。
ヘルスケアにおける最重要キーワードの1つ、パーソナライゼーションはDNAレベルで栄養補給ができるフェーズまでたどり着いている様子。DnaNudgeは付属のバンドで商品のバーコードをスキャンすると、DNAに基づいて自分の健康に良いか悪いかを判定してくれる。アプリ側ではおすすめの商品をリコメンドしてくれる機能もあり、健康的なライフスタイルをサポートしてくれるシロモノだ。

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乗り物テクノロジーその1
最重要キーワードは「CASE」

CESの華とも言える「クルマ」関連テクノロジー。近年、Connected（コネクティッド）、Autonomous/Automated（自動化）、Shared（シェアリング）、Electric（電動化）といった「CASE」と呼ばれる新しい領域で技術革新が進んでいる。5Gが普及し、車内のインターネット接続がよりスムーズになればサブスクリプション、多様なモビリティサービスを提供するオンラインプラットフォームを筆頭にサービスの充実が期待できそう。
米経営コンサルティング企業のアリックスパートナーズで自動車部門の責任者を務めるAlexandre Marian氏いわく、自動車産業も安全性や潜在的なエラーへの検討に本腰を入れているとのことで、自動運転への道もあと一歩というところかもしれない。
業界全体として最も投資されている電動化については、二酸化炭素の削減など環境面での期待も大きいが、一方で、都市部、郊外の双方における充電スポットの配置など喫緊の課題は多い。しかしながら、「CASE」の発展がまだ見ぬ新しいクルマのコンセプトに繋がるはず。2021年も要注目だ。

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乗り物テクノロジーその2
「空飛ぶクルマ」は商用化まであと少し！

HERO Xでもこれまで幾度も取り上げている「空飛ぶクルマ」のトピック。
モルガンスタンレー社の調査によると、VTOL（垂直離着陸機）の市場は2040年までに1.5兆ドル規模の市場に成長すると予測されており、Uberの空飛ぶタクシー事業「Elevate」でプロダクト部門長を務めるNikhil Goel氏は「自動車で旅するくらい経済的に空の旅を実現することが私たちのゴール」と語っている。Elevateの空飛ぶタクシーは2023年の商用化を目指し、初のテスト運行に踏み出しつつある。
2019年のCESで話題となっていたBell Nexusなど競合が動き出せば、ますますこの流れは加速しそうだ。

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旅の満足感＆充実感を底上げするAR/VR

旅行＆観光業にとってもテクノロジーの活用は顧客の獲得に不可欠。とりわけAR/VRは旅の計画から旅の最中まで、ゲストに安心感と満足感をも与えてくれる存在となりつつある。
ホテルの予約時に360度カメラで撮影した写真やビデオで、現地をよりリアルに感じ取れるのはすでに当たり前のホスピタリティとなったが、今後はAIとAR/VRの組み合わせで旅程をよりパーソナライズさせられる旅行会社やアプリケーションも充実しそう。
思うように旅に出られない今だからこそ、AR/VRが人々の想像力やワクワク感をブーストしてくれるに違いない。

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サステナブル、SDGs、カーボンニュートラルなど環境にまつわるワードが飛び交う現在。一部ではトレンドとして消費されている側面もあるが、環境への取り組みは地球規模で求められる切実な問題となっている。石灰石を主原料とした素材LIMEX（ライメックス）を開発した株式会社TBMでは、素材メーカーの枠を超えてリサイクル循環の全工程に関わるビジネスを展開。その真意を探った。

環境への配慮が
一過性のトレンドではない時代

環境保全への取り組みだけでなく、貧困や教育、ジェンダー平等まで包括的に盛り込んだSDGs（持続可能な開発目標）。CO2排出量に焦点を絞ったカーボンニュートラルへの取り組みなど、身の回りの環境に対する興味関心が世界的に高まっている。かつて環境問題は賛否両論のある議題だったが、異常気象の発生頻度が世界中で高まっていることもあり、より身近な事柄として捉える人たちも増えた。それはMZ世代（ミレニアル世代とZ世代を合わせた造語）と呼ばれる若い層において顕著になっている。

さらに、新型コロナウイルスの影響によるサプライチェーンの混乱もあり、素材や部品の価格が乱高下する事態も頻繁に発生。従来の枠組みだけでは対応できない状況が増える中、社会全体がシステム変更を求められる場面が増えている。

そんな中、注目を集めているのが、2011年設立のTBMが開発したプラスチックや紙の代替製品を成形できる複合素材「LIMEX（ライメックス）」である。

石灰石を主原料とする
リサイクル可能な複合素材

「LIMEXは炭酸カルシウムなど無機物を50％以上含んだ素材であり、主原料は石灰石になります。石灰石は世界各地で採掘できる安価な素材で、資源の乏しい日本でも自給自足できるほどあります。また、炭酸カルシウムは石灰石を粉砕して製造するので、石油プラスチックと比較して原材料調達段階でのCO2排出量を約1/50も削減できるんです」。そう語るのは、TBM経営企画本部の土井英人氏。

石灰石を原料とする紙の代替製品は以前からあり、ストーンペーパーと呼ばれている。木材パルプを使わないため森林伐採が起きず、製造時に水をほとんど使わないので水不足にも対応するなど環境に優しい。また、水濡れに強く強度もあり、理論上はリサイクル可能といった魅力がある。
TBMの社長もかつては台湾製ストーンペーパーの卸売をしていたが、品質が安定しないという不満により自ら開発に着手。しかし、紙の代替である「LIMEX Sheet（ライメックスシート）は大量生産がうまくいかず苦労を重ねた。

その後、パートナー企業の協力もありプラスチックの代替品製造に成功。世間的に海洋プラスチック問題が浮上し、脱プラスチックが叫ばれるタイミングでもあり大きな注目を集めるようになった。

「実際に触っていただくとわかりやすいのですが、ツルッとした質感が特徴で、そこが類似品との大きな違いです。一般的に炭酸カルシウムなど無機物を50％以上含ませるとザラついたり厚みがバラついたりしてしまうんです。LIMEXシートは最薄で150ミクロン（0.15mm）のものがあり、厚みも均一なので冊子などにも利用されています。現在はさらに薄いシートも開発中です」

LIMEX　Sheet（ライメックス シート）

LIMEX Sheetはさまざまコーティングができ、各種印刷方式にも対応。防水性があり汚れが落ちやすいシートは、吉野家やガストといった外食チェーンのメニュー表として採用されている。その他、ポスターとして活用されることも多い。評価されたのは機能面のみならず、アップサイクル（再製品化）可能なサステナブル性を満たしている点にある。

既存の機械でさまざまな
プラスチック製品に成形可能

プラスチックの代替品が成形可能なLIMEX Pellet（ライメックスペレット）においては、さらに熱い視線が注がれている。読んで字の如くペレット状になっているため、これまでプラスチック製品を作っていた機械であれば、多少の調整をかけるだけでLIMEXを使った成形ができる手軽さも魅力だ。

LIMEX Pellet（ライメックスペレット）

「プラスチック代替製品として一番売れているのがLIMEXを使ったバッグです。レジ袋タイプのものからリユーザブルバッグ（リサイクル素材を使ったエコバッグ）まで幅広く人気があります。その他、食品用容器は140℃までの耐熱性があり電子レンジの使用も可能なので、デリバリーはもちろん冷凍食品の容器としても使われています」

ロット数によってバラつきはあるものの、一般的なリサイクル素材よりも安価に作れるというのも魅力。それら複合的な要素が重なり、LIMEX製品を使っている会社はすでに6000社を超えた。

回収からアップサイクルまでの
システムも構築

良いことづくめのLIMEXではあるが、古紙（既存の紙）やプラスチックとして回収されてしまうとリサイクルが難しい。燃えるゴミになる分には問題ないが、あくまでも主成分は炭酸カルシウムなので紙やプラスチックとは再生方法が異なってしまうのだ。

「使用済みのLIMEXは再ペレット化して、新たな製品に生まれ変わらせることができます。現在はそこからさらに発展させて、プラスチックなどの再生材料を50％以上含むCirculeX（サーキュレックス）という新たな素材ブランドもスタートさせています」

CirculeXは、使用済みのLIMEXのみならず一般的なプラゴミなどで作る再生素材・製品およびその仕組みのこと。現在、急ピッチで回収の仕組みづくりをおこなっており、そのひとつに自治体との連携がある。一例としては神戸市との実証実験。これは市民や企業から回収したペットボトルキャップやストレッチフィルムなどを使用して、指定ゴミ袋を期間限定で製造・販売するというもの。その他にもいくつかの自治体と連携する動きを見せている。

さらには専用アプリを開設し、LIMEXまたはペットボトルキャップを提携ショップの回収ボックスまで持参するとポイントがもらえ、集めたポイントは社会貢献団体への寄付やTBMの運営するECサイト「ZAIMA（ザイマ）」で使用することができる取り組みもおこなっている。また、同社は先月末、使用済みのLIMEXと廃プラスチックを自動選別・再生する国内最大級のリサイクルプラントプロジェクトの始動を発表した。

「弊社では“サステナビリティ革命を起こす”というスローガンを掲げています。つまり、サステナビリティ分野でトップランナーを目指すということです。そのためにできることはスピード感を持って進めています」

「CirculeX」という名前を付け、意匠を凝らしたロゴを作り、取り組み自体をブランド化させている点にも大きな意味がある。

「プラスチックのリサイクルは石油価格にすごく影響されるんです。石油価格が上がると再生材料に人が集まり、下がると人がいなくなるということが起きる。そんな状況では廃棄プラスチックの回収業者を含めシステム自体が安定しません。市況に関わらず再生材料の需要を安定させる目的もあって、CirculeXだから買おうというお客様を増やしていきたいんです。それこそがサステナブル社会への近道だと考えています」

水や森林資源に乏しい国々からも
注目を集めている

前述のように国内で6000社以上との取り組みがある同社は、海外にも目を向けている。

「日本にいると認識しづらいですが、水資源に乏しい国はとても多いんです。そういう場所は森林資源も乏しいわけです。わかりやすくイメージできるのは砂漠の多い中東などです。そういう国々に対しては、水を節約しながら紙の代替品が作れることが大きなアドバンテージとなります」

その他の国々においても、原料となる石灰石を自国で採掘できるので、輸入原料を減らしながら自国生産できるというメリットがある。コスト削減のみならず、安定供給ができるという点でも有効だ。

カーボンニュートラルの考え方からもわかる通り、今ではシステムの一箇所だけを抜き出すだけでは「環境対応をしている」とは言えなくなっている。原料採取、製造、輸送、ゴミ処理、再生産などトータルで環境に優しいかという「本質」が求められている。そこには正しい知識や情報の開示など、真摯な姿勢が求められる。TBMでは各種データの公表を積極的におこなっており、サステナブル社会の実現という社会課題に向けて高い技術を用いながら挑んでいる。

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