健常者、障がい者を問わず、スポーツを通して様々なことにチャレンジする人をサポートする団体・「TEAM POSITIVE」。今回、その代表を務める鈴木隆太さん(以下、鈴木さん)と、HERO X編集長・杉原行里(以下、杉原)との対談が実現。“楽しむ”ということに重きをおく2人に科学反応は生まれるのか!?

新しい何かが始まる予感！

鈴木さんが不慮のバイク事故により左下腿を失ったのは、血気盛んであった17歳の時。一度は失意のどん底に落ちたものの、強い気持ちで前向きに生きることを決意。そこからその時の経験を活かし、TEAM POSITIVEの立ち上げに至ったわけだ。

これまでの人生や展望について語っていただいた第1弾のインタビュー(http://hero-x.jp/article/6015/)。前回のインタビューからHERO Xと何か一緒にできることは無いものかという話が上がり、今回の対談が実現した。

杉原：第1弾として、今年の初めに取材させていただきましたね。その節はありがとうございました！その時に、「TEAM POSITIVE」発足の経緯や、義足になった理由などはお話いただいたので、今回は、我々がもし何かを一緒にできるのならば、どのような可能性があるのかをお話できたらといいなと思い、楽しみにしていました。

鈴木さん：こちらこそ宜しくお願いします！

杉原：急に、何か一緒にできる可能性って言われてもって感じですよね(笑)。でも現実的に考えると、まず一番は、私自身がプロデューサーを務めるエクストリームスポーツとストリートと音楽のイベント「CHIMERA GAMES」などのイベントへの参加が一番近道なのかなと思います。

鈴木：そうかもしれませんね。僕自身もバックカントリーやバイクに乗る時などのアクティブなことをする時に使用する、BIO DAPTというアメリカ製の義足の展示はマッチすると思います。なぜなら、社長のMike Schultz自身もモトクロスやスノーモービルを乗っているので、義足でのデモンストレーションを行なってもらうなどはいいかもしれません。また、海外のパラリンピアンを招集したり、実際に私たちの使っている道具や義足、今まで行なってきたスポーツトレーニングの紹介なども現実的なのかなと。

杉原：確かにそれは、イベント自体のコンセプトにもはまってそうですし、取っ掛かりとしてはいいかもですね。その中で、鈴木さんが今まで積み重ねてきた経験を次世代へ伝えるためのトークショーなどがあったら、より深みが出るかも。

鈴木：僕自身、足を失ってから初めて感じられたことはたくさんありますからね。人と比べるのではなく自分自身と向き合うことの重要性。そして、やれない、出来ない事に理由を探すのではなく、やれる事を探す。そこから目標を持ち、諦めず、挑戦し続け楽しむ。そういった場で、本当の意味の心のバリアフリーを伝えられたら僕自身も嬉しいし、もっと言うと、これが伝われば世の中が変わると信じているので、ぜひ機会があればと常々考えています。

強く想い続けることの重要性

杉原：様々なエンターテイメントやスポーツが入り混じっている中に、当たり前のように、HERO Xのような存在がある。今までこのようなイベントってなかったのかなと、僕自身感じていますし。決して悪いことではないのですが、ほとんどの場合はそのカルチャーや競技に特化したイベントになってしまっている現状を打破したいという気持ちが強いんです。
どんなことでもそうだと思うのですが、今まで通りに進めているだけではいつか行き詰まってしまう時が来る。そうならないためにも、様々な方向から先手を打っておくことって大切じゃないですか。

鈴木：出来ることを無理のない範囲で日常から行っておく。例えば、ステッカーを配るくらいのことから始めてもいいと思うんです。お互いを拡散しあい様々な人に認知してもらう。もちろん大々的にお金を掛けたプロモーションも大切だとは思うのですが、それとは別にそういった草の根的な活動も、テクノロジーが発達した現代だからこそ意味を成してくるのではないかな。

HERO Xと直接何か出来たらいいな、というのも考えていまして(笑)。例えばTEAM POSITIVEで引率できるイベントを開催し、HERO Xに窓口的な事をしてもらう。私の得意分野であるスノーボードや山登り、カヌーなど。そして、新たなチャレンジを行いたいとHERO Xに連絡が来たら、こちらの持っている情報でサポートを行うなど。実は今、義足の冒険家としても活動していまして。その活動を都度発信してもらうなど協力し合えたら、僕的にもすごく嬉しいなって思っているんです。

杉原：義足の冒険家とは、具体的にどんなことをしているのですか？

鈴木：今のところは、バックカントリーを中心に動いています。バックカントリーというのは、レジャー用に整備された区域ではなく、手付かずの自然が残っているエリアに入っていってスノーボードで下山すること。ちゃんとした知識としっかりとした装備を整えないで山に入ると、確実に命の危険に晒されるので、軽い気持ちでは絶対にできないんです。今後は海外にも出向き、様々なことにチャレンジしたいと思っているので、TEAM POSITIVEだけではなく、僕個人の活動にも是非注目していただけたらなと思っています。

杉原：それは面白いですね。そういった活動をすることで全ての人に勇気を与えられたらすごく素敵なことだと思います。でも絶対に無理はしないでくださいね(笑)。

杉原：話をしてみると色々と出てくるもんですね。もちろん何かを実現するためには、しっかりと話を詰めていかなくてはいけない。その第一歩として今回のような対談は、大きな前進だと僕自身も思っています。引き続き何ができるかを模索していきましょう！

自分の置かれた状況を楽しむことを大切にする二人が直接話すことで、一緒に出来ることと、出来ないことがある程度見えてきた今回の対談。新しい何かの実現に向けたTEAM POSITIVEと HERO Xの動向に、今後も注目していただきたい。

オフィシャルサイト：https://www.teampositive.biz/

気候変動など地球規模で考えなければならない問題がある中、企業に対する価値評価の仕組みも昔と比べて変化してきた。ESG（環境・社会・企業統治）投資に見られるように、社会にいかに貢献しているかが投資家や一般ユーザーが企業を評価する一つの基準になりつつある。大手企業ではすでに自前ではじめている社会貢献活動だが、中小企業への浸透はまだ薄い状況だ。寄付先を探す企業と寄付を求める団体のマッチングプラットフォームを作っているのがICHI COMMONS株式会社 。代表の伏見崇宏氏はどんなビジョンを持ってこの仕組みを作っているのか。HERO X 編集長・杉原行里が伺った。

社会課題を解決するSPOとは

杉原：まずは、社会課題に直接アプローチする団体と企業をマッチングするサイトなどをつくられているのが伏見さんの会社ということですが、どのようなことをされているのでしょうか。

伏見：簡単に言えば、課題解決にむけて活動したい方々をマッチングするICHI SOCIALというプラットフォームを運営しています。将来的には個人のボランティア寄付ですとか、企業の社会課題に対するアプローチがまとまってくる場を作りたいと思っています。

地域の地縁組織とか、ボランティア団体の場合、地域に根ざして一次情報を集めている人達がいるのですが、企業はそういう情報を持っていないんですよね。草の根的な活動をされている方々の持つ情報を活用して、連携や課題解決のマッチングを促進していくようなサービスをロールアウトしていってます。

杉原：地域に根差して課題解決活動を行う団体と、関わりたいと思う企業や個人とのマッチングということですかね。サイトを拝見したときになじみのあるNPOという言葉ではなく、SPOという言葉を使われていたのですが、SPOはソーシャルパーパスオーガニゼーションの略ということですか？

伏見：はい、そうです。社会課題の解決活動を行う団体というとNPO団体が思い浮かぶと思うのですが、そこと少し差別化したかったんです。日本の場合、NPOは歴史的にボランティア団体という認識のされ方が強く、社会課題を解決する団体という認識が薄いです。なので、SPOという言葉を使うようにしています。

杉原：なるほど。

伏見：NPOといっても内情はいろいろです。法人化して特定の課題解決に介入している団体もあれば、全くしていないところもある。日本にはだいたい５万組織ほどNPO団体があるのですが、認定されないと、寄付者も税控除を受けられず一般に認識されにくいという部分があります。

杉原：どのくらいの団体が法人化されているのですか？

伏見：認定を受けているのは1200団体くらいしかありません。

杉原：少ないですね。

伏見：法人化して大きな社会課題に取り組む組織もあれば、「カラオケクラブ」のような形で特に社会課題を特定していないグループも存在します。NPOと一言でいってしまうには活動に幅がありすぎる。社会課題に直接介入している組織を企業や自治体に知ってもらうことが大事だよねということで、その他のNPOと差別化するためにSPOという言葉を作りました。

“非営利”は利益を上げてはいけないという誤解

杉原：NPO（ノン・プロフィット・オーガニゼーション）に対しては一般的に勘違いされていることが多いですよね。ノンプロフィットという言葉が先行してしまっているので、ボランティアの色が濃い。つまり、利益を上げてはいけないという思い込みがあるように感じるのですが。

伏見：そうなんです。NPOは特定“非営利”法人の略称なので、そう思われがちです。ですから、国内の場合で見ると、過去の調査では３分の２くらいの団体が運営費を国の補助金に頼っています。つまり、あまりビジネスとして成り立っていない。

一方、アメリカなどを見てみると、NPO法人の代表の報酬が1000万円という所もあり、ビジネスとして成り立たせているところもあるんです。日本でも、NPOだからといってビジネスをしてはいけないというものでもないのですが、そこが一般の方からすると分かりにくい。

ICHI.CommunityでのオンラインSPOセッション

NPOの代表が集まる新公益連盟という団体があるのですが、そこでも非営利という言葉のイメージが問題になっています。NPOは利益を上げてはいけないというルールは実はないのですが、ノンプロフィットのイメージが強いので「NPOは食べていけないのではないか」ということで、優秀な人材がなかなかこないと。

杉原：社会貢献に対する認識は人によってそれぞれですよね。何をもって社会貢献というかの定義はあやふやです。全てボランティアでなければ社会貢献にならないという人も多い。しかし、社会課題を解決するという意味で見ると、狭義だけで考えると成り立たないところもある。伏見さんがやろうとされていることは、社会貢献＝ボランティアという考えを打破しようとする取り組みにも見えるのです。

伏見：ありがとうございます。

社会課題解決を通じて得る会社としてのレバレッジ

杉原：伏見さんたちが言われていることの中で、社会課題を通じて企業側がレバレッジをきかせることができるというようなことを言われていますが、これは具体的にはどういうことを指しているのでしょうか？

伏見：企業価値は基本的には財務情報でまとまっていると思うんです。経済活動は会社がなにかしらのサービスや製品を提供して、それを享受する人達がいて成り立つ。しかし、経済活動が回る前提として、安定した社会基盤があるということが求められます。つまり、平和で安全なところでないと経済活動が成り立ちません。

今までは企業が自らの経済活動だけを考えていれば企業評価をしてもらえていましたが、これからは、経済基盤を守る土台である私たちの日常の暮らし、社会を守るためにどのくらい貢献しているかというのも評価基準になる。例えば、山形県の米沢に40年工場を置いている企業の場合、米沢のためにどんな働きをしてくれているのかというのが評価される時代になるんです。ところが、企業側はどう取り組んでいけばよいか分からないというところがある。

ですから、社会貢献をしているNPOや個人、団体と社会貢献をしたいと思っている企業をマッチングさせる出会いの場を提供しようという試みをはじめています。

企業版ふるさと納税

杉原：伏見さんの言われていることはすごく大事なのは分かるのですが、僕は一人の経営者として、実はそこに少し疑問があるんです。社会貢献で会社の評価を高めるという流れは世界的に見ても確かにあります。しかし、一方では受取手の話しもある。そもそも、そうした社会貢献をしている企業を評価することを消費者や社会は重要視しているのでしょうか？

伏見：まさにそこを自分たちも考えているところでして、われわれが提供しているサービスの中に、従業員投票型の寄付というのがあるんです。従業員が直接個人でお金を払うのではなくて、自分の勤める企業が寄付する先を自分たちで投票して決めるというものです。

寄付をしてほしいNPO団体などが自分たちで動画を作ってわたしたちのプラットフォームで公開するんです。そのアピール動画を見た企業の従業員がどの団体に寄付したいかを投票するというものです。

実はこれは投票する従業員の方にもメリットがある。まず、いろいろな団体がアップする動画を見ることで、世の中が抱えている社会課題を知ることができます。今の社会に必要なことが見えるわけです。そこから、自分たちの会社でできることはないかと考えれば、中長期のビジネスビジョンや、新しい事業展開が見えてくるかもしれない。

杉原：なるほど。しかし、それを盛り上げるにはエンターテインメント性が必要な気がしますね。

伏見：おっしゃる通りで、社会課題解決というと、例えばですが、貧困問題の解決など、どちらかというとネガティブで暗いイメージが強いですよね。なので、わたしたちはこの従業員投票型寄付を「わくわくコンペ」と名付けて、社会課題の解決は未来に対する希望だよねという形で明るく発信しています。

わくわく寄付コンペ

杉原：もう一つの疑問は、すでに大企業は時前でCSVなどをやっている。となると、中小企業をいかに惹きつけるかになると思うのです。日本は中小企業が全体の99.7％ちかくだと言われていますよね。この中小をどう巻き込めるかが課題かなと思うのです。実際に伏見さんたちのプラットフォームを使われている方はCSVの観点だけですか？

伏見：わたしたちのサービスを使ってくれている企業は90年とか100年続くようないわゆる中堅企業と言われる方々が多いです。サービスを使うことでその地域での認知度を上げたいという場合もあれば、社会貢献型のこのプラットフォームを通して、地方の支社と首都圏にある本社の社員間の交流にも繋げたいという会社があったりと、利用される方の目的はさまざまです。

杉原：社会に貢献することにプラスアルファして、社内的な目的もある。

伏見：おっしゃる通りです。ですが、まだまだ我々の活動は認知されているわけではないので、今後はもっと自分たちの発信力を高めていきたいと考えています。

杉原：まだまだ道のりは長いかも知れませんが、とても期待しています。今日はどうもありがとうございました。

伏見崇宏（ふしみ・たかひろ）
Entrepreneur。シンガポール生まれ、アメリカ南部アラバマ州で幼少期を過ごし、12歳の時に日本に帰国。慶應義塾大学在学中に教育系NPO HLABの立ち上げに携わり、卒業後はゼネラル・エレクトリックに入社。同社CFO育成プログラムで東京や新潟の工場にて各事業部のプロジェクトを推進。その後、社会的投資の中間支援をする一般社団法人C4に転職し、同時に日本の上場企業に投資をする米系ファンドにてアレンジャー業務に従事。国、産業、セクターを横断した経験を活かし持続可能な社会の仕組みを創りたいと、2020年1月に ICHI COMMONS を創業。

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