東京パラリンピックの正式種目にも選ばれている「ボッチャ」。リオパラリンピックで、日本代表チームが初の銀メダルを獲得したあの競技と言えば、記憶に新しい人も多いのではないだろうか。ボッチャのルールはそのままに、デジタルテクノロジーの力でその面白さを拡張し、まったく新しい“ナイトエンターテイメント”の形に昇華させたのが、今回ご紹介する『CYBER BOCCIA＜サイバーボッチャ＞』だ。

ワントゥーテンが生んだ、パラスポーツの新しいかたち

まず、ボッチャについて触れておこう。ボッチャで使うのは、ジャックボールという白い“目標球”と、赤と青の各6個のボール。ジャックボールに向かって、それぞれのボールを投げる、転がす、他のボールに当てるなどして、相手よりいかに多くのボールをジャックボールに近づけられるかを競う、戦略的かつ頭脳的なパラスポーツ。

ボッチャの魅力は、障害の有無に関係なく、誰でもどこでも手軽に楽しめるところ。その良さを活かしつつ、本来のボッチャを「ビジュアライズ」「センシング」「サウンド」の3つにより拡張したのが、プロジェクション＆センシング パラゲーム『CYBER BOCCIA＜サイバーボッチャ＞』だ。

この新しいエンターテイメントスポーツの開発を手掛けるのは、株式会社ワン・トゥー・テン・ホールディングス（以下、ワントゥーテン）。パラスポーツを“自分ごと化”させることを目指して同社がスタートした『CYBER SPORTS＜サイバースポーツ＞』プロジェクトの第二弾として、今年8月23日にお披露目されたばかり。

ボッチャの本質であり、醍醐味ともいえる“戦略性”は、リアルタイムトラッキングとプロジェクションで、エモーショナルに美しくデータビジュアライズ。試合を盛り上げてくれるのは、一投ごとに生成されるサウンドと、それに連携して変化するLEDライト。サウンドはプレイの流れに応じて変化しながら、クライマックスに向けて、高揚感をたっぷり演出してくれる。

ボールのトラッキングをベースにしたゲームの自動進行により、得点も自動計測されていく。1対1、2対2、3対3と、各チーム同人数での対戦が2〜6人で楽しめるのだ。

世の中を巻き込むことで初めて伝わる、ボッチャのリアル

ワントゥーテンによると、今後は、『CYBER BOCCIA＜サイバーボッチャ＞』を各種イベントやアミューズメント施設、飲食店などに設置し、ナイトエンターテイメントの一つとしての新しいパラスポーツとして展開していく予定だ。その収益の10％が、一般社団法人ボッチャ協会へ寄付される仕組みもすでに作られている。つまり、『CYBER BOCCIA＜サイバーボッチャ＞』をリアルに体験できる機会を作り出すことによって、より多くの人にパラスポーツの魅力を知ってもらうと共に、東京パラリンピックに向けて、日本のボッチャ選手の強化・育成の支援も行っているということ。後者については、金メダルの獲得を狙うことが目標だ。

今日本では、2020年に向けて、パラスポーツの理解促進施策がさまざまな角度から行われている。しかし、それらによって、競技を観戦しようと自らアクションを起こす人が増えたかといえば、中々厳しいのが現状だ。そこで求められるのは、新しい概念のプロモーションだという。

「この状況下において、エンターテイメントコンテンツの力を使い、一般市民を巻き込む形で、また多くの企業を巻き込む形で、ボッチャ、そして、パラスポーツを盛り上げていければと考えています」と話すのは、ワントゥーテンCEOの澤邊芳明氏。パラスポーツをナイトエンターテイメントの一つとして発信するという同社の試みは、世界初の挑戦。ものは試しと、巻き込まれてみてはどうだろう。想像もしなかったニュー・ワールドを通じて、真新しい自分に出逢えるかもしれない。

ワン・トゥー・テン・ホールディングス
http://www.1-10.com/

CYBER SPORTS プロジェクトページ
http://cyber.1-10.com/

CYBER BOCCIA公式サイト
http://cyber.1-10.com/boccia/

JALが遠隔操作ロボットによる接客の実証実験を行った。使われたのは「JET（ジェット）」。遠隔操作で動く分身ロボットで、在宅勤務者などが遠隔地からJETを操り就業する方法を考えているという。分身ロボを使った接客といえば、昨年冬に日本財団の一角で期間限定でオープンした分身ロボカフェ「DAWN ver.β」が記憶に新しいのだが、実はこちら、ANAホールディングスが連携支援していたのだ。国内二大航空会社が注目する分身ロボを使った接客とは、どのようなものなのか。

日本航空（JAL）は4月22日から4月24日までの3日間、分身ロボを使った案内サービスを羽田空港で実施した。分身ロボの操作を行ったのは在宅勤務をするスタッフ。JETを通じて空港利用者の案内業務をこなした。JETとは、映像製作を手がけているインディ・アソシエイツが開発した遠隔操作ロボットを元に作られたロボ。白く丸みをおびたフォルムが愛らしい。VR技術を用いて操縦者はリアルタイムに映像を受け取り、現場にいるかのような状況を感じられるようになっている。またJETは発話も可能で、腕や顔も動かせるため、ボディーランゲージを交えてのコミュニケーションができるという。2020年の実用化を目標に課題の洗い出しなどを進めており、育児や介護などによる在宅勤務者を対象にロボットの活用を考えているというのだが、実現すれば障がい者の雇用にも繋がる可能性もありそうだ。

それを裏づけてくれるのが日本財団で実験的にオープンしていた期間限定カフェの「DAWN ver.β」。オリイ研究所を中心に日本財団とANAホールディングスが連携して開店していたカフェで、同研究所が開発した遠隔操作ロボット「OriHime-D」を用いた接客を試みた。ロボットを操るのはALSなどにより身体を動かすことが困難な人々。ロボットを介して顧客とコミュニケーションを取りながら接客業を体験した。外に出ることが難しいハンディキャップを持つ人たちにとっては、こうして外の世界で働く夢を叶える画期的な実験だとして多くのメディアが取り上げていたのだが、遠隔操作接客ロボの実用化が進めば、接客の人手不足に悩むサービス産業の世界にとっても朗報となりそうだ。