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HERO X デスク宮本の初書籍が発売!

HERO X 編集部

HERO Xのデスクを務める宮本さおりが執筆した書籍「データサイエンスが求める新しい数学力」(日本実業出版社)が5月20日より発売となった。

急速に進む文理融合、AI時代の到来、データサイエンスの普及、激変する大学の入試改革、小中高の新学習指導要領など、特に求められるのは、いままでと違った「文系と理系」という垣根を超えた数学力だ。

データサイエンスの普及が文理を超えた数学を加速化させており、データ処理・分析のための対象データの収集基準、分析方法、さらに活用の仕方まで、人が大きく関わることになる。データサイエンスに関わる人材は「文系と理系を超えた」人材の象徴になっていると宮本は語っている。

また、当書籍の出版を記念した記念講演会を6月4日に開催。当日は、著者の宮本と公益財団法人日本数学検定協会学習数学研究所上席研究員の中村力氏とともに、現在の学校教育のあり方など、本著では語りきれなかった内容を対談形式でお話しする。

■書籍
「データサイエンスが求める新しい数学力」(日本実業出版社)
https://www.njg.co.jp/book/9784534059246/

■出版記念イベント概要
開催日時:2022年6月4日(土)14時~15時(13時30分受付開始)
※ 講演後に質疑応答、交流タイムも予定。

会場:Space KURURU by Breath イベントスペース
(東京都府中市宮町1-50 くるる4F、京王線府中駅から徒歩1分)

詳細はこちら:https://space-kururu.com/event/2022-06-04/

(text: HERO X 編集部)

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【mirai.Response】注目トピックスBEST 5(21年3月2週目)

モビリティ・スマートシティビジネスメディア「mirai.Response」の注目トピックスをお届けします。

VW、モビリティプロバイダーへの変革を加速…
新しいデータベースのビジネスモデル確立へ

フォルクスワーゲングループがソフトウェア主導のモビリティプロバイダーへの変革を加速させると発表した。近年フォードやトヨタなど、世界でもトップクラスの販売台数を誇るOEMが「モビリティサービス企業」への”進化”を打ち出しています。

記事を読む▶https://mirai.response.jp/article/2021/03/09/1318.html

【ホンダ レジェンド 新型】
レベル3自動運転の意義・意味—
Honda SENSING Eliteとは?

世界で最初に型式承認を取得した、自動運転Lv.3を搭載したホンダのレジェンドですが、世界ではLv.3を飛び越えてLv.4の開発を進めている企業も少なくありません。今後のホンダの自動運転開発戦略にも注目です。

記事を読む▶https://mirai.response.jp/article/2021/03/05/1278.html

ダイムラーとボルボ、
新合弁「セルセントリック」設立…
2020年代後半に燃料電池量産へ

ダイムラーとボルボがカーボンニュートラルに向けた取組みを加速させています。ダイムラートラックは現在の燃料電池業務をすべてこの合弁事業に集約し、ボルボグループはこの合弁に6億ユーロ(約780億円)を出資する予定。なお、カリフォルニア州が「今年はトヨタの新型MIRAIの販売台数躍進によりカリフォルニア州のZEV対応車両が増加するだろう」との予測を出しているほど、新型MIRAIは北米市場で受け入れられており、次なる”プリウス現象”の兆しも見られます。今後それに追随してFCV開発に本腰を入れるOEMもじわじわと増加していきそうです。

記事を読む▶https://mirai.response.jp/article/2021/03/04/1255.html

小鵬汽車、フラッグシップセダン
『P7』に高速道路乗り降り可能な運転支援機能追加
– OTAアップグレードで

「中国版テスラ」とも言われる小鵬(シャオペン)汽車が、大規模なOTAアップグレードによって、限定条件下での自動運転Lv.3に相当する機能を搭載させました。OTAアップグレードではやはりテスラが先行していますが、日系OEMよりも先に中国の新興OEMがこうしたことを実現させていることは注目に値すると言えそうです。

記事を読む▶https://mirai.response.jp/article/2021/03/04/1254.html

BMWやメルセデスベンツ、
安全なデータ交換を目指す
アライアンス設立…業界標準を構築へ

BMWやメルセデスベンツといったドイツ企業を中心に、安全な企業間データ交換を目指すアライアンス「Catena-X」が設立されました。両社は自動運転やモビリティサービスの開発を共同で行う戦略的提携を過去に発表し、その後中断していますが、こうしたところで再び連携し始めています。今回のこの取組はMaaSなどに深く関連する領域で、自動車サイバーセキュリティの国際規約もドイツ勢を中心に立ち上げられた過去があるので、こうした”ルール形成戦略”的な動きの速さはさすがだと言えます。

記事を読む▶https://mirai.response.jp/article/2021/03/08/1289.html

(TOP画像引用元:mirai.Response)

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