テクノロジー TECHNOLOGY

フルボディスーツの次はグローブ! 触覚フィードバックを生み出す「Teslasuit Glove」誕生

Yuka Shingai

フルボディタイプの触覚フィードバックデバイスで知られるTeslasuit社からバーチャル空間での触感と生体認証データを収集できるグローブが登場した。2020年後半の出荷を目指す、その名も「Teslasuit Glove」は先日開催されたCES2020でテストの様子をお披露目した。

「Teslasuit Glove」の基本的な仕組みはTeslasuitとほぼ同じ。プラスティックの外骨格は固形の物体に触れたような抵抗感と振動を生み出し、それぞれの指の上に配された9つの電極は存在しないものを実際に触ったかのような感覚を生み出す、というように数種類の異なるテクノロジーを採用することで、物をつかむ、手の動きを捉える、脈拍やその他の生体認証情報を記録する、などの機能を実現している。

体験で生じる圧力やその他の物理的な反応を計測する、心拍などの情報を収集してくれるのは、グローブに搭載されているパルスオキシメーター(切開や投薬といった侵襲を伴わずに脈拍数と経皮的動脈血酸素飽和度(SpO2)をリアルタイムでモニターするための医療機器)によるもの。グローブとスーツをwifiで接続すれば、VR上での触覚フィードバックを全身で体感することもできるようで、拡張性の高さは魅力と言えるだろう。

$5000前後という価格からも、想定される使用例は宇宙飛行士のトレーニングや災害時などの避難訓練、リハビリテーションなど、一般コンシューマーよりというより、完全にビジネスユースとなりそうだ。すでに類似製品を送り出しているManus VR社やHaptX社といった競合と、いかに棲み分けしていくかが今後のカギとなるかもしれない。

[TOP動画引用元: https://youtu.be/gjqKXa8j6io

(text: Yuka Shingai)

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世界ではライドシェアに自動運転車も参入 どうなる日本のライドシェア

現在、世界ではライドシェアの動きが加速している。ライドシェアとは、配車マッチングアプリなどで一般のドライバーと利用者を結ぶ仕組み。日本では法規制の関係などで普及していないが、世界ではすでにアメリカのUberや中国のDiDiなどなど、有力企業が生まれている。そんななか、GM傘下のCruise(クルーズ)が、今年の初めにライドシェア用の無人自動車を披露した。ライドシェアや自動運転技術は、我々のモビリティをどう変えるのか。

海外で急成長するライドシェア
日本はタクシー業界が導入

クルーズが発表したシェアリングサービス用の電気自動車「Cruise Origin」。すでに、サンフランシスコで公道試験も兼ねて、クルーズ社の社員用ライドシェアサービスに投入している。走行実績は約160万km。このデータをもとに学習したアルゴリズムを搭載し、量産する予定だという。

「Cruise Origin」には4人分の座席があり、間口の広いスライドドアや低い床は、様々なハンデを持つ人にも優しそうだ。ライドシェアは自分で運転ができない人へも提供される機会が多いことを考えると、高齢者や障がいを持つ人のニーズを確実にとらえるのではないだろうか。同社ではサービス開始当初は、比較的安全なエリアでの走行を予定している。

一方で、日本のライドシェアの実情はというと、注目は高まりつつあるものの、法規制の壁が大きい。日本では有償のライドシェアは「白タク」とされてしまうからだ。前述のUberも、福岡市で行った2015年の「みんなのUber」実証事業で日本に参入するも、国交省に「白タクにあたるため違法」と認定されてしまった。日本のライドシェア事業は、海外に大きく差をつけられているのが実情だ。

ただし、動きがないわけではない。一般車両を有償で提供すると違法になってしまうため、日本では配車サービスとタクシー会社が提携するという形で、独自のライドシェアが推進され始めた。また、ボランティアで提供する分には法的な問題はないため、NPOや自治体が提供する形で、各地で実証実験も行われている。今年の1月には経済同友会がタクシー事業者が一般ドライバーを活用する「日本版ライドシェア解禁」も提言した。タクシー業界はドライバーの高齢化によって人手不足が問題化しており、部分的なライドシェアの採用に期待がかかる。

また、自動運転車に関しても、各地で小規模な実証実験が実施されている。法改正も進んでおり、今年4月にはいよいよ公道での “レベル3” (一定の条件下であればシステムや周辺状況を監視しなくてもよい) の自動運転が解禁された。

いずれにしても、世界のモビリティは変革し始めている。自動運転車の開発や、ライドシェア事業への参入の議論は、日本でも避けて通れない。日本独自の事情を考慮しつつも、柔軟な法改正や規制緩和が待たれるところだ。

(トップ画像:https://www.didiglobal.com/about-didi/about-us

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