テクノロジー TECHNOLOGY

ITのネクストトレンドなるか?スマートミラー×フィットネスの市場が拡大中

Yuka Shingai

数あるIoTデバイスの中でも、インターネットに接続し、鏡にデジタル情報を表示できるスマートミラーの成長が目覚ましい。すでに百貨店やビューティーサロン、ホテルやオフィスなどに導入されているスマートミラーとフィットネス業界のタッグが、ITのネクストトレンドとなる機運に満ちている。

AIなどの先端技術を活用し、デジタルソリューションを提供する株式会社ジーエルシーが独自に企画開発した「スマートミラー2045」はAndroidOSを標準搭載した等身大サイズのタッチパネル式ミラー。インタラクティブにコンテンツを楽しむほか、コミュニケーションロボットなどと組み合わせると業務の効率化を図ることもできる。

この度、「スマートミラー2045」と連携をスタートしたのはスイス発の3Dボディスキャニング・システム 「BODYGEE」だ。世界最大のフィットネス・ウェルネス見本市 FIBOでInnovation & Trend Awardを受賞した本製品は3Dカメラを使って、精密なリアル3Dアバターをたったの90秒で作成できることが特徴。ビフォー&アフターのアバターを比較していくことで、体重のみならずボディラインや各パーツのサイズ、姿勢や体組成にいたるまで詳細にモニターすることができ、ダイエットやシェイプアップのモチベーション向上にも繋がりそうだ。

米国発のスマートミラー「Mirror」は鏡を通してヨガやボクシングなどフィットネスクラスをリモートで受講できることで大きな話題を呼んだが、2019年夏にはパーソナルトレーニングのサービスをスタート。2018年段階で約28億ドルと推計されていたスマートミラーの市場規模は2023年には約44億ドルまでに拡大されることが予測されており、勢いは増すばかり。世界中の動向をチェックしてみたい。

[TOP動画引用元:https://youtu.be/R3M3y8d3MAU

(text: Yuka Shingai)

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世界ではライドシェアに自動運転車も参入 どうなる日本のライドシェア

現在、世界ではライドシェアの動きが加速している。ライドシェアとは、配車マッチングアプリなどで一般のドライバーと利用者を結ぶ仕組み。日本では法規制の関係などで普及していないが、世界ではすでにアメリカのUberや中国のDiDiなどなど、有力企業が生まれている。そんななか、GM傘下のCruise(クルーズ)が、今年の初めにライドシェア用の無人自動車を披露した。ライドシェアや自動運転技術は、我々のモビリティをどう変えるのか。

海外で急成長するライドシェア
日本はタクシー業界が導入

クルーズが発表したシェアリングサービス用の電気自動車「Cruise Origin」。すでに、サンフランシスコで公道試験も兼ねて、クルーズ社の社員用ライドシェアサービスに投入している。走行実績は約160万km。このデータをもとに学習したアルゴリズムを搭載し、量産する予定だという。

「Cruise Origin」には4人分の座席があり、間口の広いスライドドアや低い床は、様々なハンデを持つ人にも優しそうだ。ライドシェアは自分で運転ができない人へも提供される機会が多いことを考えると、高齢者や障がいを持つ人のニーズを確実にとらえるのではないだろうか。同社ではサービス開始当初は、比較的安全なエリアでの走行を予定している。

一方で、日本のライドシェアの実情はというと、注目は高まりつつあるものの、法規制の壁が大きい。日本では有償のライドシェアは「白タク」とされてしまうからだ。前述のUberも、福岡市で行った2015年の「みんなのUber」実証事業で日本に参入するも、国交省に「白タクにあたるため違法」と認定されてしまった。日本のライドシェア事業は、海外に大きく差をつけられているのが実情だ。

ただし、動きがないわけではない。一般車両を有償で提供すると違法になってしまうため、日本では配車サービスとタクシー会社が提携するという形で、独自のライドシェアが推進され始めた。また、ボランティアで提供する分には法的な問題はないため、NPOや自治体が提供する形で、各地で実証実験も行われている。今年の1月には経済同友会がタクシー事業者が一般ドライバーを活用する「日本版ライドシェア解禁」も提言した。タクシー業界はドライバーの高齢化によって人手不足が問題化しており、部分的なライドシェアの採用に期待がかかる。

また、自動運転車に関しても、各地で小規模な実証実験が実施されている。法改正も進んでおり、今年4月にはいよいよ公道での “レベル3” (一定の条件下であればシステムや周辺状況を監視しなくてもよい) の自動運転が解禁された。

いずれにしても、世界のモビリティは変革し始めている。自動運転車の開発や、ライドシェア事業への参入の議論は、日本でも避けて通れない。日本独自の事情を考慮しつつも、柔軟な法改正や規制緩和が待たれるところだ。

(トップ画像:https://www.didiglobal.com/about-didi/about-us

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