車両が走行できない荒地において、兵士に随伴し物資を運搬する四足歩行ロボットBigDogなど、軍用や業務用ロボットの開発で知られるBoston Dynamics。2013年にGoogle社が、そして2017年にはソクトバンクグループによって買収されたのちも、ロボットの開発を続けているが、去る9月、四足歩行の新型ロボット『Spot』の一般発売がスタートした。

Boston Dynamicsがこれまで世に送り出してきたロボットはいずれもリアルな生活で使えそうというシロモノではなかったが、すでに商用が開始された『Spot』はアーリーアダプタープログラムの顧客たちの手元に届き、実際に使われているそうだ。

「『Spot』をどのような場面で活用するのですか？ということが早期のカスタマーたちに質問したいことです。最初に私たちが想定していたアイデアももちろんありますが、本当に重要なこと、私たちが望んでいるのは実際の使用例ですから。」とBoston Dynamicsのビジネス開発部門の副代表を務めるMichael Perry氏は語っている。

価格についてはPerry氏いわく、「自動車一台分くらいと考えてもらえるといいと思います。もちろんどれくらい素敵な自動車かにもよるとは思いますが」とのこと。オプションの多寡次第だが、現在は直接購入ではなく、リースでの利用が基本となっている。

ボタンを押すだけで石油のパイプラインを探してくれるようなロボットではないため、カスタマー側で必要な作業もいくつかあるものの、ほとんどの企業はGitHub（ソースコードをホスティングするプラットフォーム）のレポジトリにアクセスして少し作業する程度で問題なく使えている様子だ。

現在は問い合わせのメールが殺到しており、ペットのような存在にして冷蔵庫からビールを持ってきてもらいたいとの声もあるようだが、そのような使い方は果たして実現するかどうか。今後の展開が気になるところだ。

［TOP動画引用元：https://youtu.be/wlkCQXHEgjA］

子育て家庭にとって、母子健康手帳は健康管理に欠かせない必需品だ。実は日本独自に発展したアイテムで、近年、諸外国でも普及が進んでいるが、この母子手帳をデータ化しようという流れが進んでいるのをご存知だろうか。

母子手帳は、妊娠中には母体と胎児の健康状態をチェックし、産後は健康診断や予防接種など成長記録を残していくもの。子連れでの外出時の必須アイテムでもあり、成人後も幼少期の基礎疾患やワクチン接種の履歴を確認する際にも使えるので、その付き合いは非常に長くなるが、経年で劣化していくことは避けられず、災害など緊急時に紛失してしまうケースも少なくはない。

また、一般的に母子手帳でサポートできるのは6歳（就学前）の成長まで。以降の成長と合わせて一元管理できるツールの需要、日本語を母国語としない家族が増え多言語対応が求められること、蓄積したデータの共有、活用に対するニーズなど多様な背景が母子手帳のデータ化を後押ししている。

2014年に設立された母子健康手帳データ化推進協議会には医療、看護、保育、教育、情報通信など様々な分野の研究者や専門家が集い、母子健康手帳データの活用方法が検討されているほか、すでに一部の自治体では、スマートフォンやタブレットで閲覧できる電子母子手帳の導入も始まっている。

画像引用元：https://www.boshi-techo.com/service/

特定非営利法人ひまわりの会が主催する母子健康手帳アプリ。北海道から沖縄まで数々の自治体で導入されている。

画像引用元：https://www.mchh.jp/login

株式会社エムティーアイが運営する「母子手帳アプリ 母子モ」。英語、中国語からタガログ語やインドネシア語など幅広い言語対応も特徴。

アプリで管理しているデータのエクスポートやバックアップ、セキュリティ保護、アプリそのもののアップデートやメンテナンスなど、IT化を考える上で次々と課題は浮上しそうだが、今後親子間、夫婦間のコミュニケーションツールとして発展する可能性やビッグデータ化によるメリットは大きく見込めそうだ。紙or電子、ではなく、その時々で選択できる自由にも期待したい。

参考URL: https://jeso.or.jp/councils/index.php