車両が走行できない荒地において、兵士に随伴し物資を運搬する四足歩行ロボットBigDogなど、軍用や業務用ロボットの開発で知られるBoston Dynamics。2013年にGoogle社が、そして2017年にはソクトバンクグループによって買収されたのちも、ロボットの開発を続けているが、去る9月、四足歩行の新型ロボット『Spot』の一般発売がスタートした。

Boston Dynamicsがこれまで世に送り出してきたロボットはいずれもリアルな生活で使えそうというシロモノではなかったが、すでに商用が開始された『Spot』はアーリーアダプタープログラムの顧客たちの手元に届き、実際に使われているそうだ。

「『Spot』をどのような場面で活用するのですか？ということが早期のカスタマーたちに質問したいことです。最初に私たちが想定していたアイデアももちろんありますが、本当に重要なこと、私たちが望んでいるのは実際の使用例ですから。」とBoston Dynamicsのビジネス開発部門の副代表を務めるMichael Perry氏は語っている。

価格についてはPerry氏いわく、「自動車一台分くらいと考えてもらえるといいと思います。もちろんどれくらい素敵な自動車かにもよるとは思いますが」とのこと。オプションの多寡次第だが、現在は直接購入ではなく、リースでの利用が基本となっている。

ボタンを押すだけで石油のパイプラインを探してくれるようなロボットではないため、カスタマー側で必要な作業もいくつかあるものの、ほとんどの企業はGitHub（ソースコードをホスティングするプラットフォーム）のレポジトリにアクセスして少し作業する程度で問題なく使えている様子だ。

現在は問い合わせのメールが殺到しており、ペットのような存在にして冷蔵庫からビールを持ってきてもらいたいとの声もあるようだが、そのような使い方は果たして実現するかどうか。今後の展開が気になるところだ。

［TOP動画引用元：https://youtu.be/wlkCQXHEgjA］

高齢化により、目の疾患を持つ患者が激増している。眼科の待合室は常に高齢者でいっぱいの状態だ。なかには緑内障や白内障の眼底検査のためだけに定期的に通院している人もいるだろう。そんななか、診断支援AIを使うことによってスピーディに眼底画像を診断できるシステムが登場した。「Deep eye vision」は、一般の眼科クリニックの負担を大幅に低減することができる。

AIの一次解析を大学眼科の
読影医がジャッジ
コスト＆時間を大幅に削減

Deep Eye Vision株式会社が提供するソリューション「Deep eye vision」は、医療機関が診察時に撮影した眼底画像を、クラウドシステムにアップロードすることができるシステム。アップロードされた眼底画像は、まず診断支援AIにより一次解析が行われ、その結果をもとに提携している大学眼科所属の読影医が診断をくだし、結果を医療機関にフィードバックする。

眼科クリニックは読影医を抱える必要がなく、検査だけに時間をかける必要もなくなる。大幅なコスト削減と、時間の削減が期待され、そのぶん、クリニックの医師はより付加価値の高い医療行為に専念できる。現在、自治医科大学附属病院健診センターを始め、個人クリニックや、地域の健診センターなどですでに稼働している。

クラウド型AI診断支援ソリューション提供イメージ（引用：https://deepeyevision.com）

AIによるディープラーニングを活用することで、医師の負担も減らせるとともに、患者の負担も軽減することができる。検査の長い待ち時間は高齢者でなくても苦痛が多い。最近では子どもの３歳時健診の受診率が減少しているが、背景には両親の共働きによる多忙さがあるといわれている。

また、ゲーム機やスマートフォンの使いすぎによりドライアイや眼精疲労が起こる「IT眼症」も、子どもに増えており、心配されているところだ。眼の病気の中には早めの受診が必須のものもあり、子どもの眼の状態には気をつけておきたい。AI診断が普及することで時間短縮ができれば、健診や検査の受診率も上がり、未病を発見できる可能性も高まるのではないだろうか。

AIによる解析支援と専門医の高いスキルを組み合わせた診断システムは、すでに様々な医療機関で普及し始めている。受診する人が増えれば、データが蓄積され、より解析の精度も上がっていくだろう。人生100年時代を支えるテクノロジーに期待したい。

（トップ画像：https://deepeyevision.com）