車の整備士が、点検や修理などの作業を行う際に、寝板やクリーパーと呼ばれる台に寝そべって車の下にもぐりこむ姿を見たことがあるだろうか。作業する上で必須アイテムとも言えるクリーパーは安全面で最適だとは言い難く、疲労やケガにも繋がりやすい。今回紹介する「The Human Hoist powered shop chair」はそんな悩みを解消してくれる画期的でユニークなアイテムだ。

Human Hoistを創案したEric Brittingham氏とKevin Ferguson氏はいとこの関係にあたる。彼らがこの開発に着手し始めたのは1990年代初頭、まだ18歳の時だった。身体的な問題をまだ抱えていなかった時から、車の上に昇ったり下りたりするのにより良い方法があるのではないかと考えていた彼らは、細かな改良を重ね、20年以上の歳月をかけてHuman Hoistの開発に取り組み、「The Human Hoist powered shop chair」は8年にも及ぶ開発とテストの結果、誕生した。

美容院のシャンプー台や歯医者の診察台のようなスタイリッシュな見た目、人の動きにぴったりと密着するような動きから、いかに高性能であるかがわかる。人間工学の考えに基づいて設計されたヘッドレストは5方向に可動し、バックレストは10度ずつ調整可能、3か所で支えてくれるキャスターはワンタッチでどんな方向にも固定できるなど、機能的汎用性が高く、航空、製造、輸送、リハビリほか様々な産業に展開していくことも可能だ。

体勢がぎこちなくなることもなく、自由自在に移動できるので仕事のしやすさは抜群、ステンレス製なので手入れも簡単、長く使えるのも嬉しいポイント。The Human Hoist powered shop chairが工場、医療機関、空港など身近な場所で作業者が楽しく快適に動いている姿を目にする日も遠くなさそうだ。

［TOP画像引用元：https://www.youtube.com/watch?v=aVaLBX5T060］

2019年に約740億8000万米ドルに達し、2026年までの年平均成長率20.21％以上が予測されている世界のライドシェアリング市場。各国のスタートアップから次々と新しいサービスが立ち上がり、ダイナミズムを巻き起こしている。 今回紹介する、ドイツ・ベルリンのシェアリングモビリティサービス『TIER』は、2018年に設立、2019年にサービスローンチとまだその歴史は浅いながらも、強力なステートメントで確固たる地位を築こうとしている。日本でもさらなる普及が見込まれるシェアリングモビリティについて世界の事例をチェックしてみよう。

TIERは電動キックボードのライドシェアからサービスを開始し、2020年5月からは電動モペット（エンジン付き自転車）の提供もスタート。
専用アプリをモビリティにかざし、ロックを解除すれば乗車でき、利用を終えるときはパーキングの所定エリアでアプリの「END RIDE」をタップすればOK。

電動モペットを利用する場合は免許証をアップロードする必要があるが、着用義務が課せられているヘルメットは自分で用意しなくても付属のトランクに内蔵されているため、気が向いたときに「ちょっとそこまで」の感覚で試せる大きなアドバンテージとなっているはずだ。

TIERの事業背景には環境保護が大きく関わっており、気候変動防止に努める組織ClimatePartnerとパートナーシップを締結し、CO2排出量の減少を目指すほか、モビリティの生産や輸送プロセスにおいても排気を減らす取り組みを模索し続けている。
更には、モビリティの充電や倉庫の運営にはグリーンエネルギーを使用、社内イベントではベジタリアンメニューを提供し、日々の業務から交換可能なバッテリーを導入、カーボンオフセット活動に注力するなど環境対策を徹底した結果、何と6000ヘクタール（サッカー場8400個分）の森林保護に成功しているという。

また、コロナウイルスの流行下ではフランスとノルウェーで「TIER HEROES」という特別プログラムをスタート。医療従事者からスーパーマーケットや薬局の職員、運送業者などを対象にTIERのモビリティを無料で利用できるクーポンを発行し、感染リスクに晒されながらも通勤するエッセンシャルワーカーをサポートしている。

現在、ドイツ国内の主要都市を筆頭に、オーストリア、スイス、フランスや北欧諸国など利用可能エリアは欧州がメインだが、そのエシカルな魅力で、これから大きくシェアを伸ばしていくことになりそうだ。

前回紹介した「Whim（http://hero-x.jp/article/9470/)」をはじめ、欧州でシェアリングモビリティが普及しているのは、EU領域の自由な往来など “移動” の概念が他地域とで異なるからであるという説もある。“移動の自由” を価値とし整備されてあきた欧州と風土は違えど、ライフスタイルや時間への価値が見直されているわが国でも、所有欲は何に向けられていくべきなのか、未来を見据えていきたいものだ。