GPSを使い選手の動きを正確に計測するウェアラブルな測定器「Field Wiz」。国内外のプロチームをはじめ、さまざまな競技の練習で導入がはじまっている。イギリスのプライトン大学も認める性能を持つこの機器が日本でも手に入るようになった。

人の軌道を瞬時にデータ化

人工衛星（GPS, GLONASS, Galileo Ready 等々）から送られてくる高精度測位データをもとに、選手の動きを正確に捉えるもの。加速計測、ジャイロスコープと地磁気計の補正で、安定した情報が取得できる「Field Wiz」は、サッカーやラグビーなどフィールドスポーツをはじめ、テニスなどのコート競技に至るまで、さまざまな分野のスポーツで活用がはじまっている。ビブスのように気軽に着用ができる専用のベストに装着、35gの端末から送られるデータは、インストール不要のWEB上のアプリケーションを使うだけで、簡単に解析することができる。ヨーロッパや北南米、アフリカ各国のナショナルチームやプロチームで採用が相次ぎ、国内ではすでにJリーグなどプロスポーツチームをはじめ、複数の競技で使用が始まっている。

客観的な指標で評価へ

「Field Wiz」で計測できるのは、総移動距離、スピードゾーン別の移動距離、加速や減速の大きさや、心拍数など生理学的な負担など。これらが分かることにより、選手にどのような弱点があるかを見極めることも可能だ。これにより、通常のトレーニング時に鍛えるべきポイントが分かりやすくなる。選手に対しても、客観的なデータとして見せられるため、人間の感覚では見過ごしてしまう他選手との動きの差までをも見える化できる。

不調をキャッチ 悪化を防ぐ

  また、データを蓄積していくことで、コンディションの良し悪しの状態が分かるようになる。頑張り屋の選手ほど、痛みを隠して試合に出ることがあるが、平常時よりも動きが悪ければ、ケガなど、何らかの不調の原因が隠れている可能性も。こうした変化をいち早く発見することも可能なのだ。客観的なデータから不調が見抜ければ、ケガや病気の悪化を防ぐことにも繋がる。日本では現在、京都市にあるエスアンドシー株式会社で販売中。詳しくは同社HP (http://www.sandcplanning.com/) へ。

［TOP動画引用元：https://youtu.be/MBTluW51cvU］

現在、世界ではライドシェアの動きが加速している。ライドシェアとは、配車マッチングアプリなどで一般のドライバーと利用者を結ぶ仕組み。日本では法規制の関係などで普及していないが、世界ではすでにアメリカのUberや中国のDiDiなどなど、有力企業が生まれている。そんななか、GM傘下のCruise（クルーズ）が、今年の初めにライドシェア用の無人自動車を披露した。ライドシェアや自動運転技術は、我々のモビリティをどう変えるのか。

海外で急成長するライドシェア
日本はタクシー業界が導入

クルーズが発表したシェアリングサービス用の電気自動車「Cruise Origin」。すでに、サンフランシスコで公道試験も兼ねて、クルーズ社の社員用ライドシェアサービスに投入している。走行実績は約160万km。このデータをもとに学習したアルゴリズムを搭載し、量産する予定だという。

画像元：https://www.getcruise.com/origin/

「Cruise Origin」には４人分の座席があり、間口の広いスライドドアや低い床は、様々なハンデを持つ人にも優しそうだ。ライドシェアは自分で運転ができない人へも提供される機会が多いことを考えると、高齢者や障がいを持つ人のニーズを確実にとらえるのではないだろうか。同社ではサービス開始当初は、比較的安全なエリアでの走行を予定している。

一方で、日本のライドシェアの実情はというと、注目は高まりつつあるものの、法規制の壁が大きい。日本では有償のライドシェアは「白タク」とされてしまうからだ。前述のUberも、福岡市で行った2015年の「みんなのUber」実証事業で日本に参入するも、国交省に「白タクにあたるため違法」と認定されてしまった。日本のライドシェア事業は、海外に大きく差をつけられているのが実情だ。

ただし、動きがないわけではない。一般車両を有償で提供すると違法になってしまうため、日本では配車サービスとタクシー会社が提携するという形で、独自のライドシェアが推進され始めた。また、ボランティアで提供する分には法的な問題はないため、NPOや自治体が提供する形で、各地で実証実験も行われている。今年の１月には経済同友会がタクシー事業者が一般ドライバーを活用する「日本版ライドシェア解禁」も提言した。タクシー業界はドライバーの高齢化によって人手不足が問題化しており、部分的なライドシェアの採用に期待がかかる。

また、自動運転車に関しても、各地で小規模な実証実験が実施されている。法改正も進んでおり、今年４月にはいよいよ公道での “レベル3” (一定の条件下であればシステムや周辺状況を監視しなくてもよい) の自動運転が解禁された。

いずれにしても、世界のモビリティは変革し始めている。自動運転車の開発や、ライドシェア事業への参入の議論は、日本でも避けて通れない。日本独自の事情を考慮しつつも、柔軟な法改正や規制緩和が待たれるところだ。

（トップ画像：https://www.didiglobal.com/about-didi/about-us）