ウクライナのViRa Games社が開発したVRゲーム「Wheelchair Simulator VR」車いすで街中を進んで行く難しさが、コメディタッチで描かれている。

いまでは当たり前のように楽しまれているVRゲーム、日本で本格的に発売されたのは2016年と、割と最近のことだ。VRゲームの醍醐味とは、普段体験できない世界に没入できることだろう。今回紹介する「Wheelchair Simulator VR」は、車いすに乗り、自分の手でハンドリムを回して危険な街中を進むゲームだ。

車いすを体験するゲームと聞くと、福祉啓発活動の一環という印象を受けるかもしれない。しかし、「Wheelchair Simulator VR」の開発チームは「このゲームは障がいに焦点を当てているのではなく、プレイヤーには車いす体験を楽しんでほしい」とコメントしている。

「Wheelchair Simulator VR」では、閉じたゲートのスイッチをスリングショットで開いたり、向こう岸にかけられた細い板の上をバランスを取りながら進んだりと、ゲームとして楽しめる要素がふんだんに詰め込まれている。ゲームの内のナレーターとして、プレイヤーの行動やミスにジョークを言って励ましたり、時に辛辣な皮肉を言うのはDmytro Schebetyuk氏だ。ゲームの公式サイトで、彼は「車いすなしで生きられなくても、人生を思い切り楽しむことを諦めなかった」と紹介されている。同氏は、ヒッチハイクをしながら世界中を旅したり、水泳を楽しんだりしているのだそう。そして、ウクライナのアーチェリーチームに所属するパラリンピアンでもある。

「Wheelchair Simulator VR」では、VRゲームでの楽しい体験が、障がいを持つ人々の日常への理解を深め、本当のバリアフリーについて考えるきっかけになるのかもしれない。このゲームの売り上げの一部は、ウクライナの障がい者団体に寄付されるという。ぜひ「Wheelchair Simulator VR」を体験してほしい。

［TOP動画引用元］https://www.youtube.com/watch?v=F61p2JocuAk

参考
https://store.steampowered.com/app/841120/Wheelchair_Simulator_VR/
http://www.viragames.com/wheelchair-simulator/
https://www.youtube.com/watch?v=9PYxCNw34bs

現在、世界ではライドシェアの動きが加速している。ライドシェアとは、配車マッチングアプリなどで一般のドライバーと利用者を結ぶ仕組み。日本では法規制の関係などで普及していないが、世界ではすでにアメリカのUberや中国のDiDiなどなど、有力企業が生まれている。そんななか、GM傘下のCruise（クルーズ）が、今年の初めにライドシェア用の無人自動車を披露した。ライドシェアや自動運転技術は、我々のモビリティをどう変えるのか。

海外で急成長するライドシェア
日本はタクシー業界が導入

クルーズが発表したシェアリングサービス用の電気自動車「Cruise Origin」。すでに、サンフランシスコで公道試験も兼ねて、クルーズ社の社員用ライドシェアサービスに投入している。走行実績は約160万km。このデータをもとに学習したアルゴリズムを搭載し、量産する予定だという。

画像元：https://www.getcruise.com/origin/

「Cruise Origin」には４人分の座席があり、間口の広いスライドドアや低い床は、様々なハンデを持つ人にも優しそうだ。ライドシェアは自分で運転ができない人へも提供される機会が多いことを考えると、高齢者や障がいを持つ人のニーズを確実にとらえるのではないだろうか。同社ではサービス開始当初は、比較的安全なエリアでの走行を予定している。

一方で、日本のライドシェアの実情はというと、注目は高まりつつあるものの、法規制の壁が大きい。日本では有償のライドシェアは「白タク」とされてしまうからだ。前述のUberも、福岡市で行った2015年の「みんなのUber」実証事業で日本に参入するも、国交省に「白タクにあたるため違法」と認定されてしまった。日本のライドシェア事業は、海外に大きく差をつけられているのが実情だ。

ただし、動きがないわけではない。一般車両を有償で提供すると違法になってしまうため、日本では配車サービスとタクシー会社が提携するという形で、独自のライドシェアが推進され始めた。また、ボランティアで提供する分には法的な問題はないため、NPOや自治体が提供する形で、各地で実証実験も行われている。今年の１月には経済同友会がタクシー事業者が一般ドライバーを活用する「日本版ライドシェア解禁」も提言した。タクシー業界はドライバーの高齢化によって人手不足が問題化しており、部分的なライドシェアの採用に期待がかかる。

また、自動運転車に関しても、各地で小規模な実証実験が実施されている。法改正も進んでおり、今年４月にはいよいよ公道での “レベル3” (一定の条件下であればシステムや周辺状況を監視しなくてもよい) の自動運転が解禁された。

いずれにしても、世界のモビリティは変革し始めている。自動運転車の開発や、ライドシェア事業への参入の議論は、日本でも避けて通れない。日本独自の事情を考慮しつつも、柔軟な法改正や規制緩和が待たれるところだ。

（トップ画像：https://www.didiglobal.com/about-didi/about-us）