「超人」と聞くと、子供の頃に胸を熱くして見入っていたあの漫画を思いだす。人間とは違う次元の能力を持った正義超人とを悪魔超人が戦うあれ。その「超人」は、現実味を帯びない架空の存在であった。しかし、現代の超人はそのイメージとは少し異なったアプローチ「超人スポーツ」という形で現実化してきている。今回はそんな夢物語を叶えるべく、東京大学・先端科学技術研究センター身体情報学教授という肩書を持ちながら、「超人スポーツ協会」の代表をつとめる稲見昌彦博士に、HERO X編集長・杉原行里(あんり)が、テクノロジーを通したスポーツの目指す未来像について話を伺った。

テクノロジーで引っ張る、
新しいスポーツの形とは？

人間の身体能力を補綴・拡張する人間拡張工学に基づき、本来持つ身体能力を超える力を身につけ「人を超える」、あるいは年齢や障がいなどの身体差により生じる「人と人のバリアを超える」。このような超人 (Superhuman) 同士がテクノロジーを自在に操り、競い合う「人機一体」の新たなスポーツを「超人スポーツ」という。

そして、誰でも等しくスポーツを楽しめる権利をさらに一歩推し進め、得意不得意、年齢、障碍、資格を問わず、誰もが楽しくスポーツをする未来を創造するのが「超人スポーツ協会」。稲見博士はそこで、超人スポーツの研究開発、コミュニティの育成、時代に対応したスポーツをデザインするなど、その分野の普及を目指す活動を行っている。

杉原行里(以下、杉原)：同時進行で、たくさんのプロジェクトを抱えていると思うのですが、その中の1つである「超人スポーツ」について聞かせてください。そもそも、なぜ「超人スポーツ」なんですか？

稲見昌彦博士(以下、稲見)：最初は、超人スポーツというコンセプトだけで集まったのですが、徐々に仲間が増えていくうちに、ちゃんと開発もしていこうということになりました。そこで、「標準的な人」というモデルがいたと仮定します。今の社会では標準人というのがなかなか定義しづらいのならば、むしろ身体性にダイバーシティー(多様性)がある状態をそのまま技術で拡張していくことによって、いろいろな事が得意な人が、新しい競技を競うという形が、我々の考える「超人スポーツ」かなと。

杉原：補完ではなく拡張ということですね。

稲見：そうですね。それと身体にダイバーシティーがあるということは、ある意味「分散」とも言えます。ですがそこで、分散を無くすのではなく、ダイバーシティーを大きくするためにテクノロジーを使っていこうと。私の研究のコンセプト自体が「人間拡張工学」というのがひとつあるので、超人スポーツという段階に至る前には、拡張スポーツという考え方でも取り組んでいました。VR(バーチャルリアリティー)も昔からやってはいるんですが、私の中ではただの道具なのでそれだけでは成り立ちません。なぜなら人間の身体なり感覚機能を増強するため、もしくは実験環境として便利な道具だからです。

杉原：僕にとってのデザインと一緒ですね。

器具で人体を拡張した選手同士が激しくぶつかり合い、相手を先に倒すかエリアから出した方が勝ちとなる“バブルジャンパー”。

稲見：杉原さんは絵筆、私は検証する場所と置き換えればそうかもしれませんね。ただ正直なところを言うと、これぞThe超人というのは、まだ競技にはなっていません。なぜなら多くの人が簡単にイメージできる、空を飛びながらや、水の上で戦うというくらい分かりやすく超人的な競技が、本来あるべく超人像のひとつだと思うからです。

しかし現実的にはまだ厳しいかなということで、まずは東京2020を1つの目標とし、出来ることからやっていこうと。また、一方でエキシビション的な形で、超人というべく技術にはどういうものがあるかなどを、競技まではいかなかったとしても、みんなが体験できるような状況で可視化していくのが大切かなと思っています。

スポーツ競技としての課題とは？

杉原： いまお話しいただいたようなことは、今後リーグやプロフェッショナル化させることを考えているのか、それともレクリエーション的な要素で触れ合いのツールとしてなのか、それとも両方掛け合わせたようなスポーツという定義でいくのか、どのようにお考えですか？

稲見：やはりまずは、超人スポーツ内で競技の競い合いをしていき、その中で公式競技の入れ替え戦を行うなど、その輪が広がっていく働きかけをしないとプレイヤーは増えていかないと思っています。また時間が掛かるという意味で、ちょっと悩みでもあるのですが、超人化という技術を開発しようとすればできるかもしれない、でもスポーツを広めるとなると、道具が高額すぎないという条件が増えてくるんですね。すなわち、テクノロジーが入ると価格で普及しない、というのが難しいところなんです。ですから、スポーツ競技としての確立というよりかは、今あるテクノロジーをどう落とし込むかということが大きな課題となっています。

杉原：例えばサッカーならば、道具すべてにではなく、ボールかスパイクかウェアに何か1つテクノロジーを入れ込むといったことでしょうか。

稲見：そうなんです。まずボールにだけでもいいので何かを始めないと、結局広まっていかないんです。いくら理念が高くても、誰も関わることができなければ意味がなくなってしまう。そういう意味ではまだ、“ゆるスポーツ”の方が、価格面を含めやりやすい条件が揃っているかもしれませんね。

後編では、超人スポーツが目指す、今後のあるべき姿についてお話しいただいています。

後編につづく

建築・土木構造物の保守・点検、交通未整備地での医薬品の輸送、農薬・肥料の散布など、さまざまな分野ですでに有効利用されているドローン。ベンチャーキャピタルのDrone Fundはドローンの黎明期からその可能性に着目し、未来像を明確にイメージしてきた。Drone Fund代表パートナーの大前創希氏は、人口減少社会を迎えた日本でドローンの果たす役割は大きいと考えている。編集長・杉原が、ドローンによって実現しているソリューションの現状と未来について話を伺った。

ドローンが役に立つという
情報発信が増えている

杉原：どのような経緯でドローンファンドは設立されたのですか？

大前：千葉功太郎（Drone Fund創業者／代表パートナー）がエンジェル投資家として活動していくなかで、多くのスタートアップ、とくにシードラウンドのスタートアップにドローン関連が増えてきました。千葉自身が空を飛ぶものや操縦することが好きだということもあり、ドローンスタートアップに特化した投資をしていくという方向性もありなのではないかと考えたんですね。そこで千葉はドローンに明るいであるとか、技術に明るいであるとか、多方面に人脈があるとか、いろんな方々を集めてドローンファンドを始めました。かれこれ5年くらい前になると思いますが、ドローン関連のベンチャーが増えてきたという初期の流れを掴んだということですね。

杉原：すごいですね。あの頃ってまだまだドローンに対して疑心暗鬼の時代というか、ドローンの世界が来るとはわかっていても、それこそeスポーツが“こんなのゲームじゃん”と言われて始まったのと同じように、“ラジコンじゃん”と言われているところからの投資って、なかなか難しかったと思うんですよね。

大前：“ドローン、ドローン”と私たちが言っても、まだ技術がチープだったこともあり、仕事に使えるというイメージを持っている人はあまりいなかった。そのなかで、ドローンは今後こうなっていくというふうなことを話したり、ロボットとしてのドローンの方向性を話したり、はっきり言ってしまえば夢物語でね。それを信じてくれた方々が出資してくださったということです。

杉原：それがいま一気に来ているのは、ちょっと宇宙ベンチャーと似ているなと思っていて。いまは多額の投資が集まる。ドローンもそういう状況ですよね。

大前：そうですね。いまは集められるようになりましたね。つまり、ドローンの技術がなんらかの形で今後、役に立つということが理解されるようになった。

杉原：ドローンが生活を豊かにすると、一般の人たちに共感を得られたポイントってどこにあるんでしょうか？

大前：まだ、一般にはそういうふうな感覚を持っている人たちは多くないと思いますが、2019年はいろんな取り組みのなかで、いい形のニュースとして波及していきました。たとえば、楽天さんがやった猿島でのバーベキューの食材の空輸（横須賀市の無人島・猿島に対岸の西友から楽天ペイで決済する食材、飲料などをドローンで届ける実証実験）や、LINE、ANA、ACSL（自律制御システム研究所）などが組んだ玄海島の海産物の空輸（LINEで注文・決済した福岡市・玄海島のアワビやサザエを対岸の海鮮料理店などへドローンで届ける実証実験）ですね。若干、イベント的ではあるんですけど、世の中が便利になりそうな雰囲気を伝えるための情報発信が多くなり、“どうもドローンは役に立ちそうだ”という流れになってきましたね。

杉原：それって大前さんや千葉さんがつくった潮流ですよね。

大前：そういう流れになることを目指して、どんどんイメージを伝えてきました。

ペインの大きいところで
ソリューションとなる

杉原：ドローンによってできることをカテゴライズしていくと、どういう分野があるんでしょうか？

大前：ものすごく大きく分けると、1つ目は点検、検査、調査のような分野。2つ目は農業。3つ目は輸送で、物流とパッセンジャードローンに分けることができます。4つ目はエンターテインメント。ドローンレースやドローンショーです。

杉原：ドローンショーは中国がすごいですね。

大前：中国は1000機、1200機のレベルなんですね。日本では、2019年の東京モーターショーで、500機クラスのドローンショーをやっています。

杉原：4つのカテゴリーのなかで、どれが最初に来そうですか？

大前：すでに来ているのは点検業務ですね。もともとのドローンの技術要素のなかで多分に含まれていた、フライングカメラ、フライングセンサの機能を使っています。

杉原：すでに国土交通省が導入して、橋の点検とかやっていますが、世界ではどうですか？

大前：世界でもそうですね。また、オーストラリアやアメリカなど、毎年のように山火事が発生するエリアのある国では、火事に早急に対応するためのドローンが開発されています。地域ごとにペインのいちばん大きいところにドローンというソリューションを当てていく傾向はあります。

杉原：確かにそうですね。ルワンダでは血液を輸送しています。

大前：zipline（輸血用血液やワクチン、医療器材などをドローンで約20の病院に届けるシリコンバレー発のスタートアップ）ですね。これもペインの大きいところに対応しています。ルワンダは道路が未整備で、長時間かけて医薬品を送らなくてはならない。道が揺れるので、品質が劣化してしまうこともある。だったら空から一気に送ってしまえばいいということです。これはまさにメイクセンスで、ziplineはアフリカの物流を変えていく可能性があります。

5Gを使い、在宅で遠隔操作する
ドローンオペレーターが職業に

杉原：ペインということで言うと、日本は今後、何がペインとなるのでしょうか？

大前：日本のいちばん大きいペインは、人口減少ですね。人口減少をカバーするのにロボットを活用するというのが政府の方針であり、ロボットの活用になかにドローンが多分に含まれる状況になります。たとえば、日本の橋梁は、このままでは2040年までに使えなくなってしまうものがかなり多くある。足場を組んで、人間が見て、判断して、修繕計画を立てるという従来のやり方をいまのペースでやっていくと、時間的に間に合わず、使えるかも知れない橋を封鎖しなければいけないという状態になってしまう。この問題を解決するためには、ドローンを活用するのが有効です。ドローンを使えばコストの低減と時間の短縮につながり、人手もかかりません。フライングカメラとフライングセンサによってできることは、医療でいうトリアージですね。一次調査によって優先順位をつけて、状況をスピーディーに動かせるようにしていくことがいま求められています。

杉原：大前さんが考えられているこれからのドローンは、自動操縦ですか？　それとも人が操縦するものですか？

大前：最終的には自動操縦になっていく方向性が正しいと思います。ただ、いろんなところで状況があまりにも違うので、状況の違いをカバーするのに人の手が必要でしょう。当面は、自動化されるとしても、一部は高度な技術を持つ操縦者が動かすということが求められると思います。

杉原：将来的には5Gを使った遠隔操作で、それこそ在宅でドローンオペレーターという職業が生まれるのは間違いないでしょうね。

大前：ありえます。物流ドローンの監視業務みたいなものはあると思います。ここで重要なポイントは、いまの日本の法律ではドローン1に対して操縦者1という関係性でないといけないのです。しかし、将来的には操縦者1に対して、ドローン10とか100というふうな運行管理技術が備わってくると、在宅勤務の優秀なパイロットが5Gを使って、アラートを出しているドローンだけをマネージメントするというふうな世界になっていくと思います。

後編へつづく

大前創希（おおまえ・そうき）
1974年、大前研一氏の長男として生まれる。2002年に株式会社クリエイティブホープを創業し、戦略面を重視したWebコンサルティングを展開。Web戦略の立案・ブランディングから、アクセス解析に基づく科学的サイト分析、Webサイトの設計・構築・運用に至るワンストップサービスを立ち上げ、自らもWebコンサルタントとして数々のナショナルブランドや国際的な企業・団体の大規模Webサイトを成功に導く。2014年末より個人的なドローンの活動を開始。2016年5月(株)ドローン・エモーション立ち上げに参画。2017年５月Drone Fund アドバイザリーボードに参画。2018年9月よりDrone Fund 共同代表パートナーに就任。ビジネス・ブレークスルー大学/大学院 教授（専門はデジタルマーケティング）。