新型コロナウイルスによる緊急事態宣言を受け、繁華街では営業自粛が続いている。特に関西圏では人の往来の大幅抑制に成功しているが、北新地で自粛店舗を狙った「コロナ空き巣」が多発するなど、別の問題も起きている。犯罪は許されないことだが、企業や店舗側で何か防衛する手立てはないだろうか。犯罪防止にも役立ちそうなAIカメラの技術をピックアップしてみた。

AIアルゴリズムを搭載した
ネットワークカメラ

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アイリスオーヤマでは４月20日から、ネットワークカメラにAIアルゴリズムを搭載した「AIカメラ」シリーズの発売を開始した。従来のIPカメラでは高度なセキュリティ機能をもたせようとすると、データ量が膨大になり、回線の負担が大きかった。しかし、同社の「AIカメラ」シリーズではAIが瞬時に映像を分析し、必要な情報だけを送信。回線ネックの問題が解消される。

事前にアラート条件を登録しておけば、危険人物が接近した際などに、モニタールームに警報を発報する。AI分析により不審な人物や荷物、紛失の発生なども検出できる。また、独自の技術によって高解像度の映像を保存することに成功した。車のナンバーなどもはっきりと読み取れるほか、高速で移動中の車のナンバープレートなども感知できる。

緊急事態宣言が長引くようであれば、繁華街やオフィスでの防犯も大きな課題となる。また、対面での警備に不安がある現在、防犯カメラへの依存度は高まっている。AIの活用によるセキュリティ強化に、一層期待がもたれる。

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感染予防にはマスクの着用が欠かせない。ただ、マスクを着けると顔がわかりにくく、防犯上は不安な面も多い。かといって、社員にエントランスで毎回マスクをはずして顔認証をさせるのは、感染防止の面からも好ましくない。

ザインエレクトロニクス株式会社が提供するのは、対象者がマスクを着けたままでも顔認証ができるゲート型AI顔認証・体温検知ソリューション。ビルのゲートに設置することで非接触による入退室の管理ができ、社員やスタッフがマスク着用のままでも、しっかりとセキュリティ管理ができる。

AIによる素早い検知で、マスクや発熱の有無を判断。感染リスクの高い人物をチェックできるのはもちろん、登録している社員やスタッフがスムーズに入退室できる。高度な検知能力で、なりすましは不可能であることから防犯面でも安心できる。

感染の流行がおさまっても、しばらくはマスク着用が続きそうな日本の社会。マスクOKの顔認証システムは、今後のスタンダードとなりそうだ。

アメリカNBCが日本の最先端テクノロジーにフォーカスした番組を制作、現地で放送された他、日本からもオンラインで視聴ができるようになった。そのなかで、日本が誇るべき革新的なゲームとして、HERO Xでも度々取り上げてきた「CYBER WHEEL（サイバーウィル）」が紹介され、編集長杉原行里がリポーターを案内する映像が公開されている。

2020年3月、アメリカ合衆国の3大ネットワークのひとつである『NBC』がTOKYO2020オリパラに向けた日本のあらゆる分野の最先端テクノロジーの特集番組を放送した。番組のなかで、革新的なゲームとして取り上げられた「CYBER WHEEL（サイバーウィル）」。自らも開発に関わるHERO X編集長の杉原が、実際にリポーターと対戦しながら紹介するシーンも収められている。

車いすレースをVRで体験できる「CYBER WHEEL（サイバーウィル）」は、テクノロジーとスポーツの融合によって誰もが楽しめる“超人スポーツ”のひとつとして知られるエンターテインメントスポーツ。
パラ陸上のレースで使用される車いすレーサーを未来型にデザインし、2017年にはグッドデザイン賞を受賞。ヘッドマウントディスプレイを装着して左右のハンドリムをまわせば、VRの映像の中で360度に広がる西暦2100年の東京を最高速度60キロというスピードで走り抜けることができ、コースの起伏に合わせてハンドリムのウエイトが変化するので、コース上の坂道なども臨場感たっぷりに体感することができるというもの。

番組の中では、旅客の手荷物や航空機部品などを運ぶ作業員の負担を軽減するために導入されたパワーアシストスーツや、様々な場面で活躍するロボット、自動運転のバス、離れた場所からでも自分がそこにいるかのように売り場を移動して、接客スタッフとコミュニケーションを取りながら買い物をすることができるアバターショッピングの他、あたかも目の前で実際の試合を観戦しているような、映像とリアルを組み合わせて展開するセグメンテーションテクノロジーなど、日本の最先端テクノロジーがぎゅぎゅっと紹介されている。

オリンピックイヤーとなるはずだった2020年。世界中を恐怖と大混乱に陥れた新型コロナウイルスの影響を受け、東京オリンピックはまさかの１年延期に…。暗いニュースばかりにフォーカスされがちだが、いやいやちょっと待って。日本は更に1年の準備期間を手に入れることができたのだ。日本の技術力の高さを世界にアピールする1年にすることだってできる。

離れていても、誰にでも、どこにいても。日本の最先端テクノロジーをもってすれば、もはや場所や距離などは問題にならない。そんな無限の可能性を、日本が世界に向けて証明し、発信していく旗振り役となれるチャンスが訪れている。