新型コロナウイルスの流行で、院内感染の危険が高まっている。しかし、入院患者への食事の提供は不可欠。医療関係者が人手不足の中、ロボットに代替することはできないのだろうか？ すでに海外ではロボットによる配膳が始まっている。HERO Xがこれまで紹介してきたロボットを振り返り、医療崩壊阻止のヒントを探る。

自分の分身が接客!?
職場と身体を切り離す
VR遠隔操作ロボ

「JET（ジェット）」

元記事URL：http://hero-x.jp/article/6898/

2019年の4月、日本航空（JAL）が分身ロボ「JET（ジェット）」を使った案内サービスを羽田空港で実施し、話題となった。JETは映像製作を手がけているインディ・アソシエイツが開発した遠隔操作ロボットを元に作られたロボ。VR技術を活用して、在宅勤務のスタッフが、遠隔操作で接客をする仕組みだ。まだ実験の段階だが、多くの社員が出社できない今、遠隔操作ロボの存在感も高まっている。病院の様々な業務を在宅で対応できるとしたら、院内感染を防ぎつつ、医療崩壊を防ぐことができるのではないか。

また、日本財団で実験的にオープンしていた期間限定カフェの「DAWN ver.β」では、遠隔操作ロボット「OriHime-D」を用いた接客の実用実験が行われた。オリィ研究所が開発したロボ「OriHime-D」を操作したのは、ALSなどにより身体を動かすことが困難な人々だ。今後は、そういったハンデのある人々だけでなく、在宅のスタッフが遠隔操作を行うことも期待できる。カフェでは実際に配膳なども実施していたことから、一層の実用化推進が望まれる。

見守りはロボットがする時代！?
『アイオロス・ロボット』レンタル開始

元記事URL：http://hero-x.jp/article/5781/

すでにレンタルサービスがスタートしているロボットもある。米国・サンフランシスコに拠点を置くアイオロス・ロボティクス社が開発した、ヒューマン支援ロボット「アイオスロボット」だ。公共施設内のパトロール、高齢者の見守りなどのほか、配膳業務などのサポートも可能となっている。

日本では主に介護業界の人手不足解消のためにレンタルされているが、こういった優秀な“執事ロボ”は、病院内の配膳などの業務にも活用できるのではないだろうか。介護業界での導入例があるので、その知見も活かせそうだ。レンタル価格は月額15万円。他国ではレストランやホテルで稼働している実績もある。

医療従事者の安全を守りながら、感染拡大の危機を脱しなくてはならない現在。すでに国内でレンタル可能であったり、実用化に向けて走り出したりしているロボットたちの活躍に期待したい。

トップ画像引用元：https://orihime.orylab.com/

トップ画像引用元：https://aeolusbot.com/our-robots/

本格的な5Gのサービス開始により、これまでにない成長と変化が期待されるモビリティ業界。とりわけ、各国の自動車メーカーがこぞって開発に注力している自動運転は、法整備や倫理面における課題が数多く残されているものの、私たちの日常に急速に近づいている。 今回、【Mobility Watchers】で紹介するのは、ボルボグループが2019年に発表した世界初のフルサイズ自動運転EVバス『7900 Electric』。現在実証実験の真っ最中だそうだ。創業以来、安全性にこだわったクルマづくりを続けてきた同社はクルマの未来をいかに変えていくのだろうか。

ボルボは2016年からシンガポールの南洋工科大学（NTU）とのパートナーシップのもと、自動運転車の共同開発に臨んできた。
『7900 Electric』は全長12メートル、定員数80人の大型バスで、LiDARと呼ばれる光センサー技術と3Dカメラで道に現れた障害物や人などを検知し、停止するほか、リアルタイムキネマティックGPSによるナビゲーションシステムで走行を管理するなど、まさに最先端技術の賜物。

NTUのキャンパス内での実証実験の後は、公共交通の大手SMRT管轄のバス停留所での試験へとルートを拡大する予定。こちらは停留所に正しく寄せられるか、充電エリアで安全に駐車できるかなど、実用性を試すリアルな場となりそうだ。

国土が狭く、かつ世界第2位という高い人口密度をほこるシンガポールでは、慢性化する渋滞や環境への懸念が問題視され続けてきた。2014年にスマートネーション戦略の構想が打ち出されてから、デジタル決済の普及や身分証明システムのデジタル化、全国規模のセンサーネットワークの構築などICT技術を積極的に導入しながら数々の政策に取り組み、世界中に大きなインパクトを与えている。ゼロエミッションかつ、従来のディーゼル車と比較すると80％のエネルギー減、乗客や近隣の居住者を悩ませる騒音も起こさない『7900 Electric』の仕様は、サステナブルでクリーンなスマートシティ計画に大きく貢献することは間違いないだろう。

トヨタが静岡県裾野市にスマートシティを開発するプロジェクトを発表するなど、日本でもスマートシティへの関心が加速する今、シンガポールの先進事例から得られるヒントがたくさんありそうだ。