新型コロナウイルスの流行で、院内感染の危険が高まっている。しかし、入院患者への食事の提供は不可欠。医療関係者が人手不足の中、ロボットに代替することはできないのだろうか？ すでに海外ではロボットによる配膳が始まっている。HERO Xがこれまで紹介してきたロボットを振り返り、医療崩壊阻止のヒントを探る。

自分の分身が接客!?
職場と身体を切り離す
VR遠隔操作ロボ

「JET（ジェット）」

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2019年の4月、日本航空（JAL）が分身ロボ「JET（ジェット）」を使った案内サービスを羽田空港で実施し、話題となった。JETは映像製作を手がけているインディ・アソシエイツが開発した遠隔操作ロボットを元に作られたロボ。VR技術を活用して、在宅勤務のスタッフが、遠隔操作で接客をする仕組みだ。まだ実験の段階だが、多くの社員が出社できない今、遠隔操作ロボの存在感も高まっている。病院の様々な業務を在宅で対応できるとしたら、院内感染を防ぎつつ、医療崩壊を防ぐことができるのではないか。

また、日本財団で実験的にオープンしていた期間限定カフェの「DAWN ver.β」では、遠隔操作ロボット「OriHime-D」を用いた接客の実用実験が行われた。オリィ研究所が開発したロボ「OriHime-D」を操作したのは、ALSなどにより身体を動かすことが困難な人々だ。今後は、そういったハンデのある人々だけでなく、在宅のスタッフが遠隔操作を行うことも期待できる。カフェでは実際に配膳なども実施していたことから、一層の実用化推進が望まれる。

見守りはロボットがする時代！?
『アイオロス・ロボット』レンタル開始

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すでにレンタルサービスがスタートしているロボットもある。米国・サンフランシスコに拠点を置くアイオロス・ロボティクス社が開発した、ヒューマン支援ロボット「アイオスロボット」だ。公共施設内のパトロール、高齢者の見守りなどのほか、配膳業務などのサポートも可能となっている。

日本では主に介護業界の人手不足解消のためにレンタルされているが、こういった優秀な“執事ロボ”は、病院内の配膳などの業務にも活用できるのではないだろうか。介護業界での導入例があるので、その知見も活かせそうだ。レンタル価格は月額15万円。他国ではレストランやホテルで稼働している実績もある。

医療従事者の安全を守りながら、感染拡大の危機を脱しなくてはならない現在。すでに国内でレンタル可能であったり、実用化に向けて走り出したりしているロボットたちの活躍に期待したい。

トップ画像引用元：https://orihime.orylab.com/

トップ画像引用元：https://aeolusbot.com/our-robots/

イタリアで開催される世界最高峰のデザインコンペティション「A’ Design Award & Competition 2020－2021」の受賞プロダクトが発表になった。株式会社RDSがエントリーした3つのプロダクト全てがゴールドを初めとする各賞への入賞を果たした。 この特集では、受賞プロダクトを一つずつ紹介していく。

シルバー受賞の
『Wusa Electric Personal Mobility』は
こんな乗り物だった！
ボーダレスを実現した新たなモビリティ

一見、ただのミニ電動バイクに見える『Wusa Electric Personal Mobility（ウサ・エレクトリック・パーソナル・モビリティ）』だが、実は車いすと組み合わせることで電動車いすのパワーユニットになるという優れもの。もちろん、単体で電動バイクとしても使える。誰もが楽しく乗りこなせる、そんなコンセプトを元にRDSが開発した。

移動の概念を変える『Wusa Electric Personal Mobility』は、バイクなのか、車いすなのか。最大の特徴は、“ボーダレスな乗り物”ということだろう。誰もが「乗ってみたい」と思える高いデザイン性と、車いすユーザーも楽しめるという機能性を兼ね備えた乗り物という点が、今回のコンペティションでも評価の一つに繋がった。車いすユーザー用のプロダクトというと、とかく介助用品や福祉機器といった枠組みにとらわれがちなのだが、『Wusa Electric Personal Mobility』はそんな既成概念を取っ払い、交通インフラに溶け込む多様性をもったパーソナルモビリティを目指して開発を進めてきた。

高齢者や身体に障がいを持つ人にとって、外出の壁となるのが、移動の問題。特に日本国内においては、地方の過疎化とともに高齢化が一段と進み、移動の問題を抱えたまま取り残されてしまう人々の孤立が、大きな課題となっている。近年では高齢者の車による交通事故が増えており、免許を自主的に返納する高齢ドライバーも多い。一方で、多くの人が生活のライフラインとして用いる路線バスなどの公共機関は、採算が合わず廃止されることも増えている。新たな交通インフラの整備が急がれているが、地域によって状況が大きく異なり、これからも人口減少が進む日本で、バスのような大きすぎる輸送手段はもはや不要なのかもしれない。
こうした社会課題に対し、パーソナルモビリティがひとつの解決手段になると考え、開発されたこのプロダクト。生活圏である町中での近距離移動を想定した小型で軽量のデザインは、保管や自動車での運搬も容易だ。

『Wusa Electric Personal Mobility』が普及すると、加齢や身体的なハンディキャップで歩行が難しい人も、もっと気軽に移動できるようになる。その結果、高齢者や障がいを持つ人々の社会参加の可能性が広がり、孤立しないですむ社会が実現するだろう。これまで諦めていた気晴らしの散歩や、ちょっとした買い物などができるようになれば、QOL（クオリティ・オブ・ライフ）を向上させることにもつながる。新しい未来を予感させてくれる乗り物の誕生は、われわれのいつか行く道を明るく照らしてくれる存在となりそうだ。

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