年々高まる人々のウェルネスへの意識。Global Wellness Economy Monitorの年間調査結果によると、心と体の健康に気づき、リフレッシュするという主旨の「ウェルネスツーリズム」産業は5630億ドル規模に達し、「#selfcare」とハッシュタグをつけた投稿数は1300万件以上にのぼるという。HERO Xが以前紹介した画期的な2つのガジェットで、セルフケア最前線をマークしてみよう！

もしかして臭ってる！？
体臭から口臭までチェックできる「KunKun body」

元記事URL：http://hero-x.jp/article/7126/

コミカミノルタ株式会社の「KunKun body」は、気になる「ニオイ」をチェックして、数値で見える化してくれるシロモノだ。

使い方はシンプルで、スマホのアプリを起動させ、測りたい部分のアイコンボタンを押し、チェックしたい体の部位に測定器を持っていって計測するだけ。

汗や中年に多いミドル脂臭、40代半ばあたりから発生する加齢臭、口臭にいたるまでくまなくチェックでき、診断結果に応じた知識や対策についてのアドバイスを受けることも可能。デオドラント製品やマウスウォッシュ、ミントタブレットとは一線を画すエチケットグッズとしてビジネスシーンなどでも活躍が期待される。

尿検査を日常生活の中に！「Bisu body Coach」
開発者ダニエル・マグスの思考

元記事URL：http://hero-x.jp/article/8369/

あらゆる疾患の早期発見や生活習慣病の予防など健康状態の把握に欠かせない尿検査。

今年1月のCESプレスイベント会期中に開かれたIHS Markit Innovation Awardsを見事受賞した「Bisu Body Coach」は吸水パットのついたスティックに尿をかけ、本体に差し込むだけでマグネシウム、カルシウム、ナトリウムなど栄養素の過不足を知らせてくれる世界初の尿検査デバイス。

デザインも測定にあたっての工程もミニマムに設計されており、従来もっていた尿検査のイメージががらりと変わりそう。開発者のこだわりや、目指すべき方向性について語った編集長・杉原との対談をぜひご覧あれ。

MaaS（マース）＝Mobility as a Service（モビリティ・アズ・ア・サービス）は、いまや欧米諸国では新しいムーブメントだ。移動のサービスをシームレスにつなぐMaaSは、現代社会とのマッチングもよい。しかし、日本国内では、まだ限定的な取り組みにとどまっている。課題はなんだろうか？ 国内MaaSの問題点を探ってみた。

日本のMaaSはレベルゼロ!?
単なる「乗り継ぎ案内」では意味がない

MaaSを具体的に説明すると、乗用車以外のバス、電車、タクシー、レンタサイクル、シェアライドなどの移動サービスを統合的に提供するシステムのことだ。ITを活用して予約・決済なども一括で提供し、その時点で最適な移動サービスの組み合わせをユーザーが選択できる。交通の乗り換え案内情報は日本でもシームレスに提供されているが、MaaSの場合は、運用会社の壁を乗り越えて、単一のサービスとして提供していることが特徴だ。

例えば、MaaS先進国のフィンランドでは、ヘルシンキで「Whim」というシステムが稼働している。（参考記事：http://hero-x.jp/article/9470/）「Whim」アプリを使えば、電車、バス、タクシー、バイクシェアなどのサービスが統合的に利用できる。決済もスマホ上ですべて完了し、交通機関を使う際に決済画面を提示すればいいだけだ。画期的なのは都度決済のシステムに加え、定額で乗り放題になるサブスプリクションサービスを提供していることだ。今ではサブスクを利用する市民のほうが多いという。

また、ドイツでも産官学が一体となり、ドイツ鉄道によるモビリティサービス「Qixxit」を実用化。鉄道だけではなく、飛行機や長距離バス、レンタサイクルなどのサービスも一括化した。アジアでは、台湾第二の都市、高雄でMaaSアプリ「MeN Go（メンゴー）」が実用化された。こちらも、官民共同の事業として推進されている。

高雄で使えるMaaSアプリ「MeN Go（メンゴー）」
画像元：https://apps.apple.com/tw/app/id1415685647

一方で日本はどうだろうか。現在、世界でのMaaSのレベルは
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レベル0：統合なし
レベル1：情報の統合（アプリやWebで経路や料金を提示できる）
レベル2：予約・決済の統合（一括予約・決済ができる）
レベル３：サービス提供の統合（事業者間が提携し契約・支払いなどが統合される）
レベル４：政策の統合
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とされているが、日本は０～１レベルにとどまっているのだという。

確かに、日本でも政府主導のプロジェクトを含めMaaSの実証実験がいくつも進められている。しかし、その内実は、民間の交通機関同士の連携にとどまっていることが多い。「モビリティを通じ、新たな価値や新たなサービスを生み出していくこと」がMassの概念であるはずなのに、日本では情報提供と決済のみの統合のような、小規模なものになりがちとの声も聞かれる。

この背景には、日本の法規制の問題があるとされている。日本の産業は業法の中で工夫して発展してきた歴史があり、その中で進化してきたのが日本モデルといわれている。ある専門家は「既得権益から発生する小さいビジネスに対応することは得意だが、そもそも新しいビジネスモデルが生まれにくい土壌がある」と話す。

さらに、日本の交通業者はサービスの囲い込みをしたがる傾向にあり、なかなか提携が進まない現状もある。MaaSのような複合的なシステムは、どこかが一社独占を狙っても、上手くはいかないだろう。

この状況を打破するためには、やはり法改正も含めた、官民一体となった改革が必要だ。前述の海外の例でも、欧州やアジアでうまくいっているケースは、政府や自治体が主導し、企業との連携を果たしている。日本のMaaSが小さくまとまらず、ブレークスルーを起こすためには、まずはMaaSとは単一のビジネスではなく、新たなモビリティの概念だととらえ、プレイヤー同士が協力していくことが大事なのではないだろうか。