対談 CONVERSATION

東京2020パラリンピックの会場を満員にできるか!?本村拓人が思考するムーブメントの作り方 後編

HERO X 編集部

世界中から喝さいを浴びたロンドンオリンピック・パラリンピック。パラでは多くの競技でチケットが完売。満席の観客席からの声援を背に、選手たちは最高のパフォーマンスを見せてくれた。あのロンドンを日本は超えることができるのか。東京都が進めるパラスポーツの支援団体「TEAM BEYOND」で、プロジェクト進行の中心メンバーの一人として参加する株式会社 GRANMA 代表本村拓人氏と、パラ選手をプロダクトの面から支えているHERO X 編集長 杉原行里。デザインというフィールドで戦う二人が、ムーブメントを起す“仕掛け”について談義した。

杉原:サッカーのワールドカップが盛り上がりましたが、あれも日本では近年のことですよね。J1、J2、J3と、地域に根差したチームがあり、そこから優秀な選手が集まるのがワールドカップ日本代表なのだという認識でいるけれど、人びとの意識がここまで豊穣されたのは本当にごく最近のこと。東京2020パラもこれだけ企業が動いていますから、動員をかけたりすれば「満席にする」という目標をクリアするのはそれほど難しいことではない。でも、そこに集まる人が「なぜここに来たのか」という気持ちの豊穣の方が東京2020後には大事なような気がしているのです。本村さんは東京都の「TEAM BEYOND」にも関わられていますが、サッカーのようにパラスポーツを日本に根づかせるためには何が必要だと思われていますか。

本村:「本質を見ようとしているか」になると思うのです。どうしてもエンターテイメント、アミューズメント性に振れていく傾向があり、パラリンピアの能力のすごさばかりに目が行きがちですが、もっと身近なものとして感じてもらわないといけない。サッカーだって100年構想があってこれだけのものになっています。パラもこうした長い視点で豊穣の策を考えなくてはいけません。

健常者でも、いつ足を失うか分からないという具合に、自分事として捉えられれば、注目の仕方が変わるはずです。松葉づえも、車椅子も使うようになってはじめてその使い勝手について考えはじめるように、自分ごと化することが先だなと。

杉原:100年構想からひも解くというのは興味深いですね。オリンピックは恐らく、自分たちが現役でいる間にもう一度日本に来るというのは考えにくい。終わった後、どうするかですよね。

本村:その通りで、これは「TEAM BEYOND」から離れる話かもしれないのですが、今、僕がパラスポーツ普及の起爆剤の一つとして捉えたいのは若い人たちです。彼らは口コミのハブになると考えています。彼(女)らが自分事として捉え始めれば、ダイバーシティを根づかせる大きなきっかけになると思います。昨年から都内の高校で、高校生たちとパラリンピックの応援動画制作プロジェクトをはじめていますが、この時にまず僕が彼らに伝えていることは「いつ、交通事故で足や手を失うか分からないだろ」というある種の危機感や脅迫感の醸成です。誰にも急に足がなくなる日常なんて想像なんてしたくない。だからこそあえて「君たちは五体不満足を受け入れられると思う?」「自殺したくなるかもしれないよね」と語りかける。そんな中で光を与えてくれるのがパラスポーツじゃないかと、語りかけていっています。パラスポーツの場合は障がいの度合いにより出場枠が決められていて、何かに挑戦する気持ちを持ち続けることができる。五体満足でも創造的に日常をいきられること。ここがパラスポーツの本質だし希望だと思っています。

実は、自分もはじめはパラスポーツ観戦に行っても正直、面白くなかった。どうしようかなと思った時に、高校生に話しているように、もし、自分が足を失ったら・・・と、自分に引き寄せて見てみることにしたら、見え方が広がり、面白いなと思えるようになった。この連鎖を世の中にどう広げられるかが一つのポイントだと思って、若者たちへのワークショップを始めています。

杉原:本村さんと僕は2歳違いなので、ぼくらが主体的に関われるスポーツの祭典としては今回のオリパラがおそらく最後だと思う。前回の日韓ワールドカップはまだ社会に出ていなかったですから。やっと、主体的に関われる、はじめて自分たちも活躍できる世界の祭典がくるというのに、何でみんなもっとワクワクしないのかなと感じていて・・・無関心でいるのも若者らしさではあるのですが・・・僕も学校などで講演する時には子どもたちの身近な話に持っていくようにしています。君たちのおじいちゃん、おばあちゃんがもし、歩けなくなったとして、A、どこにも行けず、そのまま窓の外の景色だけを見る日々を送り亡くなるB、弱った足腰を拡張して、お花見にも家族で出かけるようなことができ、外の景色も楽しめる状態のままで死を迎える。「どちらがいいと思う?」と聞くと、みんなだいたいBを選ぶ。そこから本題の開発の話をはじめた方がよく聞いてくれることがありました。パラスポーツも一緒ということでしょうかね。

本村:そうだと思います。

杉原:大人になるとどんどん広い世界になっちゃいますが、若者や子供は半径○m以内のような世界を生きていて、狭い範囲をいかに濃く生きるかをしている気がしていて、この濃さを生かしてあげるのがすごく大事かなと思っています。これから超高齢化を迎えるので、おじいちゃん、おばあちゃんの年齢もすごくあがる。ひいおじいちゃんや、ひいおばあちゃんが生きている人が沢山いる世の中になる。ダイバーシティーとか、QRLとかはなんとなく大がかりで広範囲なイメージを持ちやすいのですが、そこをいかにこの半径の中で考えられるかに尽きるようになる。僕らは先の世界を見ながら、100個打って1個当たればいいかなというようなことを続けていく(笑)

感心の薄い人をも巻き込む仕掛け

本村:パラリンピックもそうで、そもそも、自分事化できないかぎり、人びとの関心ははっきり言って薄いです。見る感度、視点を変えるという意味で、パラスポーツに関係する役とか責務を与えたらどうかと思っています。宿題があると人々は来るはずです。また、アサイメントがあればインセンティブが絶対にあるというのが僕の考えです。今、東京2020でもボランティアをどう集めるかという問題があるようですが、ボランタリーは本当にボランティアだけでというのは難しく、働きに対してどうインセンティブが集まるかがないと、人はなかなか動きません。

例えば、「交通費はどうなりますか?」という話が出た場合、その人にストレートにボランティアをお願いするアプローチは変えた方がいいですよね。インセンティブというのは人それぞれに違っていて、学位だとか、経験とか、いろいろとあると思います。そこを戦略として考えていくとどうなると思いますか?動かせる人が増えるはずです。

インセンティブごとに、一つずつグループで分けていきます。僕の中で、そのグループ化の一つが「学生」でした。彼らが手に入れるインセンティブとして「デザイン思考が手に入る」や「クリエイティブな仕事の作り方」などを謳ったのです。一人ずつに話しかけていくのではスピードが遅くなりますから、学校というまとまった単位で働きかけることをはじめました。

呼びかけに集まった高校生たちは予想を上回るパワーでムーブメントのしかけ役として参加してくれている

恐らく、「パラスポーツのワークショップやるよ」と言っても学生は集まらなかったと思います。だから、「デザイン思考のワークショップやるよ」と打ち出しました。彼らが大人になるころはIT化、AI化が進み、思考力のない人は就職してもさえない仕事しかできない。彼らもそれは理解していて、じゃあ、デザイン思考はどうやって身につくのか?授業では教えてくれないぞ?と考える。そこで僕が「デザイン思考のワークショップやるよ」とふれ込む。ワークショップの中身として、宿題のフィールドをパラスポーツに置いたのです。

今回、彼らに与えた役割は「応援動画を作る」ということです。現在、東京にある私立の聖学院と女子聖学院という中高一貫校で進めていますが、この動きを拡散するフェーズに移行しています。パラスポーツ支援については、中高(可能であれば小学生も)生を巻き込むプログラム開発と拡散に力を注いでいるところです。

杉原:視点を変えさせる、確かにそうだと思います。ボランティアを集める件でいえば、日本は集め方が下手なんじゃないかと思っています。例えば僕がデザインを学ぶ時に教えられたことは、一つのものごとを成すためには「3つ以上のアプローチを考えろ」と言われてきました。ものごとにはいろいろなアプローチの仕方があるのにもかかわらず、日本人は特にここが弱い気がしています。

本村:未来がある学生たちにこそ、デザイン思考を手に入れていろいろなアプローチの仕方ができる大人になってほしいものです。

前編はこちら

(text: HERO X 編集部)

(photo: 増元幸司)

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対談 CONVERSATION

勝負はたったの0.5秒 どう防ぐ?子どもにふりかかる危険な事故

宇都宮弘子

日本における子どもの死亡原因の統計、あまり知られていないのだが、いつも上位にくるのが事故による死亡だ。高所からの転落など、子どもの思わぬ行動が死亡につながるケースは少なくない。子どもにとっての本当の安全とは何か、センシングを使い導き出そうとする動きが出てきている。これまでの常識を疑い、センシング技術で子どもの安全性向上に取り組む東京工業大学の西田佳史教授は、「親が『目を離してはいけない』から『目を離してもいい』環境へとパラダイムシフトする」と話す。いったいどういうことなのか。自分事化をきっかけに描く一歩先の未来とは? 編集長・杉原行里が訪ねた。

子どもが生まれたことを
きっかけに研究をスタート
保護者の見守りの限界

杉原:今日はよろしくお願いします。早速ですが、西田教授がセンシング技術を使って子どもの安全性向上の分野を研究しようと思われたきっかけは?

西田:単純ですよ、子どもが生まれたからです(笑)。当時、福祉工学という分野はありましたが、主に高齢者が対象で、子どもの安全に寄与するものはなかったんです。例えばISO(国際標準化機構)やJIS(日本産業規格)の定義は「受け入れることのできない危険がないこと」ですが、やっぱり危険はある。危険がないことと定義するのではなくて、危険を扱える能力を備えた状態の社会に変えていきたいと思ったんです。

特に子どもの事故は、身体の機能変化と非常に関わりが深いと思っています。身体はもちろん、認知機能や運動能力が急速に発達する時期なので、昨日できなかったことが今日できるようになる。でも事故が起こるとまず、子どもから目を離した保護者の見守り責任が問われる。しかしその事故原因の多くは、そもそも我々が設計した環境やデザインが生み出してしまっているのです。そこで、デザインによって変えられる可能性があるんじゃないかなと考えたんです。

怪我をしにくい環境はできると語る西田教授

杉原:最近、電気ケトルで火傷をした子どもの話を聞いたばかりです。なぜそんな危険なデザイン構造になっているのか疑問を感じていたところです。

西田:そうなんです。人間の注意力に頼る「見守り」だけで事故を防ぐことはできない。それを証明するためには、実際の生活の場で起こり得る現象を切り離さず、計測をして理解するということが必要でした。そこで、子どもの実際の行動を画像処理して、子どもの転倒時間や、電気ケトルが倒れて熱湯がもれ広がるのにかかる時間、物が落ちたり倒れたりする時間を測定しました。子どもが転倒するのにかかる時間は平均0.5秒。これは、例え1メートルという至近距離で見守っていたとしても、人間の見守り能力に頼るだけで防ぐにはどうしても難しい。

また例えば、子どもが歯磨きをしながら動き回って転んで怪我をしてしまうという事故も多発しています。いくら「止まって磨きなさい!」と親が言っても、言うことを聞いてくれる子どもばかりではない。見守りだけでは不十分だから、事故が後を絶たないと僕は思っています。

杉原:本当にそうで、保護者の見守りだけで事故を防ぐには限界がありますよね。親がどれだけ注意していても、子どもってじっとしていられない。

西田:そうなんです。さらに我々は怪我のデータを統計的に処理するために、まずは病院の協力を得て子どもが怪我をした部位のデータを集めて可視化しました。ビッグデータを元に効果として結果を出すことができるようになったんです。例えば、歯ブラシの事故では、目を離さないで見守ることに限界があるなら、目を離してもいい環境・デザインをつくろうではないかと、私が「ABC理論」と呼んでいる、Ⓐ変えたいもの、Ⓑ変えられないもの、Ⓒ変えられるもののなかで、Ⓒの“変えられるもの”として、転倒データを元に歯ブラシのデザインを変えることができたんです。

研究室にはベビーベットやベビーサークルなど、実際に家庭で使う家具などが並んでいる。

杉原:そうだったんですか。最近は曲がる歯ブラシが販売されていますよね。規格化は考えられていないのですか?

西田:いい質問ですね。歯ブラシに限らず、最初はとにかく問題を提示することが大事だと考えているんです。そこから企業との共同研究がはじまって、プロダクトが出来上がる。そしてそれをユーザー側が魅力的なモノ、価値あるモノだと捉えることで他のメーカーが参入して常識化されていく。この段階まできたら規格化してもいいんじゃないかと。このサイクルを、データに基づいてやれるといいなと思っているんです。

最近は、転落事故について研究しています。最近は子どもの登る姿勢のデータベースが作れるようになってきているんです。どういうことかと言うと、子どもがどこを、どんなふうに登る可能性があるかということが分かることで、転落事故防止につながります。身体機能や認知機能の変化が大きい1~2歳の子どものデータを中心に集めていますが、今後は保育園の遊具で観察するとか、現場からの情報を集められるような仕組みが出来るといいなと思っています。

子どもから目を離してもいい環境の整備

杉原:なるほど。子どもの1~2年って変化がとても大きい。このアルゴリズムがディープラーニングしていくことも大事で、そこから得られるデータから環境やデザインを変えていくことによって、大きな事故を防ぐことが出来るようになるということですよね。

西田:その通りです。我々が研究を続けてきたなかで気が付いたことは、社会が必ずしも問題を理解しているというわけではないということ。リサーチして問題を抽出しなくてはいけない場合もある。我々が子どもの事故について取り上げたのが2007年で、それまではそういった活動はなかったんです。そこで、子どもにとって安全なもの、いいものをアイコン化して推奨することで市場を拡大していけたらと、2007年に「キッズデザイン賞」を作りました。ニーズがイノベーションに返還されるという仕組みが出来上がりつつあるのかなと思っています。やはりいいものを褒めていかないと社会はシフトしない。

杉原:素晴らしいですね。確かにハードパワーとしての規格も必要ですが、エンジニアリングでもデザインを変えられるものがきちんと評価されなければユーザーも育たない。アイデア自体はかなり前からあったのに、実装としてのフィールドになかなか到達しなかったということですよね。おそらく倫理的な問題もあるかと思います。今は、一般社会におけるデータの扱い方についての理解が深まってきている。

西田:そうですよね。現場で役に立つ知識の作り方が、IoTの時代で変わってきたのかなと感じています。家庭においても、新しいスマート環境を作っていくということが出来る時代になってきたのではないかなと。社会側の受け入れ方が変わってきたと思うんです。最近はZoomやSkypeで家の中まで入っていける時代になってきたので、画像認識を使えば、その家、その人に合わせた安全対策の提案が出来るようになりますよね。

杉原:確かに。事故の可能性が可視化されることで、よりイメージしやすいし、事故防止につながると思います。事故に様々な外的要因があったとしても、誰にでも必ず起こる可能性がある。高齢化の問題で考えると自分事化しやすいですよね。いまや3人にひとりが高齢者と言われる時代になっていて、家族にひとりは高齢者がいるという社会ですから。

西田:そうなんです。日本の人口分布と事故の確率をグラフで見てみると、人口分布は平たんな一方、事故の確率は生まれた瞬間と65歳以上に多い、いわゆる「バスタブ曲線」です。人生には妊娠・出産や介護したりされたりと、どこかで必ず変化がある。この変化に対応していかないといけないのが現代。変化するところに色々なニーズが隠れている。つまり、 “常識を疑え”ということなんです。これまでの常識だった「事故を防ぐために目を離すな」から、我々が目指しているところは「目を離してもいい環境」を作ること。それを認めていく環境を作ること。怪我を許容する自立支援や、リスク管理型の社会参加を促す方向にもっていきたい。

杉原:謎解きのようなグラフですね。こんなにも課題の抽出されている社会に生きているってラッキーですよね。これからいろんなことにチャレンジできる。

西田:そうですね。このメッセージが若い世代の人たちにどんどん伝わっていくといいですよね。我々には解かなくてはいけない問題がたくさんある。まだまだ未熟な社会です。人生100年時代と言われているいま、子どもからお年寄りまで、“機能が変わる人”にフォーカスして、その変化にどう対応していくかが問われる社会になってきているわけです。

西田佳史(にしだ・よしふみ)
東京工業大学 工学院 機械系教授。1998年東京大学大学院工学系研究科機械工学専攻博士課程修了。博士(工学)。同年4月通産省(現経産省)工業技術院電子技術総合研究所入所。2003年産業技術総合研究所デジタルヒューマン研究センター研究員。同年、同研究センター人間行動理解チーム長。2005年〜2012年科学技術振興機構戦略的創造研究推進事業(CREST)研究代表者。2009年産業技術総合研究所デジタルヒューマン工学研究センター生活・社会機能デザイン研究チーム長。2013年同研究所デジタルヒューマン工学研究センター首席研究員。2014年から2019年東京理科大学連携大学院客員教授。2015年産業技術総合研究所人工知能研究センター首席研究員。2017年より、セコム科学技術振興財団の特定領域研究助成(社会技術分野)の領域代表者。 2019年より産業技術総合研究所人工知能研究センター招聘研究員。2019年から東京工業大学工学院機械系教授に就任。

(text: 宇都宮弘子)

(photo: 壬生マリコ)

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