「健康と医療のまちづくり」―住むだけで心も身体も健康になれるマンションプロジェクトが進んでいる。近鉄不動産株式会社、大和ハウス工業株式会社および名鉄不動産株式会社は、大阪府の吹田操車場跡地である「北大阪健康医療都市（愛称：健都）」において、健康と医療をテーマとした、総戸数824戸の大規模マンション「ローレルスクエア健都ザ・レジデンス」を建設中だ。

健康と医療をテーマとした大規模マンション「ローレルスクエア健都ザ・レジデンス」には、大きく5つの特徴がある。

1．広大な土地にして、絶大な利便性

建設地は、昭和期に「東洋一の操車場」と称された約30haの広さを誇る、吹田操車場跡地。1987年から「緑と水に包まれた健康教育創生拠点」という指針のもと、まちづくりがスタートした。また、最寄駅のＪＲ岸辺駅（南北自由通路・北口）から徒歩5分、岸辺駅からＪＲ新大阪駅へは7分、JR大阪駅へ 11分という高い利便性。JR京都駅には25分、JR三ノ宮駅には 32分で移動できるため、毎日の通勤・通学や休日の外出などにも快適な好ロケーションとなっている。

2．日本初、国立循環器病研究センターとの
連携で実現する医療サービス

ドコモ・ヘルスケアが、NTT西日本と連携して提供する健康ソフトサービスを通して、入居者のバイタルデータを収集してクラウドに保管。さらに「国循健康管理システム」がクラウド内のバイタルデータを解析し、医療視点からのアドバイスを提供する。自宅にいながら簡単に健康管理ができるシステムだ。加えて、「高度循環器ドック」の受診権が付与されるサービスもある。

3．エキスパートがサポートする
豊富な健康増進施設など

ランニングコースや、スポーツメーカー「ミズノ」が施工するウォーキングコースを設置。日々のエクササイズからトレーニングまで幅広く活用できる。加えて、エクササイズルームも設置され、国立循環器病研究センターのアドバイスを基にミズノが選んだ器具やトレーニングメニューを用意、医療とスポーツの両面から安全で続けやすい健康づくりをサポートする。

そのほかにも「ジュンク堂書店」がコーディネートするライブラリーサロンや、ダンスレッスン、セミナーなども開催できるマルチスタジオ、映画鑑賞やカラオケも楽しめるリラクゼーションシアター、管楽器のレッスンやバンド演奏を楽しめるジャムスタジオなど、心身の健康増進をサポートする施設も設置される予定だ。

4．近鉄不動産オリジナル企画商品
「エイジング・フリー」、「マドルノ」
を導入した多彩なプランニング

今もこれからも快適に、健康に暮らすため、あらゆる世代にやさしいユニバーサルデザイン設計のオリジナル企画商品「エイジング・フリー」を一部住戸に採用。また、家族の成長とともに変化するライフステージに合わせて、居住者自身の手で間取りを変更し、ずっと住み続けられる住まいを作るために開発されたシステム「マドルノ」を導入。家族の人生に寄り添った住まいを提供していく。

5．重厚な外観デザインと
緑あふれる広大な外構計画

メインゲートとして独立したグランドエントランスは、印象的な建築美を誇る。天井が約5ｍのグランドラウンジは、開放的で健やかな暮らしを育むレジデンスを象徴している。また、約4,500㎡という広大な緑地には、豊かな植栽たちが自然景観を描き出す。中でも敷地内最大のグランドパークは、芝生の広場を中心に四季折々の潤いを感じさせるような緑や花が植樹され、こころ安らぐ暮らしのシーズンストーリーを演出してくれる。

2018年4月（予定）から、セカンドステージ棟にモデルルームを設置し、当物件特有の共用施設などを含め見学することができる。住むだけで健やかな暮らしを手に入れられる「ローレルスクエア健都ザ・レジデンス」、心身ともに豊かな人生を楽しめそうだ。

ローレルスクエア健都ザ・レジデンス物件概要

【名称】 ローレルスクエア健都ザ・レジデンス
【所在地】 大阪府摂津市千里丘新町701番他（地番）
【交通】 JR東海道本線(京都線)「岸辺」駅徒歩7分※南北自由通路北口より徒歩5分
【入居予定】平成30年3月〈Ⅰ工区(ファーストステージ・セカンドステージ棟)〉、
平成31年3月〈Ⅱ工区(サードステージ棟・フォースステージ棟)〉、
平成31年8月〈Ⅲ工区(フィフスステージ棟)〉
【事業主（売主）】 近鉄不動産株式会社、大和ハウス工業株式会社、名鉄不動産株式会社
【販売提携（代理）】 近鉄不動産株式会社、大和ハウス工業株式会社
株式会社長谷工アーベスト、日本住宅流通株式会社
【設計／監理】 株式会社長谷工コーポレーション大阪エンジニアリング事業部
【施工】 株式会社長谷工コーポレーション

（画像提供：近鉄不動産株式会社）

東京2020に向け、「インクルーシブ・スマート化 プロジェクト」が動き出しています。BBT大学講師の竹村和浩氏と、元Google米国副社長村上憲郎氏とで立ち上げた「スマートインクルージョン研究会」。いったいどんな会なのでしょうか。

スマートインクルージョン―あまり聞き慣れないワードですが、「障がい者の視点からIoTやAIを開発することにより、本当の意味での“ソーシャルインクルージョン”を実現する」というコンセプトワードです。障害は本人ではなく、社会にこそ存在する。それをITの力でスマートに取り除き、障がいのある人もincludeされる社会の実現を目指す研究を進めています。

スマートインクルージョン研究会の主な活動は、「障がい者の視点からの技術開発提言」「企業での障がい者雇用の調査提言」「インクルージョンのための政策提言」「プロジェクト実施(移動支援ツール開発等)」。この活動を東京2020に活かしていきたいと思ったきっかけが、かつての「ロンドン オリンピック・パラリンピック」の成功だったそうです。オリンピックよりパラリンピックに重きを置いたPR によって、ロンドン市民だけでなく、全世界の人々の心をつかみ、バリアフリーなどの実現化が急速に進みました。テレビCMにもパラリンピアンが多く出演し、オリンピック選手よりむしろパラリンピック選手にスポンサーが多くついたほど。まさに障がい者の視点に立った方法を採ったことで、オリパラの成功を勝ち取った例と言えます。

2020東京において、中央区の晴海地区に建設予定の「オリパラ選手村」が、日本のAI/IoT技術の集積による「スマート・シティー」「スマート・コミュニティー」のモデルルーム（showcase）として打ち出せることを目標に活動を進めていく、これこそが「インクルーシブ・スマート化 プロジェクト」なのです。さらにその先に、「東京オリパラが終わった後、選手村跡地をIT、ICTの技術で、障がい者の視点からのスマート・ハウス、スマート・コミュニティーのモデル地区にしたい」という壮大な構想もあります。

オリパラ開催こそが、よい日本社会、真のインクルーシブ社会を形成する、そして障害を持つ人々が心から安心して暮せる安全な街・社会を実現させる千載一遇のチャンスとなるのかもしれません。