2018年4月22日（日）、東京国際フォーラム・ホールで『耳で聴かない音楽会』が開催される。それは、デフサッカー（聴覚障がい者のサッカー・フットサル）仲井健人選手のつぶやきがきっかけだった。「宇佐美雅俊氏、落合陽一氏が開発した「LIVE JACKET(服にスピーカーが埋め込まれ、聴覚・振動を通して体全身で音楽を感じ取る)」着たんだけど、耳の聞こえない僕ら皆、気づいたらリズムに乗ってしまってました。音楽に親しみのない僕らは欲しいなって終始言い合ってたとさ笑」

耳が聴こえる聴こえないにかかわらず、誰もが心に音楽を持っている。創立63年を迎える日本フィルハーモニー交響楽団は、多くの活動を通して「聴覚障がいのある人とも一緒に音楽を楽しむ方法はないか」と考えていたが、楽器の数も多いライブやオーケストラコンサートではその実現は難しく、聴覚障がいのある方にリアルに音楽を感じてもらえるシステムづくりはなかなか現実のものとなっていなかった。しかし、仲井選手のつぶやきで、これを着れば聴覚障がいのある方にも音楽が届けられるのではと、ジャケットの開発者である筑波大学准教授 落合陽一氏（ピクシーダストテクノロジーズ株式会社）と（株）博報堂にコンタクトし、今回のプロジェクトが動き出した。デジタルネイチャー・ダイバーシティをひとつのテーマに研究を進めていた落合氏との、異色のコラボレーションが実現することとなった。

『LIVE JACKET』を元にしてオーケストラ版に改良された『ORCHESTRA JACKET（オーケストラ ジャケット）」は、特殊ジャケットに数10個の超小型スピーカーを搭載、身体中に音楽が響くまさに「着る音楽」。今回『耳で聴かない音楽会』では、ジャケットを1～2着ご用意、さらにジャケットの仕組みを簡易化したボール型の機器『SOUND HUG』を導入し、聴覚障がいのある方にこれを持ってコンサートを「聴いて」いただけるとのこと。まるで音をハグするように、音のリズムを振動で感じられるうえ、ジャケットより安価に量産できるのが強みである。

『ORCHESTRA JACKET』も『SOUND HUG』も、まだまだ完璧なものではなく、実験段階。このコンサート自体が、約50個もの装置を体験できる「壮大な実験」の場となる。聴覚障がいのない人も一般席（SOUND HUGはなし）で演奏を聴くことができ、コンサートの構成にも工夫が凝らされ、聴覚障がいのあるなしに関わらず会場全員が一緒に楽しめる「バリアフリーな音楽会」を目指しているとのこと。

また、今回のプロジェクトは、コンサート音響機材を充実させるため、Readyfor でのクラウドファンディングにも挑戦（https://readyfor.jp/projects/15399）。あなたの応援で、開発に携わった人たちの想いや未来が詰まったプロジェクトを実現させることができる。『耳で聴かない音楽会』は、初めての試みだけに、『SOUND HUG』の開発費はもちろん、コンサート会場の音響整備にもかなりの費用がかかる。支援締め切りまであと16日、ぜひ参加してみてはいかがだろうか。

音楽会に先立って、4月14日（土）に渋谷ヒカリエにて、トークイベントも予定されている。ナガオカケンメイ氏（D&DEPARTMENT代表）を聞き手に、落合陽一氏と日本フィルが今回のプロジェクトへの思いを語る。関係者から直接話を聞ける貴重なチャンス。

Readyfor《耳で聴かない音楽会》テクノロジーで挑む、音楽のバリアフリー
落合陽一×日本フィルハーモニー交響楽団
https://readyfor.jp/projects/15399

落合陽一・日本フィル×ナガオカケンメイ　トークイベント
http://www.d-department.com/jp/archives/people/54389

NECは東京2020のゴールドパートナーとして、パブリックセーフティ先進製品・ネットワーク製品を通じた支援を行う。生体認証技術の豊富な研究開発を生かし、同大会では運営の安全面やネットワークインフラの構築に貢献する。他方で、車いすテニスを始めとしたパラスポーツの競技会を継続的に支援し、競技普及にも取り組んできた。2016年にはパラアイスホッケー日本代表としてパラリンピックを戦った上原大祐氏が『障がい攻略エキスパート』として入社し、社員の視野も広がりつつある。2020年とその先の社会に向けてハード、ソフトの両面から取り組むNEC。今回は『東京オリンピック・パラリンピック推進本部』の山際昌宏さん、神田紗里さんにお話を伺った。

56年の時を経て、新たに生み出すレガシー

「1964年の東京オリンピックは、初めて衛星中継が行われた大会でもありますが、これを実現させたのは、弊社の設置したパラボラ・アンテナ。当時は巨大でしたが、今は小型化されている。“テクノロジーの標準化”という形で、今もレガシーとして残っているものです」と山際さんは語る。

1964年から56年の時を経た2020年に、NECはゴールドパートナーとして新たなオリンピック・パラリンピックのレガシーを世に残そうとしている。それが『パブリックセーフティ』という分野だ。

目的は、「安全安心の大会運営」。そこに向けて、NECは主に顔認証や静脈認証といった生体認証技術と、映像を用いた行動検知・解析技術の導入をはかっていく。前者は空港での入国管理や競技会場のアクセスコントロールに、後者は競技会場周辺における危機管理に、それぞれ適用していくという。

「国際環境の変化によって、パブリックセーフティが重要な要素になると認識しています」と山際さんは話す。テロを始めとした地政学的リスクに加えて、AI、IoT、クラウドサービスなど、ITインフラの普及に伴うサイバー攻撃の脅威といったリスクが新たに浮上しているのだ。

「2012年のロンドンオリンピック・パラリンピックでは、観客を含めて2000万人が集まっています。東京大会も同等以上の規模になるはず。ただ、今までの五輪と異なるのはオリンピック・パークが無く、広範囲（1都1道7県）で競技が開催される点です。オリンピック・パークを囲うのと、各競技エリアそれぞれを囲うのとでは、警備の難しさが異なってくる。それを如何に運営していくか。コンセプトは、『世界一、安全安心な大会の実現』です」

「100%に近い精度を出して、初めて導入できるんです」

パブリックセーフティ・インフラが機能するポイントは大きく分けて3つ。空港における入国管理、移動時の混雑緩和、競技場周辺の安全管理だ。今まで、これらの領域は人の動員によって主にまかなわれてきたが、管理を厳格にすればそれだけ時間がかかり、行列の要因にもなりうる。NECはそこにICTを組み込むことで管理体制の効率化を促進しようとしている。

「1つめは顔認証。人間が確認すると、60～70%程の精度と言われていますが、機械だと瞬時の確認で99%以上の精度がある。人の手でやる場合の3分の1程度まで時間を短縮でき、素早く高精度で本人確認を行うことが可能です。2つめは不審物の発見。防犯カメラを各所に設置しても、確認の為に何人も動員して交代制で見なくてはいけません。それを、ある場所に一定時間置かれている物があればアラートをあげて、画像を判断した上で警備員が該当場所へ向かうというワークフローを実施することができます。人間は動いてる物体は発見しやすいですが、置かれている物には気づきにくいんですね」

また、世界中から人が集まるオリンピック・パラリンピックでは、“群衆の行動”も普段とは異なってくる。混雑の解消や、密集地帯における安全管理にも、NECの技術は効力を持つ。

「例えば、会場周辺の混雑状況をヒートマップで可視化して、スマートフォンやタブレット端末と連携し、来訪ルートや来訪時間帯の提案を行うことができるシステムを検討しています。結果的に、混雑の分散や、スムーズな移動を促していきたいと考えています。また、他の用途としては、“群衆の異常検知”ですね。通常とは逆方向に人混みが流れている、普段人が集まらない場所に人が密集している、急に人が走り始めたり、人が倒れたり。様々な人間の動きをAIに学習させることで、事件・事故を未然に防ぐ助けになると考えています」

これらの技術は、既に2016年のリオオリンピック・パラリンピックにおける日本人選手の記者会見場や、世界各国の都市、国内の自治体で運用されており、各方面から高評価を得ている。顔認証を含めた生体認証技術は、現時点で70ヶ国、700システム以上の導入実績があるという。これまでは人的対応が主流であったオリンピック・パラリンピックの安全管理。テクノロジーによる効率化が図られつつある状況を受けて、山際さんは言う。

「正しく安全に運営する場がオリンピックなので、『精度はまだ未知数ですが、やりましょう』とはいかない。100%に近い精度を出して、初めて導入できるんです。逆に言うと、裏打ちされた技術が入るということ。2年後にようやく、ということではなくて、各方面での運用を経て更に改良した物が導入できると思います。結果として、警備の効率化をはかって、今まで動員していた人々に新たな警備・誘導業務に就いて頂くことができるのではないか、と」

後編へつづく