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格好いい!おもしろい!パラスポーツの新たな魅力を発信する仕掛け人たち【日本財団パラリンピックサポートセンター】前編

岸 由利子 | Yuriko Kishi

リオパラリンピックのメダリストや、和製スティービー・ワンダーの異名を持つ全盲のシンガーソングライター、木下航志さんなど、超人たちが繰り広げるスポーツと音楽の祭典「パラフェス」。あるいは、障害のある人もない人も、チーム一丸となってタスキをつなぎ、東京の街を駆け抜ける「パラ駅伝」や、自分に合うパラスポーツを見つけるマッチングサイト「マイパラ!Find My Parasport」など、日本財団パラリンピックサポートセンター(通称・パラサポ)は、かつてないユニークな取り組みで、パラスポーツの魅力を次々と世に広めている。現在の活動は?今後、どんな展開を予定しているのか?パラサポ推進戦略部のプロジェクトリーダーを務める前田有香さんと中澤薫さんに話を伺った。

2015年11月にオープンしたパラサポのオフィス

28競技団体が集まる共同オフィスは“スタジアム”

パラサポのセンター内は、「スタジアム」をモチーフに、ユニバーサルデザインを踏まえて設計されている。中央にはオープンカフェ、そのすぐそばには、ミーティングなどを行えるテーブル席が幾つもあって、開放感にあふれた心地良い空気が流れている。古代オリュンピアの神殿の柱と競技場に着想を得たというセンターシリンダーには、360度ディスプレイを設置し、パラスポーツの映像を常時上映している。

各競技団体が入居・利用する共同オフィスの一角。

パラサポの最たる特徴は、日本車いすテニス協会、日本パラ陸上競技連盟、日本ブラインドサッカー協会など、計28のパラリンピック競技団体が利用する“共同オフィス”が設けられていること。隣り合わせた団体の間に扉や窓などの仕切りはなく、スタッフやパラアスリートのコミュニケーションを促す開かれた場として共有されている。

2020年以降、各競技団体が自立できる基盤作りをめざして

各競技団体の支援や運営サポートを担うのは、推進戦略部プロジェクトリーダーの前田有香さん。教師を経たのち、大学院に進み、パラリンピックの研究員として活動していたというユニークな経歴の持ち主だ。

「このオフィスの運営や助成金に関わる業務を主に担当しています。助成金を含める当センターの支援の特徴は、スタッフの雇用、ウェブサイトのリニューアル、広報ツールの作成やイベントの実施など、さしあたり必要な費用を助成するだけでなく、各競技団体が、2020年以降に自立できるような基盤作りのお手伝いを目的としていることです」

前田さんによると、競技団体の数だけ、スタッフの方たちのバックグラウンドもさまざまで、スポーツの領域から事務局の担当になった人も多いという。

「それゆえ、スタッフの方たちにとって初めて経験する業務も多いのですが、その中でも、自分たちでできることと、適切な人に任せた方がよいことの分別を見極めるのは大事です。以前、ポスターのデザインの製作費を抑えようと、自分たちで作ろうとしていた団体さんがいました。素晴らしいことですが、きちんと伝わるものをめざすなら、そこは専門家に任せた方が、結果として良いものに仕上がります。必要に応じて、デザイナーやベンダーなどをご紹介するなど、競技団体の方たちと伴走しながら、各競技の魅力を一緒に伝えていけるような形で支援させていただいています」

競技団体の運営を包括的にサポートする

センター内には、経理と翻訳担当のスタッフが常駐するバックオフィスが設けられている。競技団体の経理において、何かと処理が大変なのが選手の強化費だ。

「国費なので、厳密な処理が必要ですが、定められた書式に沿って、どの競技団体も同じ手続きを踏みます。合宿や遠征を終えたら、必要書類を提出してもらい、バックオフィスの経理担当者が、打ち込みやデータ化を行います。もし、不足している書類があれば、団体側に伝えて再確認するなど、団体側の経理業務の負担を減らすような仕組みになっています。また、国際団体とやりとりする際のメールや、大会予行の告知などの翻訳業務についても、専任スタッフが無償で対応する体制を取っています」

法務や税務面でのサポートも手厚い。企業とのスポンサー契約についてなど、重要な手続きを行うにあたって、適切なアドバイスが受けられるよう、月に2回、弁護士と税理士がセンターを訪問し、無料相談を行っている。

「企業様から契約書が送られてきた時に、何をどう見たら良いのか分からないという方も多く、このような体制を取るに至りました。模索しながら実践している状態ですが、スリムな運営をめざして、共通化できる部分はアウトソースする形で共通化を図っています」

「パラスポーツの楽しさを体感して欲しい」が原点

今年4月19日にオープンした「マイパラ!Find My Parasport」は、自分に合うパラスポーツや練習場所を見つけられるマッチングサイト。この発案者は、他でもない前田さんだ。

「パラスポーツは、障害のある人もない人も楽しめるインクルーシブなスポーツです。より多くの方に体験してもらい、競技の楽しさを感じて欲しい。そんな気持ちから、マイパラ!を発案しました。パラスポーツは、サポーターやトレーナーなど、プレイヤーその人を支える存在も欠かせません。支えるという面でも楽しさがあります。“やる、観る、支える”と、色んな関わり方ができるという意味では、ハブになるのがパラスポーツだと思っています」

温めてきたアイデアを形にしようと、前田さんらは、朝日新聞社のクラウドファンディングサイト「A-Port」の活用に加え、朝日新聞紙面でも呼びかけた。その結果、599人から約611万円の支援を得ることに成功。

「立ち上げてからまだ日は浅いですが、“自分に合うパラスポーツが見つかった”、“今、楽しんでやっています”など、嬉しいご報告をいくつもいただいています。先日、あるクラブチームの方から、“マイパラ!がきっかけでメンバーが増えました”とご連絡をいただき、感無量でした」

後編へつづく

日本財団 パラリンピックサポートセンター
https://www.parasapo.tokyo/

パラフェス2017 ~UNLOCK YOURSELF~
https://www.parasapo.tokyo/parafes/

マイパラ! Find My Parasport
https://www.parasapo.tokyo/mypara/

(text: 岸 由利子 | Yuriko Kishi)

(photo: 壬生マリコ)

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モータースポーツの未来は実は明るいのではないかという予測

杉原行里

フォーミュラ1(F1)の開幕に合わせて、今回はモータースポーツをテーマに特集を組んできた。モータースポーツという側面だけでなく、一般に販売する自動車に搭載する技術を試す場としての役割を果たしてきたF1、しかし今、その役割を終え、衰退へと向かっているという意見が多くある。だが果たしてそうなのだろうか。今回の特集では、F1に打って変わると言われるフォーミュラE(電気自動車のF1)との比較をはじめ、様々な角度からモータースポーツを見てきた。

2030年、新車はみんなEVになる

F1に逆風が吹き始めたと言われる要因の一つが、各国が掲げる脱炭素化の動きだろう。地球温暖化が深刻化している今、CO2の削減に国を挙げて取り組まなければ、生活を守れなくなるというのが理由だ。そんな中、悪者とされているのがガソリン自動車。車のエネルギー供給元をガソリンから電気など他のエネルギーに変えることで排気ガスを減らし、CO2削減を実現するというのが大まかな流れとなっている。そしてすでに切り替えに向けての大波が各自動車メーカーには打ち寄せている。

今年4月にはアメリカのワシントン州で2030年式以降の全乗用車を電気自動車(EV)とする目標を定めた法案が可決された。アメリカ国内では、すでにカリフォルニア州が2035年までにガソリン車の新車販売を禁止する予定を発表していたが、これよりもさらに5年早くワシントン州ではその規制が始まることになる。対象となるのは重量が1万ポンド(約4,536キログラム)以下の、車輪が3つ以上ある路上で走行する車両だ。救急搬送などに使われる緊急サービス車両は対象外となるようだが、日常使いの車の場合はたとえ他州で購入した自動車でも、同州では車両登録をさせないという。ヨーロッパ各国でもこうした動きは加速している。つまり、エコ、脱炭素化のため、ガソリン車を世の中から無くすというのが先進国が目指しているゴールの一つとして掲げられた形だ。こうした流れを受けて、自動車メーカーの中にはF1からの撤退を表明、フォーミュラEへの移行を発表する企業も出てきたのだ。F1に参戦するチーム事態が減り始めているというのもF1衰退論が叫ばれる理由だろう。ガソリン=悪という構図。しかし、この構図が生まれるとき、日本の場合、知っておかなければならないことがある。

10人に一人が関わる自動車産業
ガソリン車の衰退がもたらすもの

日本経済を支える大きな柱の一つ、自動車産業。総務省などによると、日本の就業人口は6724万人、このうちの8.1%が自動車関連の職業についているという。その多くが、ガソリン車の製造に携わってきた。これがいきなりEVや水素エンジンが主流となった場合、どうなるのか。産業に与えるインパクトは相当なものとなり、失業者の増加もシナリオとしては十分に考えられる。

各国の動きを見ても、ガソリン車廃止こそ脱炭素化の近道だという考え方が今は王道だ。しかしこれとて、100%信じられる道筋ではない。EVにはもちろん電気が必要になるのだが、脱炭素化の視点でみると優秀な成績となる原子力による発電に冷たい視線が注がれる今、再生可能エネルギーと言われる風力と水力だけで電力を賄いきれるのか。国民が手の出る価格帯で国全体の車のエネルギーを供給できるのかという問題が残っている。
また、蓄電のためのバッテリーを作るのと、エンジンを作る場合の製造工程で排出されるCO2量の違いについても考えなければならないだろう。

レース自体にかかるCO2は0.7%

F1レースの会場は独特の高揚感が得られる。エンジンの音とニオイ、人間の五感を刺激するものがそこには確かにある。パワフルでマッチョなイメージ。その爆音は排出されるCO2の多さを想起させることもあるだろう。では実際、F1レースでどのくらいのCO2が排出されるのだろうか。あるデータによると、レースにかかるCO2の推定排出量は年間25万5千トンと言われており、環境問題を考える時、批判の的になるのがこの部分だ。しかし、その内訳を見てみると、レースで排出されるCO2量はそのうちのわずか0.7%。なぜなら今、F1のマシンに使われているハイブリッドのパワーユニットは、市場に出回るどの車よりも少ない燃料で電気の供給ができる力を持っている。このため、爆音の割にCO2排出量は市中を走るどの車よりも少ないのだ。

F1を運営するにあたり、もっともCO2を排出しているのが実は運送費だ。約45%がマシンや機材を会場まで運ぶための工程で排出される。スタッフの移動にかかるCO2量を合わせると、それだけで約70%となる。F1のCEO、チェイス・キャリー氏は2019年、二酸化炭素の排出量を事実上ゼロにするというカーボンニュートラル化計画を発表、2030年を目標にCO2排出量をゼロにすると公表した。将来的には機材の輸送、スタッフの移動から各施設の運営まで、全てを再生可能エネルギーの利用で可能にすることを目指すとしている。

モータースポーツの未来はある

メルセデスベンツなど、各国の自動車メーカーが次々と参戦をはじめたフォーミュラEは、F1がガソリン車の先行開発の一翼を担ったのと同様に、EVの実験場としての役割を担っていくことは間違いない。そして、モータースポーツに新たなエンターテイメント性を持たせてくれることになるだろう。F1ファンからすると「物足りない」と評されるのは、高揚感をもたらすエンジンの爆音とニオイがないことも大きい。しかし、静かという点を逆手に取って、既に音楽エンターテイメントとの融合も起きている。もしかするとフジロックのような音楽の祭典とカーレースのコラボレーションがあるかもしれない。

そして、今後の自動車開発は電気自動車一択ということでもない。水素という選択もある中、EVとガソリン、水素それぞれがしばらくは共存することになるだろう。その中で、自動車という形にとらわれない、新しいモビリティが生まれる可能性もある。2035年、ガソリン車販売停止という話をきっかけに、F1は逆境にあるとの声も聞かれるのだが、技術が進み、水蒸気を吐き出す電子タバコが発売になっても、従来の紙タバコを愛煙する人々が消えないように、F1の爆音とニオイをこよなく愛す人たちは、必ず、消えることはないだろう。嗜好品としてのF1は今後も残り続ける。もしかすると、製造工程も含めてトータルで見た場合、ガソリン車が一番エコだということだってあり得る。未来は誰にも分からないが、技術革新のスピードが加速する今、このどんでん返しが無きにしも非ず。
ガソリンか、EVか、水素か、自動車新時代の勝者が誰になるのか、新たなレースが開幕する。

参考文献:https://www.jama.or.jp/industry/industry/industry_1g1.html

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(text: 杉原行里)

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