アマチュアボクシング、レスリング、ラグビー、チアリーディング・・・スポーツ界におけるパワハラ問題が世間を賑わせている。しかも、一つの競技だけではなく、複数で。メディアの報道を見るに、その多くは選手と監督、コーチの間での指導の因習が原因として上がっている。“スポ根”的な発想の指導が因習を引きずっているのは否めない。こうした部分に一石を投じてくれるものがある。その一つが、スポーツセンシング。早くからスポーツセンシングの重要性を説いてきた龍谷大学スポーツサイエンスコース教授の長谷川裕氏。センシング技術の発達で、日本のスポーツ界はどのように変わるのだろうか。

内発的な動機よりも、外発的な動機により動くことが多い日本人。スポーツの世界でも同じ現象が起きている。世界のトップアスリートチームが次々とスポーツセンシング技術を取り入れる中、「日本は一歩遅れをとっていた」というのが長谷川教授の見立てである。世界のメーカーは次々とスポーツパフォーマンスを計測する機器を開発、ヨーロッパやオセアニア地方ではいち早く導入が進んだ。ところが、日本の場合は数年遅れで導入がはじまったというのだ。

「日本で変化が現れたのは、諸外国がものすごく進んできた結果です。このままではダメだとやっと気が付いた。スポーツが国際化していく中、そこで勝つための手段を考え始めた時、諸外国が何をしているのかを見はじめたのです。世界では、分析、データの活用といったセンシングを用いた指導法が加速度的に進み、結果を出すようになっていました。ここへきてようやくスポーツセンシングに目が向けられるようになったのです。」

随分と前からすでに、スポーツセンシングを使った指導法についての認識はあったという日本。ところが、「スポーツ」という村社会の中では、浸透にまでは至らなかった。

「全ての選手データは監督の頭の中に入っているんだというのが、これまでのやり方だった。たとえ選手やコーチが違う意見を持っていたとしても、コーチはヘッドコーチのいうことに頭があがらない、もちろん選手はもっとあがらない。心の中では監督と自分の意見が違うという気持ちがあっても、選手は決してそれを口に出しませんでした。つまり、スポーツの世界の民主主義化が遅れていたんです。センシング技術を使えば、客観的なデータが取れます。例えば、サッカーで『お前らぜんぜんシュートを打てていないじゃないか』と、監督から言われたとします。選手たちの中では『おれたち今日打ってるよね。俺2本打った』『俺も3本打ったよ』となっていたとしても、監督から「打てていない」と言われれば、選手は「はい」と答えるしかなかった。しかし、データがあるとどうでしょうか。『いつもは前半で10本はシュート打っているのに、今日は3本だぞ』と、事実に基づいた話し合いができます」。

スポーツセンシングの技術は、日本でも近年、Jリーグをはじめとする一部のプロスポーツなどで活用がはじまっている。スポーツに計測という技術と視点が入ることで、監督、コーチ、選手がお互いに民主的且つ建設的な話し合いを進められ、エビデンスに基づいた効果的なトレーニングを行なえるようになりはじめた。

バーベルの右端にとりつけた黒いベルトはカナダPUSH Inc製のPUSH2.0、バーベルを持ち上げるスピードを計測する。これにより、選手のトレーニング時のパワーを知ることができる。写真のように、出てきた計測データを見ながらのトレーニングも可能だ。

一歩ごとのステップを1000 Hzの精度で捉え、一定のスピードの歩行や走行での生理学的計測を行なうトレッドミルはこれ一台で心拍数などバイオメカニカルのデータも取得できる。

感覚だけの指導はなくなる

長谷川教授が指導した学生の卒業論文では、テニスにおける面白い結果がデータとして現れた。試合中に選手がコート内をどのくらい走っているかを計測したところ、上位グループより下位グループの方が、コート内でたくさん走っていることが分かったのだ。

「つまり、走り込みや体力が足らないからうまくないのではなく、ショットの打ち込む位置、テクニックの問題だということが分かったのです。昔はよく、“負けたから走り込みだ”なんて指導がされていたと思うのですが、走る体力がないわけでなない。データを基にすれば、指導の仕方は自然と変わるはずです」。

一分一秒を競う分野では、より細かな世界のせめぎ合いだ。

「スポーツが高度化すると感覚では分からないところが出てくる。リオオリンピックで男子リレーが銀メダルをとりましたが、２位と3位の差は０．０６秒でした。水泳は以前、前日に爪を切ったかどうかでタイムが変わるとまで言われてました。金、銀を狙うという人たちはそこを生きています。また、サッカーやラグビーなどは、こうした瞬間が何度もやってくる。こうなると、感覚だけではとらえきれないところになります。トップ同士のぶつかり合いはとくにそれが顕著」だと教えてくれた。

また、「スポーツ分野で大学に進む場合、高校では文系のコースからも受験できますが、データも使った指導法を専門的に学ぶとなると、例えば実際に発揮した筋力の力の大きさを力学的に知るために、物理がどうしても必要になります」。

課題は指導者の人材の不足

「トレーニングの現場では、“〇キログラムを〇回持ち上げる”といった指標しかもたず、トレーニング効果は見えにくかった」と話す長谷川教授。

「近年のICTの進歩は目覚ましいもので、センサー技術とコミュニケーションテクノロジーが急激に進化しました」と長谷川教授。しかし、センシング技術を導入しても、まだ足りない部分があると言われる。センシング技術の活用には、データを読み取り、的確に指導できるだけの力量が指導者側に必要となるからだ。

「日本の場合、指導者の資格や資質などはあまり重要視されてきませんでした。学校の教師は一定の学びをして、資格を取らないと教師になれない。ところが、スポーツの指導者は「俺はコーチだ」と言えば、だれでもなれる状態でした。最大酸素摂取量がどのくらいが良い状態かなど、運動に深くかかわる基本的なデータや科学を知らなくても、指導者を名乗ることができていました。運動科学の基礎を曲がりなりにも学んでいる人ならば、動きを計測して、データを取り、トレーニングに活かそうという方向に頭が働くのですが、日本の場合はこの部分についての認識を持つのが遅かったのだと思います。センシングの装置は海外製のものなど、現場が使いやすい物が増えてきました。これからは、そういったものを使って的確に指導できる人を育てる必要があると感じています」。

スポーツセンシングを日本に根づかせるため、長谷川教授は価格帯的にも導入しやすい海外製のスポーツセンシング機器を販売する会社を自身で立ち上げた。「日本の大企業は宇宙開発くらいスケールの大きなことを考えていますから、海外製品とのコラボや導入はしたがりません。うちは早いですよ。すぐにメールやSNSでコンタクトを取り、取扱い契約を結びますから」。指導者の育成、機器の日本への紹介に奮闘する長谷川教授、選手を支える技術と、良質な指導者が日本中に広がる日は近い。

長谷川裕
筑波大学体育専門学群卒業、広島大学大学院教育学研究科博士課程前期修了。現在、龍谷大学経営学部スポーツサイエンスコース教授。エスアンドシー株式会社代表。NPO法人日本トレーニング指導者協会（JATI）理事長、一般社団法人スポーツパフォーマンス分析協会（IPAS）代表理事も務め、スポーツセンシング技術を用いた指導法などを広める働きを担っている。

オリンピック、パラリンピック、スペシャルオリンピックスこのすべてのワールドワイドなオフィシャルパートナーシップを持つのは現時点ではトヨタのみだ。そのトヨタは、国内では「日本ボッチャ協会ゴールドパートナー」と「日本車いすバスケットボール連盟オフィシャルスポンサー」としての支援も行っている。

ゴルフではなく「ボッチャ」を

パラスポーツ支援についてのトヨタ自動車の働きは、従業員による応援や運営ボランティア、全国各地の販売店を通じた競技の普及活動など、直接的なサポートも含めた多彩な活動が特徴だ。なかでも、従業員間での熱が高まっているのがボッチャ。障がいの有無や年齢、性別に関係なく楽しめるスポーツとして近年その知名度を上げているスポーツで、HERO Xでもたびたび紹介しているこのスポーツに従業員も首ったけになりだしたというのだ。

「オール経済界でオリパラを盛り上げる『オリンピック・パラリンピック等経済界協議会』の活動も進めており、弊社社長の豊田が会長を務めています。色々な垣根を越えてオリンピックとパラリンピックの精神を皆で学ぼうという試みの一つとして、昨年から、企業対抗のボッチャ大会『Office de Boccia』を開きはじめたところ、すごい人気になりまして、東京、名古屋、仙台、福岡など全国主要都市ですでに何度か大会を開いており、弊社も参加させていただいております」と話すのは、トヨタ自動車でオリンピック・パラリンピック部　部長を務める伊藤正章氏。自身もなかなかの腕前だ。社内予選や、会社を越えた事前練習会を経て臨むチームもあり、さながら企業の“選抜戦”。各社工夫をこらしながら「オフィスでボッチャ」に取り組む。

これからはゴルフよりボッチャ！と笑顔で語る伊藤氏

トヨタでは愛知・東京の本社ビル内のレストランやロビー等にボッチャのコートを作り、従業員やお客様が気軽にボッチャを体験できるよう取り組んでいる。また、販売店の一部にコートを設け、車の購入に訪れた家族づれなどが楽しんだり、地域のパラアスリートの練習の場を提供したりしている。「こうした販売店内のボッチャスペースは今後も増やしていけたらと思っています」。今では各エリアともに社内の大会が行われるほど人気に。「経済界協議会のみなさんとも“これからはゴルフではなくボッチャで交流を”なんて呼びかけています」(笑)。

観戦でパラスポーツを盛り上げろ

トヨタ自動車の東京本社のロビー。ボッチャコートの反対には車椅子バスケットボールの展示がされていた

ボッチャのように自ら体験することでパラスポーツに親しむ方法以外に、応援という形でのパラスポーツの盛り上げにも力を注ぐ。アルペンスキー、陸上、水泳など、トヨタ自動車やグループ企業に在籍する従業員パラアスリートが出場する大会の応援を従業員に呼びかける取り組みも行っている。また、競技団体を支援しているボッチャや車いすバスケットボールを中心に、幅広く大会情報を社内で発信、従業員のパラスポーツ観戦の機会を増やしている。

本社のある豊田市で2017年に開催されたジュニア車いすの全国大会では約6000人のトヨタ自動車やグループ企業の従業員が観戦に訪れた。この大会、例年の観客数は数百人程度。会場を埋め尽くす歓声に「スゲー」と目を輝かせてプレーする未来のパラリンピアンたち、自然と試合も熱くなる。

「選手や連盟の方からは、かなり画期的なことだと言っていただきました。海外のジュニア大会で満席になることはあっても、日本ではまだ稀だそうです。はじめは見に行くようにと会社から従業員に動員をかけていても、２、３度見ると自発的に見に行く従業員が出てきます。パラ競技を広めるには、まず見て、触れて、知ることからではないでしょうか」と伊藤氏。そして、観客として見ることも、パラスポーツとの関わりのひとつではないかと話す。「半分仕事だと思って関わりはじめた従業員も、自分から楽しむようになっています。特にボッチャ、人気はすごいですよ」東京本社ロビーに設けられたボッチャコートで球を振りながら、笑顔で答えてくれた伊藤氏。各社の取り組みにより、ボッチャ旋風が巻き起ころうとしている。