日本が誇るもののひとつ、鉄道。最近、ネット上では正確に、安全に動く日本の鉄道に舌を巻く外国人観光客のコメントが話題になった。大都会東京の鉄道を地下で支えるのが東京メトロ。東京2020オリパラでは、会場を繋ぐ交通網としての役割に期待がかかる。メトロはどんなことをするのか。東京の地下で繰り広げられている構想を探る。

オリパラ会場への足となる東京メトロでは今、大規模な工事が進んでいる。主要駅で進めているのはホームドアの設置。2020年度末には全体の83％にあたる148駅で整備が完了する予定だ。また、バリアフリー化の一環として進める「エレベーター1ルート計画」は、予定では2018年度末までに全ての駅で整備を完了、地上へ出るためのバリアフリー化が一層進む見込みだ。

聴覚障がい者も気兼ねなく使える

使い方は簡単。まずはアプリをダウンロード

いくつもの路線が入り組む東京の地下鉄駅では、目的地の近くの出口が分からずに、地下通路で迷うこともある。そんな不便を解消してくれるアイテムの実証実験が今年はじめ、表参道駅周辺で実施された。「かざして駅案内」は、事前に東京メトロのアプリをダウンロード、目的地を設定して駅構内にある「i」マークにスマホをかざせば、目的地の最寄りの出口をアプリ上で表示してくれるというものだ。これならば、人に道を聞くことに気兼ねしていた聴覚障がい者も目的の出口にスムーズに出られそうだ。ＮＴＴと共同で開発に取り組んでいる。

これだけでは終わらないのが日本のすごさ。こうしたハード面の強化と同時に急ピッチで進めているのが、「人」の力の強化。

「介助士」研修を社内で実施

専門家を招いて資格取得講座を開講

車いすユーザーや視覚障がい者などが電車に乗るためには、いくつもの介助が必要になる。例えば、車いすの場合、電車とホームの間に溝があるため、それを埋める取り外し式のスロープを設置といった支援がいるのだ。また、目の不自由な人の場合は駅により、改札までサポートが必要な場合もある。こうしたニーズに的確に応えるために、介助をスムーズに行うための資格である「介助士」の資格を積極的に取得させようと社内でも研修をはじめたのだ。2017年度中を目途に全駅社員がこの資格を取得の見込み。おもてなし力に磨きがかかる。加えて、効率的に移動の補助ができるようにと、目の不自由な乗降者が多く利用する高田馬場駅など7駅にハンズフリー型インカムも導入した。東京メトロ担当者は「高田馬場駅近くには、点字図書館等の施設があり、目の不自由なお客さまのご利用が多くあります。ハンズフリーインカムを利用することで、情報共有の迅速化、安全確保上の連携強化が図られるようになりました。」と話している。

ここまで徹底したサービスを目指す地下鉄は世界でもまれ。東京2020オリパラでは、世界のあらゆる人々に安全で安心、そして快適な移動を提供することになるだろう。

NECは東京2020のゴールドパートナーとして、パブリックセーフティ先進製品・ネットワーク製品を通じた支援を行う。生体認証技術の豊富な研究開発を生かし、同大会では運営の安全面やネットワークインフラの構築に貢献する。他方で、車いすテニスを始めとしたパラスポーツの競技会を継続的に支援し、競技普及にも取り組んできた。2016年にはパラアイスホッケー日本代表としてパラリンピックを戦った上原大祐氏が『障がい攻略エキスパート』として入社し、社員の視野も広がりつつある。2020年とその先の社会に向けてハード、ソフトの両面から取り組むNEC。今回は『東京オリンピック・パラリンピック推進本部』の山際昌宏さん、神田紗里さんにお話を伺った。

パラリンピアンを『障がい攻略エキスパート』として招聘

ハード面で東京2020をバックアップするNECだが、パラスポーツという文脈で見ても、以前から積極的なサポートを行っている。昨年12月には、1994年から締結している車いすテニスの競技会『NEC車いすテニスマスターズ』、『ユニクロ車いすテニスツアー』のスポンサー契約を2020年まで延長する事を発表した。また2016年からは、大会主催という形のサポートから、もう一歩踏み込んだ支援にも乗り出している。

転機となったのは、パラアイスホッケー日本代表・上原大祐氏の入社だ。上原氏は、トリノ、バンクーバーと2大会連続でパラリンピックに出場し、バンクーバーでは日本代表の銀メダル獲得に貢献。一度現役を引退したものの、今年のピョンチャンを前にカムバックし、三度パラリンピックの地を踏んでいる。

2016年、上原氏が『障がい攻略エキスパート』として参画すると、障がい当事者の目線から見た駅や街の改善点をフィードバック。それを受け、NECは街中におけるICTを活用した課題解決に取り組んでいる。

形になった事例が1つある。渋谷区の『すぽっと』という子育て支援施設での取り組みだ。“スポーツを通じた子育て支援”をコンセプトとする同施設では、上原氏も講師を務めているが、施設のトイレに課題があった。

前述の神田さんは言う。

「お子さんがトイレに入って内鍵をかけた時に、鍵を開けられずに閉じ込められてしまうことがあり、外鍵を高い位置に付けて、大人だけが入れる様にしていました。そうしたら、今度は上原さんのような車いすユーザーの方がトイレを利用できなくなってしまっていたんです」

そこで、トイレのドアにNECの顔認証システムを導入。予め登録している人がドアの前に来ると、自動で解錠される。

「その他にも、例えば車いすユーザー向けの多目的トイレを、顔認証による登録制にするというご提案を各所でさせて頂いています。というのも、健常者の方が使用していて、車いすユーザーの方が利用できない場合がある為です。弊社は全国に支社があるので、自治体との繋がりも深い。上原さんに、日本各地に訪問して頂いて、地域を巻き込みながら変えていく。ICTがその1つの手段になれば良いな、と」（神田さん）

上原氏の入社で変わった“目線”と“意識”

「上原さんが入社してから、（障がい当事者と）同じ目線で物事が見れる様になってきたのは、オリンピック・パラリンピック本部でも大きな変化です。それから、我々はスポンサーにはなるけれど、パラスポーツ自体の経験が今まであまり無かったんですね。『せっかくだからパラスポーツをやってみよう』と社内で『ボッチャ部』を作って活動しています。パラスポーツは障がい者だけのスポーツではなくて、健常者もできるスポーツ。車いすテニスもバスケットボールも、健常者がプレーしても良いんです。そういった意識は社内でも浸透してきたのかなと思います」（山際さん）

「社内外でパラスポーツの体験会を主催させて頂いて、障がいの有無に関係なくスポーツを楽しんでいると、障がい当事者の方が普段困っている点や課題に気づく機会にもなる」と神田さんも言う。

オリンピック・パラリンピックという世界規模のイベントは、システムの構築というハード面だけではなく、同時に、“人と人の関わり”というソフト面も欠かすことはできないはずだ。NECは、ITベンダーとして、東京2020における精緻なパブリックセーフティ・インフラを希求しながら、ICTの力でハンディキャップを埋める為に、人間同士の交流を通じて積極的にアイデアを吸収している。

そのバランス感覚は、かねてからハードとソフトの両輪に重きを置いてきたNECならではのものなのかもしれない。

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