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スーツケースにも収納可能!史上最少&最軽量の電動車いす「eFOLDi Lite」

Yuka Shingai

機動力、スピード、ロック機能による安全性、介助者なしで動き回れる自律性など電動車いすがユーザーにもたらすメリットは数多い。一方で価格や大きさ、バッテリーの持続時間など電動車いすならではのデメリットはユーザー目線のみならず、作り手にとっても最優先で解決したい課題だろう。現在、市場に出回っている電動車いすの中で、最小、最軽量を謳う製品がクラウドファンディングサイト Kickstarer に登場している。

British Invention of the Year 2016年度の受賞者でもある「eFOLDi Lite」は、一見するとまるで子ども用の三輪車のようにコンパクトだが、れっきとした電動車いす。

新種のマグネシウム合金の使用により、フレーム部分は頑丈ながらも15㎏程度と軽量。これは初期モデルよりも30%も軽く、折りたたむとスーツケースに収納できるサイズだ。最大積載量は120㎏、最大時速6㎞のスピードが出せるにも関わらず、1回の充電で22㎞もの走行でき、見た目のスマートさに反してそのスペックは頼もしい限りである。

モビリティの開発やデザインを行う SunTech UK の創始者で、eFOLDi の共同開発者であるSumi Wang 氏によると、eFOLDiは彼の父親 Jianmin Wang 氏が起案したものだという。

中国雑技団のテクニカルディレクターでもあった父・Jianmin 氏はクリエイティビティに溢れた人物で、身体の不自由を抱えた際に、周りに不平不満を漏らすのではなく、自身に自由とプライド、そして楽しさを与えてくれる移動手段が必要だと考えついた。それがこの eFOLDi だ。

その後、Sumi 氏自身も2013年に病に伏し、2年間の通院と手術を余儀なくされたが、それ以前に培ったエンジニアリングやプロジェクトマネジメントの経験を活かし、現在は eFOLDi の開発に携わっている。

現在チャンレンジ中の Kickstarer 終了後は、2020年の3月にも本製品の英国内配送を予定しているとのこと。日本を含む諸外国にも追加送料1万7千円程度で対応できる見込みで、来年の今頃は街中で画期的なモビリティを見かけるかもしれない。

(text: Yuka Shingai)

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ヘルシンキ発MasSプラットフォーム「Whim」日本初上陸の行方はいかに!

HERO X 編集部

近年、自動車業界のみならずIT業界なども注目しているのが「MasS=Mobility as a Service(モビリティ・アズ・ア・サービス)」。様々な交通サービスを情報インフラも含めて総合的に考える移動革命だ。今回紹介するのは『Whim(ウィム)』。フィンランドで開発され、ヘルシンキですでに実用化されているMasSプラットフォームが、いよいよ日本にも登場する。千葉県柏市のつくばエクスプレス「柏の葉キャンパス」駅周辺で、今年から実証実験が開始されるようだ。



バスも電車もアプリひとつで!
決済まで一括できる移動サービス

MasS(Mobility as a Service)とは、様々な交通サービスを「移動サービス」というひとつの概念としてとらえる考え方だ。電車、バス、タクシー、自転車レンタル、カーシェアサービスなどの移動手段を統合し、ビッグデータを活用して一括でサービスとして個人に提供する。

フィンランドでは官民が共同し、2017年から首都ヘルシンキでMasSが実用化されている。このヘルシンキで使われているMasSアプリ「Whim」が、2020年から、いよいよ日本で始動することになったというのだ。千葉県柏市の「柏の葉キャンパス」駅周辺でスマートシティ構想を進めていた三井不動産が、「Whim」を展開するMaaS Global社に出資。いよいよ実証実験を開始する。

同社HPには日本語で書かれたプロジェクト概要も掲載されはじめた。
画像元:https://whimapp.com/jp/package/coming-to-japan/

MaaSプラットフォーム「Whim」では、スマートフォン上のアプリに移動先を入力すると、目的地までの移動手段を一括で提示してくれる。ここまでは通常の経路提示アプリと同じだが、経路を決定すると、決済までスマホ上で出来てしまうのが大きな違いだ。移動先のタクシーなどではアプリ画面を提示するだけでよく、支払いのわずらわしさがない。

フィンランドでこの取り組みが進められた背景には、自国に自動車産業をもたないという点があるといわれている。市民は公共の交通機関を使うことも多く、また、高齢化社会でもあるため、バスやタクシーのニーズが高い。「Whim」には利用ごとに決済されるサービスのほか、月額の乗り放題サービス(サブスプリクション)も用意されていて、そちらを利用する市民も多いようだ。

フィンランドのMasS普及に寄与したのが、交通通信省や地方交通局などの官公庁も民間企業と提携したこと。この点が、日本での導入の障壁になっているといわれている。また、日本は地方都市が極端な「クルマ社会」で、「自家用車以外」を一括するMasSの概念の定着が難しい。ただ、前者はいずれ改善されていく流れにあり、後者に対しては自動運転車や自動運転バスの開発が進むことで、親和性が高まっていく可能性が高い。

いずれにしても、モビリティの将来は、今後さまざまに変革していきそうだ。MasSが提供する「移動革命」。まずは柏市での実証実験に注目していきたい。

【Mobility Watchers】前回記事はこちら

前回記事URL:http://hero-x.jp/movie/9467/

 

(text: HERO X 編集部)

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