電動車いすの最大の難点は、その大きさと重量。移動することだけを目的と考えればもちろん重宝するが、それを持ち運ぼうとするならば、話は別。そんな理由が足かせとなり、生活圏から一歩足を踏み出そうとしても、なかなか簡単にはいかない。しかし、難点であるポータルブル性の不便さを見事に解消した折り畳み式の電動スクーター「Movinglife ATTO (アットー)」の登場で、ストレスだった生活も一気に変わる。

歩行困難者の行動範囲を、
簡単に広げてくれる夢の乗り物

引用元：Believe

ドイツのデュッセルドルフで毎年開催される、欧州最大の福祉機器展「REHACARE (リハケア) 2017」の初出展時より注目を集めはじめた、折り畳み式電動スクーター「Movinglife ATTO(アットー)」。多くの電動車いす利用者が求め続けていたであろう、折り畳みという機能を備えたこの一台は、自身が急性灰白髄炎患者でもあるMovingLife社の創設者・ニノ ローゼンベルク氏によって開発された。

開発への第一歩は、旅行好きなローゼンベルク氏が、空港で不便を感じた経験にある。飛行機に搭乗する際に預けた電動スクーターは、目的地に到着後、貨物として出てくるのを空港でひたすら待たなくてはいけない。そして、小さくて簡単に折り畳みができれば「客室に持ち込める」という考えを、みごと具現化したのだ。

前輪駆動のATTOは、細かく制限速度を設定することができ、最高速度は6.5km/h。肝心の折り畳みの手間は、足元にあるレバーを引けば、わずか10秒ほどでコンパクトになる高性能ぶり。アメリカではすでに、amazonでも購入ができ、日本へのデリバリーももちろん可能となっている。

便利で、折り畳みも簡単となれば、必然的に購入へのハードルも下がる。バリアフリーを目指す世の中に、生まれるべくして誕生した一台なのだ。

今月より始まったモビリティ特集。HERO Xでは、世界のモビリティの動向から未来を見据えるシリーズ【Mobility Watchers】を開始する。初回である今回は、今タイで注目を集めている水の中も進める4人乗りの小型EVモビリティ「FOMM ONE」。実はこれ、日本の会社が開発した小型電気自動車だ。2014年にバンコク国際モーターショーに初出品、以来、バンコクのモーターショーで注目を浴びてきた。

タイの公道での利用がすでに始まった「FOMM ONE」。最近ではYouTubeに利用する様子をアップする人が増えてきた。雨期には大雨となるタイの人々の新しい足として、その地位を獲得しはじめている。100年に一度と言われるような災害が頻発するようになった地球。現在も九州地方を中心に豪雨災害に見舞われているように、年々大雨による被害が深刻化する日本にとっても、この車は魅力的なはず。いざという時、高台まで逃げることはできなくても、水に浮けば人命を助けることができる。ではなぜ、最初のマーケットが日本ではなかったのか。

車を開発したのは神奈川県に本社を置く株式会社FOMM。同社は自宅から駅、自宅からカーシェアパーキングなど、すぐそこにある目的地までの移動手段としてこの小型EVの利用を想定し、開発を手がけてきた。“First One Mile Mobility” の思いを込めて、その頭文字を取り、社名もFOMMにしたという。高齢化が加速する日本でも、近距離移動に適し簡便に運転が可能とされる超小型モビリティの需要はありそうだが、日本の場合、車体の規制など法律的な問題がネックとなっているようだ。4人乗れるはずの「FOMM ONE」でも乗車定員は最大2人までとの制約があったり、免許返納を検討している高齢者の移動手段としての可能性も免許に関する現行法の基準では難しく、日本ではあらゆる制約を受けているようだ。「FOMM ONE」も量産化を見合わせることになったところ、目をつけたのがタイだった。

タイは道路の整備が日本ほど整っていないエリアも多く、細い道も目立つ。また、雨期があるため、長年、洪水に悩まされてきた国でもある。防災時にも使える車として、水に浮く仕組みを持たせていたFOMMはタイの需要と見事にマッチした。また、タイでは国家的な成長戦略の中で「Thailand4.0」を策定、この中でEVへのシフトも盛り込まれており、政府もASEANでのEVのハブになることを宣言、国を挙げてEVを奨励する動きにあった。規制に阻まれた日本ではなく、タイを最初のマーケットに選んだのも無理もない話だろう。

2019年バンコク国際モーターショーにも出品。従来のガソリン車と比べて部品も少なく、製造時にかかる環境への負担も軽減。コストも抑えることができている。
（https://www.fomm.co.jp/company-1）

だが、タイでの量産化にいたるまでにもかなりの努力をしていたようだ。同社を設立した鶴巻日出夫氏は、タイでの認可がもらえるようにと同国、プラユット・チャンオーチャー首相に直談判したという話も残っている。

2018年にはジュネーブのモーターショーにも出展、新たな進出をはじめようとしているのだが、今年はさらに、日本での販売を目指しているとのニュースも見られる。ここ数年は毎年のように起こっている水害を思えば、同社の車の需要は高まりそうだが、はたして、国内販売は実現するのか！?　今年は超小型モビリティの市場から目が離せなくなりそうだ。