IPC（国際パラリンピック委員会）とWOWOWの共同プロジェクトとして立ち上がった、パラリンピック・ドキュメンタリーシリーズ『WHO I AM』。2016年から東京パラリンピック大会開催に向けて、毎年世界最高峰のパラアスリートたちに迫るスポーツドキュメンタリーシリーズを放送してきた。

本誌編集長・杉原行里との対談で、『WHO I AM』プロデューサーの太田慎也氏は番組に登場する選手らに共通することを以下のように語っている。「みんなが強烈に“自分”を持っている。そしてとにかく選手たちの言葉が力強い。その言葉は、障がいとは関係なくどんな人にも通じる言葉だし、普遍的なフィロソフィーとして発せられている。僕らはその瞬間を捉えて番組に詰め込みたいんです」

また杉原からの「僕は身体と技術の融合こそ、パラリンピックに欠かせないことだと信じていますから」という言葉に対して、太田氏は「ストーリーの中でギアが重要であればもちろん取材したいと考えています」と語り合う場面もあった。

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あの対談から3年、『WHO I AM』は2021年8月14日から待望のシーズン５の放送が決まり、8/14（土）・15（日）・21（土）・22（日） 午後4:30より、４日間で全８回一挙放送される。そして明日8/21（土）回には、RDSが競技用マシンの開発に関わった車いす陸上アスリート、伊藤智也選手が登場する。

伊藤選手が難病の多発性硬化症を発症したのは34歳の時。その翌年から陸上をはじめ、アテネ・北京・ロンドンパラリンピックに出場し、金メダル２個、ロンドンパラリンピックでは銀メダル３個を獲得した陸上競技のレジェンドだ。

一時現役を退いたものの、ブランクを跳ね除け、2019年に2020年東京オリンピックへの出場が内定した。その競技用車いすの開発を手掛けるのが、株式会社RDSだ。実は伊藤選手の現役復帰は、杉原の「あなたの体に合ったマシンを開発したら金メダルを獲れますか」という問いかけがきっかとなっているという。

新型コロナウイルスの影響もある中、病気の再発による命がけの困難を乗り越えて、この８月、「帰ってきた金メダリスト」として再び金メダルを狙う伊藤選手。身体と技術の融合で金メダルをめざす伊藤選手の姿に注目したい。

リオパラリンピックのメダリストや、和製スティービー・ワンダーの異名を持つ全盲のシンガーソングライター、木下航志さんなど、超人たちが繰り広げるスポーツと音楽の祭典「パラフェス」。あるいは、障害のある人もない人も、チーム一丸となってタスキをつなぎ、東京の街を駆け抜ける「パラ駅伝」や、自分に合うパラスポーツを見つけるマッチングサイト「マイパラ！Find My Parasport」など、日本財団パラリンピックサポートセンター（通称・パラサポ）は、かつてないユニークな取り組みで、パラスポーツの魅力を次々と世に広めている。現在の活動は？今後、どんな展開を予定しているのか？パラサポ推進戦略部のプロジェクトリーダーを務める前田有香さんと中澤薫さんに話を伺った。

2015年11月にオープンしたパラサポのオフィス

28競技団体が集まる共同オフィスは“スタジアム”

パラサポのセンター内は、「スタジアム」をモチーフに、ユニバーサルデザインを踏まえて設計されている。中央にはオープンカフェ、そのすぐそばには、ミーティングなどを行えるテーブル席が幾つもあって、開放感にあふれた心地良い空気が流れている。古代オリュンピアの神殿の柱と競技場に着想を得たというセンターシリンダーには、360度ディスプレイを設置し、パラスポーツの映像を常時上映している。

各競技団体が入居・利用する共同オフィスの一角。

パラサポの最たる特徴は、日本車いすテニス協会、日本パラ陸上競技連盟、日本ブラインドサッカー協会など、計28のパラリンピック競技団体が利用する“共同オフィス”が設けられていること。隣り合わせた団体の間に扉や窓などの仕切りはなく、スタッフやパラアスリートのコミュニケーションを促す開かれた場として共有されている。

2020年以降、各競技団体が自立できる基盤作りをめざして

各競技団体の支援や運営サポートを担うのは、推進戦略部プロジェクトリーダーの前田有香さん。教師を経たのち、大学院に進み、パラリンピックの研究員として活動していたというユニークな経歴の持ち主だ。

「このオフィスの運営や助成金に関わる業務を主に担当しています。助成金を含める当センターの支援の特徴は、スタッフの雇用、ウェブサイトのリニューアル、広報ツールの作成やイベントの実施など、さしあたり必要な費用を助成するだけでなく、各競技団体が、2020年以降に自立できるような基盤作りのお手伝いを目的としていることです」

前田さんによると、競技団体の数だけ、スタッフの方たちのバックグラウンドもさまざまで、スポーツの領域から事務局の担当になった人も多いという。

「それゆえ、スタッフの方たちにとって初めて経験する業務も多いのですが、その中でも、自分たちでできることと、適切な人に任せた方がよいことの分別を見極めるのは大事です。以前、ポスターのデザインの製作費を抑えようと、自分たちで作ろうとしていた団体さんがいました。素晴らしいことですが、きちんと伝わるものをめざすなら、そこは専門家に任せた方が、結果として良いものに仕上がります。必要に応じて、デザイナーやベンダーなどをご紹介するなど、競技団体の方たちと伴走しながら、各競技の魅力を一緒に伝えていけるような形で支援させていただいています」

競技団体の運営を包括的にサポートする

センター内には、経理と翻訳担当のスタッフが常駐するバックオフィスが設けられている。競技団体の経理において、何かと処理が大変なのが選手の強化費だ。

「国費なので、厳密な処理が必要ですが、定められた書式に沿って、どの競技団体も同じ手続きを踏みます。合宿や遠征を終えたら、必要書類を提出してもらい、バックオフィスの経理担当者が、打ち込みやデータ化を行います。もし、不足している書類があれば、団体側に伝えて再確認するなど、団体側の経理業務の負担を減らすような仕組みになっています。また、国際団体とやりとりする際のメールや、大会予行の告知などの翻訳業務についても、専任スタッフが無償で対応する体制を取っています」

法務や税務面でのサポートも手厚い。企業とのスポンサー契約についてなど、重要な手続きを行うにあたって、適切なアドバイスが受けられるよう、月に2回、弁護士と税理士がセンターを訪問し、無料相談を行っている。

「企業様から契約書が送られてきた時に、何をどう見たら良いのか分からないという方も多く、このような体制を取るに至りました。模索しながら実践している状態ですが、スリムな運営をめざして、共通化できる部分はアウトソースする形で共通化を図っています」

「パラスポーツの楽しさを体感して欲しい」が原点

今年4月19日にオープンした「マイパラ！Find My Parasport」は、自分に合うパラスポーツや練習場所を見つけられるマッチングサイト。この発案者は、他でもない前田さんだ。

「パラスポーツは、障害のある人もない人も楽しめるインクルーシブなスポーツです。より多くの方に体験してもらい、競技の楽しさを感じて欲しい。そんな気持ちから、マイパラ！を発案しました。パラスポーツは、サポーターやトレーナーなど、プレイヤーその人を支える存在も欠かせません。支えるという面でも楽しさがあります。“やる、観る、支える”と、色んな関わり方ができるという意味では、ハブになるのがパラスポーツだと思っています」

温めてきたアイデアを形にしようと、前田さんらは、朝日新聞社のクラウドファンディングサイト「A-Port」の活用に加え、朝日新聞紙面でも呼びかけた。その結果、599人から約611万円の支援を得ることに成功。

「立ち上げてからまだ日は浅いですが、“自分に合うパラスポーツが見つかった”、“今、楽しんでやっています”など、嬉しいご報告をいくつもいただいています。先日、あるクラブチームの方から、“マイパラ！がきっかけでメンバーが増えました”とご連絡をいただき、感無量でした」

後編へつづく

日本財団　パラリンピックサポートセンター
https://www.parasapo.tokyo/

パラフェス2017　～UNLOCK YOURSELF～
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マイパラ！　Find My Parasport
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