スポーツ SPORTS

世界初、サイバーアスリートの祭典の先にあるイノベーションとは【サイバスロン】

中村竜也 -R.G.C

パラリンピックを見ていても感じるように、障がい者スポーツ選手の活躍が目覚ましい昨今ですが、その陰にはもの凄いスピードで進化をしている最先端技術の存在があります。その技術を義肢や車いすなどに応用し、競い合う大会・サイバスロンが、昨年開催されました。

技術の進化が目指すバリアフリーな世界

2016リオデジャネイロオリンピックが閉幕した2ヶ月後、スイスのチューリッヒにて開催されたサイバスロン。この大会は、“サイボーグのオリンピック”や“バイオニック・アスリートたちのオリンピック”とも言われ、技術開発者と障がい者の議論の促進やロボット工学を駆使した補装具の普及を目的に、チューリッヒ大学・スイス国立コンピテンスセンター・ロボティクス研究所教授のロバート・ライナー氏の発案により実現されました。

第1回大会の競技種目は、脳コンピュータインタフェース(BCI)レース、機能的電気刺激(FES)自転車レース、強化型義手レース、強化型義足レース、強化型外骨格レース、強化型車いすレース全6種目で競われ、世界25ヶ国から70チーム以上のチームが参加。日本からは、株式会社メルティンMMI、和歌山大学サイバスロンプロジェクトRT―Movers、株式会社サイボーグの3組が、それぞれの最先端技術を試すべく出場し、目覚ましい活躍を果たしました。

しかしながら、この素晴らしい競技会のことは、まだまだ一般的にはあまり知られていないという課題もあります。一説によると、「名前だけ聞いたことがある」人を含めても、認知率はわずか2割弱にすぎないと言われています。そこを踏まえた今後の課題として、世界中の障がい者や技術者、そして一般の人たちにも広く知ってもらうことで、単なる競技会にとどまらない可能性を展開していくことに期待が寄せられているわけです。

その期待とは、健常者と障がい者の差を縮小することで、共生社会の実現というソフト面での貢献と、AI、センサー、モーター、素材、制御機能など、多岐にわたる最先端技術の開発加速化というハード面での貢献の両面と、各方面への技術の応用が可能ということ。たとえば、超高齢化社会を迎える日本にとって、障がい者だけではなく、高齢者や介護者に活かすことも可能なのです。また、農作業や工場での作業支援、日本が抱える大きな問題でもある原発等の危険区域での遠隔操作など、産業界にとっても非常に重要な意味を持っています。

HERO X編集長 杉原「実際にスイスでサイバスロンを観戦し、実装という部分では、描いている未来ってそんなに遠くないんだろうなというのは、すごく感じました。そして、4000人もの観客がアリーナを埋め尽くし、規模は違えど、サッカーのワールドカップを応援しているかのような熱量で参加者を応援しているのを目の当たりにしたら、この分野の発展を期待せざるを得ないですよね。だからこそ、次大会に参加するであろう、今回にも参加したプレイヤー達と、新規のプレイヤー達が見せてくれる技術の進化が楽しみでしょうがないです。また、国や企業の姿勢もどう変わっていくか気になるところですね」。

現在、東京2020を前にし、2019年に日本でのサイバスロン大会も噂されています。大会まであと2年。サイバスロン次回大会が単なる競技会にとどまらず、技術開発を加速させ、商品化へと急速に向かう世界がその先にあることを願います。

(text: 中村竜也 -R.G.C)

  • Facebookでシェアする
  • LINEで送る

RECOMMEND あなたへのおすすめ

スポーツ SPORTS

スポーツ×テクノロジーの未来を加速させる!事業創発プラットフォーム「Sports-Tech & Business Lab」に注目

Yuka Shingai

スポーツ産業の活性化は日本の再興戦略の一つとして、大きく期待される分野ではあるものの、まだまだ歩みのスピードは遅いと言えよう。そんな中、株式会社NTTデータ経営研究所と、早稲田大学スポーツビジネス研究所がスポーツ×デジタルをキーワードに新しい産業・事業モデルの創出を目指す、事業創発プラットフォーム「Sports-Tech & Business Lab(スポーツテック&ビジネスラボ)」を設立した。

政府は2025年にはスポーツ市場の規模を現在の5.5兆円(2015年)から25兆円に拡大させることを目標としている。中でも注目を集めているのがITの力でスポーツ産業に新たな付加価値を創造したり、従来とは異なるビジネスモデルを実現したりするSports-Tech(スポーツテック)というソリューション。AIやIoT、ウェアラブルのような最新技術から、プレイヤーの育成、”街””場”のデザインまでSports-Techがスポーツ産業、市場の活性化に貢献できるポテンシャルが未知数に広がっており、Sports-Tech(スポーツテック)の活用によって、スポーツで収益を上げ、その収益をさらに、スポーツに再投資する好循環モデルの創出を同組織はビジョンとして掲げている。

委員会、事務局には、大学教授やITベンチャーなど、スポーツ関連の有識者を従え、会員にはANA、NTTドコモ、毎日新聞社、西武ホールディングスなどの大手からベンチャー企業、大学、自治体まで多岐にわたる団体が名を連ねた。すでにワーキンググループや研究会が複数回にわたり実施され、ワークショップやディスカッションを通してそれぞれの知見や技術の共有を図っている。現在は、横浜市小学校の屋外プールを利用して、水中VRの実証実験を行なうほか、プロバスケットボールチーム、アルバルク東京のホームゲームなどで、観戦者調査をするなど、複数のプロジェクトを推進中だ。これまで、企業や自治体が単独では実現しえなかった、コンソーシアムならではの情報発信にも期待したい。

[TOP画像引用元:http://www.keieiken.co.jp/stbl/

(text: Yuka Shingai)

  • Facebookでシェアする
  • LINEで送る

PICK UP 注目記事

CATEGORY カテゴリー