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スマホ世代の子どもたちは早くから老眼鏡をかけるようになる?

HERO X 編集部

老眼鏡もシニアグラスやリーディンググラスなどと呼ばれ、なんだかちょっとおしゃれな響きになる昨今。手元を大きく見せてくれる拡大鏡・ハズキルーペはもはや子どもでもその存在を知るほどになっている。一生を通して見え方が変化する目。眼鏡やコンタクト着用者も増えるなか、スマホやタブレットを軽々と操る子ども世代の目の健康を考えた眼鏡が発売される。

眼鏡のパリミキでおなじみの株式会社 三城(「ミキ」) は、ブルーライトをカットし、手元と遠くの両方を快適に見ることができる眼鏡「スマートイージー」の子ども向け商品を発売すると発表した。タブレットを利用した授業が始まるなど、子どもたちを取り巻く状況の変化は著しい。文部科学省が公表したデータによると、平成29年度には裸眼視力が1.0を下回る子どもの数が過去最低を記録、今年も高い位置で推移している。スマホやタブレットなどがなかった20年前と比べると、その数値は小学生で約2倍、中学生で約1.6倍に。20年前と言えば、すでに家庭用ゲーム機や携帯型ゲーム機が普及していた時代だが、それをはるかに超える勢いで子どもの視力低下は進んでいる。スマホやタブレットといった機器の普及と無関係ではないだろう。

スマホはパソコンと比べ、目に近い位置で見るため、目の筋肉にかかる負担はパソコンよりも増すといわれる。また、画面と近いということは、それだけブルーライトが強く目に届いてしまうことになる。人間は目の奥にあるピント調節筋を使い、近くを見る時と、遠くを見る時それぞれにピントを調節している。スマホをよく使う子どもの場合、スマホと周りの風景を見ることを日常的に頻繁にくり返すため、ピント調節機能が忙しく働くことになる。目への負担が増し過ぎると、上手くピントが合わせられない状態が起こりやすくなるというのだ。目の酷使が続けば、視界がぼやける、近くのものが見えにくいといった「老眼」に似た症状が現れてしまう。中高年の話と思われていた老眼様症状に、もはや年齢は関係ないようだ。

「スマートイージー」は、遠近両方が快適に見えるようなレンズを使用、ブルーライトカットも施されている。スマホを使って通信講座を受講する子どもも増えている。眼鏡の受容は増えそうだ。

[TOP動画引用元:https://youtu.be/smhS5-oCrDc

(text: HERO X 編集部)

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コロナ禍で物流を支えるラストワンマイルモビリティの運用が加速する中国。日本はどうなる?【Mobility Watchers】

Yuka Shingai

医療従事者、公共交通機関の職員、スーパーやドラッグストアの従業員と並んで、コロナ禍でも休むことなく最前線で活躍していた配送業者。食料や日用品の注文もちろんのこと、外出できない分、ネットショッピングを楽しむなど、お世話になった人も少なくないだろう。 しかし、最終拠点からエンドユーザーまでの区間「ラストワンマイル」は常に非常にひっ迫した状況だ。当日配送の撤廃、宅配ロッカーやコンビニ受け取り、置き配や、非対面の受け取りを推奨するなど各社が知恵を絞るも、配達員の負担はなかなか軽減されず、緊張を強いられている。 慢性的な人材不足を始めとする課題にテクノロジーがどう応えていくか。今回【Mobility Watchers】はこれからの物流システムを支えるモビリティを紹介する。

HERO Xでは、これまでもコロナウイルス流行下で活躍するロボットを多数紹介してきたが、医療機関や公共交通機関以外で存在感を発揮したものとして配送ロボットが挙げられる。これからのモビリティの活躍は、“人” だけでなく “物” も運ぶ存在であるのだ。

中国大手ECサイト京東(JD.com)傘下の物流会社「京東物流(JD Logistics)」は、コロナウイルス流行後、間もない2月に武漢第九病院へ医療物資を配送するためスマートデリバリーロボットを初運用した。
北京にいる技術者がクラウドプラットフォームを通じてリモートで無人配送車を武漢に配置し、実際の配送業務は現地スタッフが行い、見事に連携を成功させた。
コロナウイルスの流行中に自前の物流インフラを持つ京東物流が請け負った物流は大きく、これからは配送拠点を強化し、地方や農村エリアでも24時間以内の配達を目指していくという。

街を走行する京東物流(引用元:https://mp.weixin.qq.com/s/AaDVBDWaOOXtJgKXx1jXMw

また中国最大の検索エンジンを提供するBaidu社が率いる業界横断型の技術開発コンソーシアム「アポロ計画」も自動運転技術に注力しており、無人配送車を上海の病院と北京の隔離拠点で採用している。
これまで中国では、前述の京東と、食品配達大手のMeituan(美団)以外は自動運転での配送サービスを許可されていなかったが、コロナを契機に規制が緩和されたため、競合が多く出現することになるだろう。
アリババの創設者ジャック・マー氏は、その成長規模について「10年以内に中国国内で毎日、無人車両が10億件以上の荷物を配達できるようになる」と予測しているほどだ。

一方、日本における物流は属人的な部分が残り、中国や欧米と比べるとITやシステムによる標準化が遅れているが、以前HERO Xでも紹介したオムロンの「LD-250」(http://hero-x.jp/movie/8405/)や、パナソニックの「STR-100」シリーズ、日立製作所の「Racrew」など、物流支援ロボットを手がける企業は少なくない。

Hakobotプレスリリースより引用 :https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000003.000035462.html

なかでも、以前HERO Xにも登場した石田繁樹氏(http://hero-x.jp/article/7003/)率いる三笠製作所と業務提携により開発が行われている「Hakobot」はGPSを使って自分の位置を認識し、LiDARなどのセンサーや画像認識で周囲の状況を把握しながら無人配送を行う期待の星だ。
堀江貴文氏がアドバイザーとして経営戦略に立っていることでも大きく話題となり、昨年11月の実証実験を経て、次のステップが待たれている。

法整備や諸々の課題について議論がどこまで煮詰まるかもDXを起こす上では気になるところ。今後の動きにも要注目だ。

【Mobility Watchers】前回記事はこちら:http://hero-x.jp/movie/9403/

(text: Yuka Shingai)

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