老眼鏡もシニアグラスやリーディンググラスなどと呼ばれ、なんだかちょっとおしゃれな響きになる昨今。手元を大きく見せてくれる拡大鏡・ハズキルーペはもはや子どもでもその存在を知るほどになっている。一生を通して見え方が変化する目。眼鏡やコンタクト着用者も増えるなか、スマホやタブレットを軽々と操る子ども世代の目の健康を考えた眼鏡が発売される。

眼鏡のパリミキでおなじみの株式会社 三城（「ミキ」） は、ブルーライトをカットし、手元と遠くの両方を快適に見ることができる眼鏡「スマートイージー」の子ども向け商品を発売すると発表した。タブレットを利用した授業が始まるなど、子どもたちを取り巻く状況の変化は著しい。文部科学省が公表したデータによると、平成29年度には裸眼視力が1.0を下回る子どもの数が過去最低を記録、今年も高い位置で推移している。スマホやタブレットなどがなかった20年前と比べると、その数値は小学生で約2倍、中学生で約1.6倍に。20年前と言えば、すでに家庭用ゲーム機や携帯型ゲーム機が普及していた時代だが、それをはるかに超える勢いで子どもの視力低下は進んでいる。スマホやタブレットといった機器の普及と無関係ではないだろう。

スマホはパソコンと比べ、目に近い位置で見るため、目の筋肉にかかる負担はパソコンよりも増すといわれる。また、画面と近いということは、それだけブルーライトが強く目に届いてしまうことになる。人間は目の奥にあるピント調節筋を使い、近くを見る時と、遠くを見る時それぞれにピントを調節している。スマホをよく使う子どもの場合、スマホと周りの風景を見ることを日常的に頻繁にくり返すため、ピント調節機能が忙しく働くことになる。目への負担が増し過ぎると、上手くピントが合わせられない状態が起こりやすくなるというのだ。目の酷使が続けば、視界がぼやける、近くのものが見えにくいといった「老眼」に似た症状が現れてしまう。中高年の話と思われていた老眼様症状に、もはや年齢は関係ないようだ。

「スマートイージー」は、遠近両方が快適に見えるようなレンズを使用、ブルーライトカットも施されている。スマホを使って通信講座を受講する子どもも増えている。眼鏡の受容は増えそうだ。

［TOP動画引用元：https://youtu.be/smhS5-oCrDc］

日本国内のワクチン接種は欧米諸国と比べて大きく遅れをとっていたが、大規模摂取センターでの接種が始まり、イベント会場や全国の大学が接種会場の提供を名乗りあげるなど接種の加速が期待されている。会場の確保は見込めそうだが、大人数が一堂に会することを想定すると、効率のよい感染対策も必須となりそうだ。ニューノーマルを語る上で外せない「消毒」を取り上げたトピックをまとめてご紹介しよう。

中国で消毒剤を
散布に貢献した農業用ドローン

農業の自動化、スマート化を世界中に推進してきた中国の農業用ドローンメーカー、XAG社はその技術力を新型コロナウイルスの感染対策にも活用してきた。感染症を封じ込めるために特別基金500万元（約7500万円）を提供するほか、農業用ドローン2600台を率いて、中国20州の90憶平方メートルに及ぶエリアの消毒を有志で行ってきた。ドローン１台につき、1日に消毒できる範囲は最大で60～70万平方メートルとその威力は絶大。たとえば東京・大手町の合同庁舎第3号館（2925平方メートル）なら10分足らずでくまなく消毒できるという計算だ。
また、ドローンが進出できない細かい区画向けには農業用無人車「R80」と360度ハイスピードの噴霧器「JetSprayer™」を組み合わせるなど、消毒に関しては全方位的に威力を発揮。モビリティやロボットなどテクノロジーの活用が目覚ましい中国のコロナウイルス対策の中でも、最も成功した事例の1つと言えるだろう。

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日本企業も活躍！
“世界一の霧”「ドライフォグ」

1954年創業、1961年に世界初のセラミックスプレーノズルの生産に成功して以来、世界のリーディングカンパニーとして、そして国内でもトップシェアを誇る、いけうち社。
粒子径が10～100ミクロンの液体が一般的な霧の粒度であるのに対し、同社は平均粒子径10ミクロン以下、かつ自社開発したAKIJet®ノズル（1979年）を使用することで平均7.5ミクロン程度にまで抑えることができる。その細かさから付着しても水滴にならず、直接触れても濡れないことから「ドライフォグ」と名付けられている。人の多い空間で、ウイルスを死滅させる薬剤を散布しても、濡れによる心配を危惧することなく、精度の高い消毒・除菌効果が期待できる。付着したウイルスだけでなく、浮遊するウイルスの殺菌にも効果的だ。
いけうち社のノズルを使ったドライフォグを感染対策にいち早く取り入れたのはなんとイタリアだ。2020年4月にはアメリカに次ぐ死者数で感染状況の深刻さを物語っていたが、駅構内やスーパーマーケット、トイレなどを積極的に除菌し、一定の効果を上げていたという。

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首都圏では緊急事態宣言が再度延長となり、新しい変異株が発生するなど、まだまだ予断を許さない状況が続く。もはや常識、日々のルーティーンにもなった感のある消毒、殺菌についても、より効果的な手法を改めて見直してみたい。