ロシア・ノヴォシビルスクで、脳の信号を読み取る操作システムを搭載した車いすが開発された。近年、筋肉を収縮させたり、声の指令などを出すことなく、脳波のみで操作できるモビリティは、様々な企業や研究機関が続々発表しているが、あらゆる可能性を秘めた今回のこのニュースにも、世界から注目が集まっている。日本国内でも、脳信号を活用して外部世界との相互作用を及ぼすブレイン・マシン・インタフェース（BMI）の認知が広まっているだけに、一般ユーザーからの期待値は高まるばかりだ。

神経細胞が生成するインパルスを
コンピュータで命令に変換

ノヴォシビルスクのエンジニア、イバン・ネブゾロフ氏が開発したのは、脳の信号を読み取って、脳波を命令に変換するシステム。それを搭載した車いすは、ユーザーが首から下肢まで麻痺していても、脳が損傷していなければ操作が可能だという。

脳の神経細胞が生成するインパルスをコンピュータで変換することで、前進・後進、ストップ、左・右、ヘッドライトの点灯・消灯、シートの前傾・後傾といった基本的な動きが、座っているだけでスムーズに行える。

日本でも2009年に、トヨタ自動車と理化学研究所が、BMIを搭載した車いすの開発成果を公開し話題になったり、「2017国際ロボット展」では、金沢工業大学がPCと接続した専用ヘッドセットを頭に装着して脳波で操作する車いすを出展したことは、記憶に新しい。脳波を使い、操作性を高めた車いすの開発は、あらゆるアプローチを増やしながら少しずつ前進している。

イバン氏が開発したこの車いすで興味深いのが、無限軌道（キャタピラ）により、急な階段の上り下りや縁石の乗り越えも可能にした点だ。脳波で操作できるだけでなく、高低差のある場所も走行できるようになれば、ユーザーの行動範囲は格段に広がる。いずれにせよ、このプロダクトの今後の動向からは、目が離せなそうだ。

［TOP動画引用元：https://www.youtube.com/watch?time_continue=1&v=FE2Nw3t4ivE］

医療従事者、公共交通機関の職員、スーパーやドラッグストアの従業員と並んで、コロナ禍でも休むことなく最前線で活躍していた配送業者。食料や日用品の注文もちろんのこと、外出できない分、ネットショッピングを楽しむなど、お世話になった人も少なくないだろう。 しかし、最終拠点からエンドユーザーまでの区間「ラストワンマイル」は常に非常にひっ迫した状況だ。当日配送の撤廃、宅配ロッカーやコンビニ受け取り、置き配や、非対面の受け取りを推奨するなど各社が知恵を絞るも、配達員の負担はなかなか軽減されず、緊張を強いられている。 慢性的な人材不足を始めとする課題にテクノロジーがどう応えていくか。今回【Mobility Watchers】はこれからの物流システムを支えるモビリティを紹介する。

HERO Xでは、これまでもコロナウイルス流行下で活躍するロボットを多数紹介してきたが、医療機関や公共交通機関以外で存在感を発揮したものとして配送ロボットが挙げられる。これからのモビリティの活躍は、“人” だけでなく “物” も運ぶ存在であるのだ。

中国大手ECサイト京東（JD.com）傘下の物流会社「京東物流（JD Logistics）」は、コロナウイルス流行後、間もない２月に武漢第九病院へ医療物資を配送するためスマートデリバリーロボットを初運用した。
北京にいる技術者がクラウドプラットフォームを通じてリモートで無人配送車を武漢に配置し、実際の配送業務は現地スタッフが行い、見事に連携を成功させた。
コロナウイルスの流行中に自前の物流インフラを持つ京東物流が請け負った物流は大きく、これからは配送拠点を強化し、地方や農村エリアでも24時間以内の配達を目指していくという。

街を走行する京東物流（引用元：https://mp.weixin.qq.com/s/AaDVBDWaOOXtJgKXx1jXMw）

また中国最大の検索エンジンを提供するBaidu社が率いる業界横断型の技術開発コンソーシアム「アポロ計画」も自動運転技術に注力しており、無人配送車を上海の病院と北京の隔離拠点で採用している。
これまで中国では、前述の京東と、食品配達大手のMeituan（美団）以外は自動運転での配送サービスを許可されていなかったが、コロナを契機に規制が緩和されたため、競合が多く出現することになるだろう。
アリババの創設者ジャック・マー氏は、その成長規模について「10年以内に中国国内で毎日、無人車両が10億件以上の荷物を配達できるようになる」と予測しているほどだ。

一方、日本における物流は属人的な部分が残り、中国や欧米と比べるとITやシステムによる標準化が遅れているが、以前HERO Xでも紹介したオムロンの「LD-250」（http://hero-x.jp/movie/8405/）や、パナソニックの「STR-100」シリーズ、日立製作所の「Racrew」など、物流支援ロボットを手がける企業は少なくない。

Hakobotプレスリリースより引用 ：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000003.000035462.html

なかでも、以前HERO Xにも登場した石田繁樹氏（http://hero-x.jp/article/7003/）率いる三笠製作所と業務提携により開発が行われている「Hakobot」はGPSを使って自分の位置を認識し、LiDARなどのセンサーや画像認識で周囲の状況を把握しながら無人配送を行う期待の星だ。
堀江貴文氏がアドバイザーとして経営戦略に立っていることでも大きく話題となり、昨年11月の実証実験を経て、次のステップが待たれている。

法整備や諸々の課題について議論がどこまで煮詰まるかもDXを起こす上では気になるところ。今後の動きにも要注目だ。

【Mobility Watchers】前回記事はこちら：http://hero-x.jp/movie/9403/