コロナウイルスの感染拡大を食い止めるべく科学者たちが診断やワクチンの開発を急いでいるかたわら、オートメーションテクノロジーも最前線への協力を急ピッチで進めている。 中国ではいま、コロナによって技術革新が推し進められている最中だ。
コロナウイルスの出現以来、農業用ドローンメーカーのXAGは世界を牽引する農業の技術を活かし、感染症を封じ込めるための特別基金に500万元（約7500万円）を提供してきた。
今年の2月末にはXAGの農業用ドローン2600台を率いて、中国20州の90億平方メートルにも及ぶエリアの消毒を有志でスタートしている。
XAG製のドローン1台につき、1日に消毒できる範囲は最大で60～70万平方メートル、人力でやろうとすれば100人がかりの作業量だ。散布量を適切にコントロールできる能力も手伝って、消毒剤の消費も手動でスプレーするのに比較して5分の1程度で済んでいる。
一方でドローンにも限界はあり、小型ロボットがすいすい進入できる小道や区画のような込み入った環境では操作しづらい状況を鑑みて、XAGは農業用無人車のR80を本対応のためにローンチ済みだ。360度ハイスピードの噴霧器「JetSprayer™」を使って消毒剤を散布でき、自動的に障害物をよけながら狭いスペースも横断してくれる。
調査と実証実験を経て、XAGは政府の協力の元、病院、工業団地、学校などウイルスの影響を大きく受けそうなエリアに向けて、消毒のデモンストレーションも実行している。
広州市の幼稚園で実施されたデモでは、門に始まり園庭を通過、ホールに共用スペースと自動運転のルートを正しく辿り、その都度噴射器の方向を切り替えながら、目視では確認できないエリアまで消毒を行った。以前は4，5人の作業員を雇い、数時間かかっていた作業がたったの5分で終了した模様だ。
ドローンやロボットはどこまでコロナウイルスの終息に寄与し、ネクストステップとしてどのようなイノベーションを巻き起こすのか。世界中のテックカンパニーに与える影響についても追っていきたい。
具体的な目的地だけでなく、「～がしたい」「～が食べたい」などの要望にも対応して目的地を設定することもできる。しかし、公道での利用は交通関連法規などの規制があることなどから、当面は商店街や博物館など限られたエリアでの利用となりそうだ。
同大学交通機械工学科の東 大輔教授は、方言への対応などの言語認識機能の充実や、さらなる安全性の確保などを課題として挙げ、「障がい者や高齢者が、もっと自由に外出を楽しめる社会づくりに貢献したい」と話す。
障がい者や高齢者が外出する際は、介護者などの手配が必要なため、「ちょっとそこまで」くらいの外出でもおっくうになってしまいがちだ。電動車いすが実用化されれば、行きたいときに単独で気軽で移動を楽しめるようになる。近い将来、AIを搭載した「電動車いす」という新たなマシーンが、あなたを行きたいところに、行きたいときに連れて行ってくれるだろう。
