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一ノ瀬メイ×エリー・コール、トップスイマーが共演する新CMがスタート!

HERO X 編集部

リオ2016パラリンピック水泳競技に日本代表として出場した一ノ瀬メイ選手と、競泳大国オーストラリア代表のエース、エリー・コール選手の2人のスイマーを起用した新CM、One Sky『一ノ瀬メイ×エリー・コール』篇が、2018年4月18日(水)から全国で放映されている。

東京2020 オリンピック・パラリンピック競技大会まであと2年と迫り、様々な取り組みがされているが、東京2020 を迎えた時、果たして私たちに映る景色は描いていた未来そのものであろうか。それは、便利で暮らしやすい街? それとも、生きやすい世の中?──その向かうべき未来についていま、個々人が考えていくべき時期に差し掛かっている。

そもそも、大会の意義や大会を行うことでの社会創生について、考える人は少ないだろう。東京 2020 大会ビジョン基本コンセプトの1つに、“多様性と調和” があげられていることはご存知であろうか。「人種、肌の色、性別、性的指向、言語、宗教、政治、障がいの有無など、あらゆる面での違いを肯定し、自然に受け入れ、互いに認め合うことで社会は進歩。東京2020 大会を、世界中の人々が多様性と調和の重要性を改めて認識し、共生社会をはぐくむ契機となるような大会とする。」(東京 2020 組織委員会 HP より引用)

「考えたり意識をしたりする、機会が少ない」もしそのように感じている人が多いとするならば、ここからあと2年、より人々の生活に接点のある企業・自治体の取り組みは注目していきたいところだ。

提供:大和ハウス

今回ご紹介したCMは、大和ハウス工業株式会社が 2020年とその先の未来に向けたコミュニケーションを展開する『One Sky』の取り組みのひとつ。同社は2016 年より、東京 2020 オリンピック・パラリンピック競技大会オフィシャルパートナー (施設建設&住宅開発) として大会の成功を応援しているが、さらに2017年より『One Sky』“多様性の時代だからこそ、同じ空の下、一人一人が違いを認め合い、尊重し合えるような「あたらしい景色」を作りたい” とのコンセプトで、様々なコミュニケーションを展開している。

提供:大和ハウス

提供:大和ハウス

本CMでは、一ノ瀬メイ選手とエリー・コール選手の美しい泳ぎ姿が披露されるなか、トップスイマー2人が持つ「障がいに対する社会の意識や偏見を変えていきたい」という強い想いが伝わるストーリーが展開。 最後のナレーションを務めた俳優の松坂桃李さんも、その想いが印象的であったとコメントしている。

企業はこのように、個々人が意識をするための機会をつくり、伝え手となっているが、“誰もが自分の可能性を信じられる世界”  “あたらしい景色 (共生社会)の実現” ──その未来を創るのは私たち自身である。ぜひこのような機会を見つけ、選び出し、東京2020 に描く未来を実現していっていただきたい。

[TOP 動画 引用元]
大和ハウスグループ公式チャンネル
【TVCM】One Sky『一ノ瀬メイ×エリー・コール』篇(60秒)
https://youtu.be/WWB2QwG5H-U

CM概要
タイトル:大和ハウス工業株式会社 One Sky『一ノ瀬メイ×エリー・コール』篇(60 秒・30 秒)
放映開始日:2018年4月18日(水)
放映地域:全国
出演:一ノ瀬メイ、エリー・コール
ナレーション:松坂桃李

一ノ瀬メイ
1997年3月17日、京都府生まれ。先天性右前腕欠損症。1歳半から京都市障害者スポーツセンターで泳ぎ始めた。2010 年、中学2年時にパラ水泳女子日本代表としては史上最年少でアジアパラ競技大会に出場し、50 メートル自由形で銀メダルを獲得。2013 年、高校2年時に出場したアジアユースパラ競技大会で 100 メートル自由形と同平泳ぎで日本新記録を樹立し、優勝。100 メートル背泳ぎと合わせて3冠を達成した。2014 年、高校3年時のアジアパラ競技大会(韓国・仁川)で は銀メダル(200 メートル個人メドレー、100 メートル平泳ぎ)と銅メ ダル(50 メートル自由形、100 メートル背泳ぎ)を獲得。 2015 年近畿大学に進学し、水上競技部に入部。同年の世界選手権では 200 メートル個人メドレーで8位入賞。 2016 年3月の選考会では 200 メートル個人メドレーで日本新を樹立し、リオ 2016 パラリンピック出場を決めた。リオ 2016 パラリンピックでは、8種目に出場し、100 メートル自由形では3年ぶりに自己ベストを更新した。

提供:大和ハウス

Ellie Cole (エリー・コール)
オーストラリア メルボルン出身。3 歳のとき、腫瘍により、右足の膝上を切断。その8週間後に、リハビリのため水泳を始める。16 歳で北京 2008 パラリンピックに出場し、3 個のメダルを獲得。ロンドン 2012 パラリンピックでは、金4 個を含む、 6 個のメダルを獲得。その後、肩の怪我に悩まされるが、2015 年世界選手権で 5 枚のメダルを獲得し、完全復活を遂げる。リオ 2016 パラリン ピックでは、金 2 個を含む、6 個のメダルを獲得。

提供:大和ハウス

(text: HERO X 編集部)

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ロンドンパラリンピックの仕掛け人に聞く『東京2020成功のカギ』 ジャスパル・ダーニ氏 来日インタビュー 前編

岸 由利子 | Yuriko Kishi

オリパラの開催都市として、世界の注目が東京に集まる2020年夏。「パラリンピックの成功なくして、東京2020の成功はない」――小池百合子都知事がそう語るように、スポーツの祭典としての成功以上にまぎれもなく問われるのは、真の意味で社会に変革をもたらす力があるとされるパラリンピックの成功だろう。史上最も成功したパラリンピックといえば、観戦チケット約278万枚を完売し、各競技場の客席が連日満員の観客で沸いた2012年のロンドン大会が記憶に新しい。その成功は、交通手段などのインフラ整備をはじめ、インクルーシブ教育の普及、パラスポーツの振興など、さまざまなレガシーを実現し、その後の社会のあり方を大きく変えた。東京2020開催まであと540日、大会のキモとなるパラリンピックを成功に導くための準備は万端といえるか。残された時間でできることがあるとすれば、それは何――。ロンドンパラリンピックの仕掛人、ジャスパル・ダーニ氏(Jaspal Dhani)の来日に際して話を伺った。

ロンドンパラリンピックが、
ロンドンにもたらした“レガシー”

ジャスパル・ダーニ氏は、7歳の時にインド・パンジャーブ州からロンドンへ家族とともに移住。1980年代初頭より車いすバスケットボールのプレイヤーとして活躍し、2005年には、私営の車いすバスケットボールチーム「ロンドン・タイタンズ」を共同創設。以来、今日に至ってコーチ兼経営者として、イギリス国内トップの強豪チームに育て上げてきた。また24歳の時から一貫してインクルーシブ社会の一助となるべくさまざまな社会活動に尽力するかたわら、Every Parent and ChildのCEO、Sporting Inclusionの創設者として、チャリティ活動にも熱心に取り組んでいる。障がいのある人もない人も互いに尊重し、支え合う共生社会を実現する契機としてロンドンパラリンピックを活用し、GLL(Greenwich Leisure Limited)をはじめとする英国大手企業や、英国公共テレビ局・Channel 4などのメディアと強固な連携体制を築くことによって、その成功に大きく貢献した重要人物である。

ロンドンパラリンピックから6年が経った今、イギリスはどのように変わったのだろうか。ダーニ氏は、公共交通機関の発展についてこう語ってくれた。

「例えば、“ブラック・キャブ”で知られるロンドンの街中を走るタクシーには、車いす用のスロープが標準装備されたことによって、車いすから降りることなく、そのままタクシーを乗り降りできるようになりました。これは新しいスタンダードですね。ロンドン市内では車いす用のスロープが装備されたバスや低床バスも導入され、以前に比べてはるかに優れたアクセシビリティが確保されています。これらの変化は、公共交通手段を誰にとっても“アクセスしやすいもの”にすることに全力を傾けてきたイギリス政府の努力の賜物だと思います。しかし、もとを辿れば、ロンドンパラリンピックの開催に際して、パラアスリートを筆頭にさまざまなキャンペーンを行ってきたからこその変化であり、政府にとっては、すべての人に“質”を提供するための義務だったとも言えます」

引用元:https://www.dezeen.com/

1863年に開通した「London Underground」(ロンドン地下鉄)は、そのトンネルの形状から“チューブ”の愛称で親しまれる世界最古の地下鉄。筆者は大学時代をこの街で過ごしたが、チューブの深度は異様に深く、どの駅にも例外なく急勾配の長いエスカレーターがあり、地上からホームに、ホームから地上にたどり着くまで、いつも小旅行をしているような気分だった。例えるなら、大江戸線で言うところの六本木駅のイメージに近い。加えて、どの駅にもエレベーターはなく、バリアフリー化とはほど遠い状況だった。それから10年ほどが経ち、ロンドンパラリンピックの開催決定を機に、競技会場に近い駅などにはエレベーターが導入され、一部ホームのかさ上げを行うなど都市整備が行われるようになり、車いすで利用できる駅がかなり増えたのだと、ダーニ氏は教えてくれた。

イギリスでは、エレベーターのことを「リフト」と呼ぶ。
引用元:https://www.constructionnews.co.uk/

「会期中、何百万人という人々がロンドンを訪れるのに、地下鉄にアクセシビリティがなければ、それはもはや悪夢です。政府は可能なかぎりのアクセシビリティの実現に向けて尽力するとともに、会期中は地下鉄の各駅にボランティアが常駐する体制を取りました。すなわち、より快適に移動するための助けが必要な人がいれば、助けることができる人がすぐそこにいるという状況を確保したのです」

つまり、オリパラ開催に向けてロンドンが注力したのは、既存施設をいかに最大限に有効活用し、大会に間に合うように加速度的に進めるかということであり、ハード整備で補えないところは、ソフト施策で対応したということになる。

「一歩進んではまた戻りながらも、地下鉄の駅を含める街のアクセシビリティは、今も確実に進化を続けています。これはロンドン大会のレガシーのひとつとして挙げられるのではないかと思います」

パラスポーツの熱狂が社会を変えた

「住居のアクセシビリティも発展し続けています。近年では、新しい家を建てる時にインクルーシブデザインを取り入れるケースが増えました。根底にあるのは、生まれたのと同じ家で、残りの人生を過ごせるというアイデア。私たちはこれを“ライフ・ロング・ホーム”と呼んでいます。言い換えれば、全体としてインクルーシブにデザインされているので、少しの改良を加えるだけで長く暮らせるということです。ロンドンパラリンピックの開催後は、インクルーシブ教育がより推進されるようになり、障がいのある子どもたちが普通学級で学べる環境整備も格段に進んでいます。また職業訓練を受けられる機会も増え、より多くの障がい者が職を得て働くケースも増えています」

このようにロンドンパラリンピックの成功は、数多くの良き変化をロンドンにもたらしたが、なかでも劇的に変わったのは、「何よりもパラスポーツの振興である」とダーニ氏は熱く語る。

「ロンドンパラリンピックは、パラスポーツそのものを飛躍的に促進させたと思います。Channel 4はアスリートたちを“スーパーヒューマン”と位置づけ、パラリンピックをメジャー大会として大々的に放送し、ラジオ局はアスリートのインタビューを取り上げ、世界各国の新聞各紙が連日パラリンピックについて大きく報道しました。全体として、パラスポーツがいまだかつてない形で世界に露出されたことは、市民や社会、大企業のマインドセットを変える大きなきっかけとなりました。決勝戦を見ようと、メイン競技場のロンドンスタジアムには6万人の観客が押し寄せ、車いすバスケットボールと車いすラグビーの試合が開催されたバスケットボール・アリーナには2万人の人々が詰めかけるなど、想像をはるかに絶する人気を獲得しました。これだけの成功を収めるとは、誰も予想していなかったと思います」

パラリンピックの商業的価値から生まれる
「ソーシャル・エンゲージメント」

元パラリンピアンで現英国上院議員であり、2012ロンドンでパラリンピック統合ディレクターを務めたクリス・ホームズ卿によると、同大会は、オリンピックの協賛企業すべてが、パラリンピックにも協賛した初めての大会だった。「パラリンピックに商業的価値を見いだした企業には、パラスポーツの一部になりたい、携わりたいという嘘偽りない願望があった」とダーニ氏は振り返る。

「それらの企業の人々は、パラアスリートを含む関係者たちに熱心にこう投げかけていました。あなたたちのスポーツやチームをさらに発展させるために、私たちに何ができますか?と。企業にとってパラスポーツやパラスリートと関わることは、今までになかった新しいビジネス創出の機会です。対して、アスリート側、スポーツ側は投資を受けることによって、その認知度を上げるとともに、アスリートたちは、より多くのトレーニングを積み、各種大会への出場に向けて励むことができます。そのもようが、テレビや新聞、雑誌などのメディアで報道されれば、さらなる相乗効果が生まれてきます。こうしたソーシャル・エンゲージメントは、スポーツを発展させ、ビジネスを助長していくうえで、双方にとって得るものが大きい、極めて魅力的な関係なのです」

その先陣を切ったのは、イギリスの大手スーパーマーケットチェーン、セインズベリー。10億円ともいわれる巨額を投じて、パラリンピックのオフィシャルスポンサーにいち早く就任し、大会開催の約3年前から、各店舗にパラアスリートを招いてイベントを開催するなど、彼らの存在を鮮烈に広めていった。国民的ヒーロー、元イングランド代表のデビッド・ベッカム選手がブラインドサッカーを体験する様子をメディアで放映し、100万人の子どもたちにパラスポーツを経験してもらうキャンペーンを実施するなど、セインズベリーの全面的なプロモーション活動が、その他の企業に火を点けたのである。

後編へつづく

(text: 岸 由利子 | Yuriko Kishi)

(photo: 増元幸司)

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