東京2020オリンピック・パラリンピックを契機に、誰もが幸せを実感できる都市を目指す東京都は、「オリンピック・パラリンピックと人権」をメインテーマに「ヒューマンライツ・フェスタ東京」を12月8日㈯からの二日間、東京国際フォーラムで開催する。

ダイバーシティー、多様性を認める社会と具体的にどんなことなのか。体と心を動かすイベントで人権の大切さについて考え、理解を深めてもらおうと、東京都主催で行われるイベント。当日は、障がい者クライミングの普及活動を通して多様性を認め合えるより成熟したユニバーサル社会の実現を目指すNPO法人「モンキーマジック」が、「見えない壁だって、超えられる」をコンセプトに仮設ボルダリング壁を設置、ボルダリング体験イベントを開催するほか、バンクーバーパラリンピックでパラアイスホッケー日本代表として活躍し、銀メダルを獲得した上原大祐氏の講演などが行なわれる。また、人権を考える映画として「SING/シング」の上映会も行なう予定だ。いずれのイベント、講演も参加費無料。
詳しくはヒューマンライツフェスタ2018特設サイト https://hrf-tokyo-2018.com/ 。

「ヒューマンライツ・フェスタ東京」
12月8日（土） 午前11時~18時
12月9日（日） 午前10時~17時
東京都国際フォーラム
ホールD7・D5・D1・地下広場・ロビーギャラリー（ガラス棟）

［TOP画像引用元：https://hrf-tokyo-2018.com/］

“肩こりや腰痛がなくなれば、社員の生産性が向上する” そんな試算があるようだ。1000人以上の従業員が働く企業の場合、肩こり腰痛の対策で9400万円もの生産性向上につながると謳っているのは肩こり・腰痛計測アプリ「ポケットセラピスト」を開発した株式会社バックテック。京都大学大学院医学研究科発のベンチャーで、今年に入り2億円の資金調達に成功、コニカミノルタなどの大手企業が従業員の健康管理に利用をはじめている。

肩こりや腰痛は個人のことで、会社がケアするものではない。誰もがそう思いそうなものなのだが、バックテックのアプローチは違っている。“企業の生産性向上を目的とした肩こり・腰痛対策アプリ” とし、個人ではなく企業を相手にアプリの導入を進めているのだ。「ポケットセラピスト」は、医学的エビデンスをもとに、労働生産性の可視化から肩こり・腰痛対策までを一気通貫でサポートする法人向け健康経営ソリューション。アプリを通して簡単な問診に記入、基本情報として睡眠時間や運動を週にどのくらい行っているかなどを登録すると、独自のアリゴリズムを使って肩こりや腰痛の種類を特定、医療的なエビデンスに基づいた解決方法や運動などを表示してくれるほか、必要に応じて理学療法士とチャットで話すこともできる。

ではなぜこれが生産性の向上につながるのかといえば、実は腰痛や肩こりなどと、うつ病の関係性が明らかになってきているからだ。それだけではない。腰痛で健康保険を使って整骨院を利用する社員が減れば、保険料の軽減にもなるだろう。働く社員が健康ならば、それぞれのパフォーマンス向上に繋がり、生産性向上につながるというのが健康経営の基本的な考え方。その対策のひとつとして同社が提供する「ポケットセラピスト」を導入する企業が増えてきているという。

同社は「今後は、ポケットセラピストを起点にリアルとオンラインの融合を進め、カラダの痛みで悩む世界中の人々に、最速で最適なソリューションを提供できる世界最大の “痛みのプラットフォーム” の構築を目指していきます。」と話している。

［画像引用元：https://pocket-therapist.jp/］